《櫻井ジャーナル》

　アメリカとその従属国は窮地に陥っている。シリアに続いてウクライナでもロシアに敗北、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と呼ばれる遺伝子操作薬の深刻な副作用が明らかになり、その責任が問われる可能性が出てきた。

　遺伝子操作薬の副作用を接種推進派は事前に知っていたことが判明しているが、裁判所の命令で公開されつつある関係文書の分析から接種計画はアメリカの国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めたことも判明している。軍事作戦だということだ。

　国防総省を中心に、接種推進派はウクライナで生物化学兵器の研究開発をおこなっていたことも明らかにされ、COVID-19も関係している可能性がある。

　ウクライナでアメリカが生物化学兵器の研究開発を行なっていることをロシア政府は遅くとも2013年の段階から批判していた。その実態は昨年昨年2月24日からロシア軍が巡航ミサイルなどでウクライナに対する攻撃をはじめた後、明確になる。

　​ロシア軍は軍事基地だけでなく生物化学兵器の研究開発施設を攻撃、機密文書を回収した​のだ。その中には生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていた。その分析を行った結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したとしている。

　回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。

　キリロフも指摘しているように、アメリカはウクライナだけでなく敵国、つまりロシアや中国の周辺にそうした研究施設を建設してきた。ビジネスやアカデミーの世界を中心にアメリカの私的権力に侵食されている中国の場合、国の内部にもそうした施設が存在する。

　COVID-19騒動は2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したところから始まる。欧米を中心に少なからぬ国が収容所化政策を推進、安全性が確認されていない遺伝子操作薬が接種されることになった。

　パンデミックを利用した社会システムの改造は、2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が公表した​「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」​に書かれたシナリオに沿うようにして進められた。

　そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者だとされている。

　このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網にダメージを与えるのだが、全ての市民を強制的に隔離した国はダメージが少ないとしている。つまり隔離を推奨している。

　さらにマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとしている。権力の強化を望支配層だけでなく、市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄してしまうと見通す。少なくとも日本ではそうしたことが起こっている。電子技術の基盤が整備されている先進国では、全ての市民に生体認証が義務づけられるとしているが、実際、日本政府もそうした政策を打ち出している。

　しかし、世界を見渡すと、COVID-19騒動の本質をパンデミック宣言の直後に理解していた政治家もいた。「先進国」と自称する帝国主義諸国による侵略、殺戮、略奪、そして医薬品の生体実験で酷い目にあってきたアフリカ諸国、インド、ハイチなどだ。

　例えば、WHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）が2014年にケニヤで接種した破傷風ワクチンを検査したところ、調べた6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発している。集団避妊の実験をしていたのではないかと疑う人もいる。

　​スーダンでワクチン由来ポリオの感染者が見つかったとWHOが発表​したのは2020年9月1日のことだった。アフリカでは2016年以降、野生株のポリオ・ウイルスに感染した人は発見されていないにもかかわらず、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の資金を得ながらWHOはワクチンを接種し続けていた。財団から提供された金額は10年間で40億ドルに達するとされている。ポリオを発症させたワクチンの出所はこの財団だとみられている。

　また、2013年12月からアフリカ西部のギニアでエボラ出血熱が広がりはじめ、リベリア、シエラレオネ、ナイジェリア、さらにアメリカやヨーロッパへ伝染、大きな騒動になった。その際にアメリカの研究者が注目されている。

　アメリカにおける生物化学兵器開発の拠点、メリーランド州にあるフォート・デトリックの研究者とテュレーン大学の研究者が数年にわたり、ギニア、リベリア、シエラレオネの周辺で活動していたのである。感染が問題になり始めた2014年7月、シエラレオネの健康公衆衛生省はテュレーン大学に対し、エボラに関する研究を止めるようにという声明を出している。そうした声明を出す根拠があったということだろう。

　エボラ出血熱は1976年にザイール（後のコンゴ）で発見された。その後、この病気を引き起こすウィルスを含む病原体を細菌兵器にしようとする極秘の研究「プロジェクト・コースト」が1980年代の前半から南アフリカで進められた。その中心にいた科学者がウーター・ベイソンである。

　ケニヤやスーダンを含むサハラ砂漠以南の国々ではCOVID-19の「感染者」、そしてこのウイルスによって死亡したとされている人の数は少ない。セネガル、ケニア、ルワンダ、モザンビーク、マリ、ナイジェリア、ニジェール、ウガンダ、タンザニアなども含まれる。

　​タンザリアの大統領だったジョン・マグフリは山羊、モーター・オイル、パパイア、ウズラ、パラミツをラベルなしのサンプルとしてPCR検査させ、その結果、5つのサンプルのうち4つは陽性になったことを明らかにしている​。

　ニューヨーク・タイムズ紙は2007年1月に掲載した記事で、​PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査のような高感度の簡易検査は「偽パンデミック」の原因になる可能性がある​と警鐘を鳴らしたわけで、マグフリを特別視するべきではない。そのマグフリ大統領は2021年3月17日、62歳で死亡した。

　WHO特使の入国を拒否したブルンジのピエール・ンクルンジザ大統領は2020年6月8日に56歳で死亡、同じようにCOVID-19騒動を否定的に見ていたエスワティニのアンブロセ・マンドゥロ・ドラミニ首相は20年12月13日に52歳で死亡、ココートジボワールのハメド・バカヨ首相は21年3月10日に56歳で死亡した。アフリカ以外でもハイチのジョブネル・モイーズ大統領が2021年7月7日に暗殺されている。