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2017年09月27日
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阪神・淡路大震災は電磁気的前兆観測でも画期的成果を残している。
地震関連の電磁気的現象の組織的な研究は、地震学者たちの間で地震予知悲観論が支配的だった８０年代に、世界各地でほぼ同時期に始まり、現在では「地震電磁気学」とよばれる新しい研究分野となっている。 岩盤が壊れるときに電気信号が発生し、大気プラズマも出る。地震直前にも似た現象が起きる。 Varotsos, Alexopoulos, Nomicosという三人のギリシャの物理学者たちが創始した方法で、地中に流れる地電流を連続的に多地点で常時観測していると地震の前に信号が出て、震源もＭも発生時期も大体わかるとしている。 これは３０年近くも実績を上げ続けてきたほとんど唯一の短期地震予知方式であって、実証的にも理論的にも世界で一番確立された方法だ。 成功基準は発震時は数時間から一ヵ月以内、震央位置は１００キロメートル以内、Ｍは０・７以内で、ギリシャのＭ５・５以上のほとんどの地震の予知に成功している。 電磁気的前兆には大別して二種類あり、いずれも広い周波数領域が関わる。一つは震源から放射する信号雑音であり、もう一つは人工的な放送電波の伝播異常である。 後者は震源上空の電磁波の伝播経路が変化することである。地震の前に震源から電磁波信号が発せられるのはまだ納得しやすいが、地下何キロメートルの震源で地震前に起きたことが、１００キロメートルも上空の電離層に影響を与えるというのはなかなか難いことだろう。 しかし観測事実はそれを強く示している。最近では電離圏相互作用と呼ばれて国際的にも最先端研究トピックとなっている。 北海道大学での森谷武男博士らの成果(地震エコーによる地震予測)は実用化の域に近づきつつあったが、的中率がほぼ100%と言われたにも拘らず、圧力がかかって地震研究・予測の封鎖を余儀なくされてしまいました。電波で地震を予測「地震の何日か前から、普段は絶対受信できないようなFM電波が受信できるようになる」というもの 電気通信大学の早川正士教授らの低周波領域での前兆研究もある。放送波の異常を観測するので、今や日本全土の地震予知が可能であろうということです。地震予知は、本来社会と密着した実用的学門なのだから、科学として正当であれば、正しい道であろう。 上層大気・電離圏で異常が発生するならば、それは実測されるべきだが、事実、電離層の電子密度が大地震の数日前から減少することが、台湾中央大学の劉正彦教授らや東京学芸大学の鴨川仁博士らによって確かめられた。、 フランスでは０４年、電離層での異常を観測するための小型衛星ＤＥＭＥＴＥＲを打ち上げ、既に９００例の世界のＭ４・８未満の地震について、発生数時間前に電離層内でのＶＬＦ帯の電波強度が低下することを見出している。 そもそも放送電波の伝播異常は電離圏反射なのだが、電波の周波数帯に依存するものであるし、放送電波そのものではなく高調波が実際の地殻崩壊開始時のピエゾ雑音で変調され、電離層で反射されたと考えられないか？ ピエゾ雑音にしても地中からのものなら、大気中電磁波とは隔絶された条件で取り扱うべきである。つまり地震電磁気学の基本が間違っている為、相当な回り道をしているように思う。もっと簡易な実用方があってしかるべきと思う お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2017年09月28日 00時20分39秒
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