いい星つくろう

​　年々苛烈さを増す一方となっている気候変動の態様は、今年の夏、猛暑日の記録を大幅に更新して尚止まろうとしていないほどである。来週も晴れて高温になるという予報がだされている。こうした事態になるということは、以前から国際的にも懸念されていたことである。それが現実になった今になっても、まだ人類は石油を消費する便利な生活から離れられない。分かっていても止められないのが、温暖化という名の文明が招き寄せた人災なのである。

　自然災害が増悪するというこれまでの傾向は、紛れもなく当然の帰結であった。主要な温室効果ガスの排出源になっているのは、火力発電所と自動車や船舶、航空機などの軍事用のものを含む内燃機関。溶鉱炉や電気炉などの工業炉などの他、ゴミ焼却場の燃焼炉やボイラーをもつ各種の施設、並びに商業用および家庭用のガスコンロなど。これらの総てが熱エネルギーと引き換えに、二酸化炭素（炭素系酸化物）と水蒸気とを大量に派生させている。

　内燃機関では窒素酸化物ＮＯｘだけでなく、硫黄酸化物ＳＯｘや粒子状物質なども生み出しており、それが光化学スモッグや酸性雨の主な原因ともなっている。​
主要な大気の成分である窒素分子Ｎ２の大気中濃度は約７８％、酸素分子Ｏ２の濃度は約２１％。大気を構成する二種類の主要な物質が、化石燃料の炭素や硫黄を含む有機化合物とシリンダーの中で熱化学的に反応すると、有害な窒素化合物と酸素化合物が同時に排気筒から大気中へとまき散らされる。

　自動車の販売台数が増えていけばいくほど、これらの有害ガスもまた同じようにして増産されることとなる。この仕組みが温暖化を急がせている原因なのだが、エコ化すれば燃料消費が増えても問題を解決できる、と文明が思い込んでいるところに温暖化を進めさせてきたほんとうの理由が「意図的に」隠されていた。
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　都市ガスやプロパンガスなどの炭化水素を燃やすと、二酸化炭素だけでなく気体の水である水蒸気（水素系酸化物）も同時に生み出すこととなる。この二種類の酸素化合物も温室効果をもつガスであるため、時が経てば経つほど温暖化は進むこととならざるを得ず、大気の湿潤化と降水量の増加を同時に募らせる結果を導いてきた。このところ俄かに社会問題化するようになったゲリラ豪雨を、合理的に説明した記述に未だお目にかかったことがない。ＣＯ２は雨を降らせないが、水蒸気は雲を作って雨を大量に降らせる。

　水はきわめて安定した水素酸化物であるため、そのままの化合物状態にあることを永遠に維持し続ける。このため海面水位の上昇を時の経過と共に加速するようになっていき、海岸線そのものの姿を大きく変えながら、生活の場と耕作可能な平地面積を年々狭めるようになっていく。水素エネルギーを多用すると、地球は最終的に水没するのだ。水だけの惑星がその時誕生するだろう。この地球がそうなっているように。


　温暖化の経過の一つとされている今しも水没しようとしている島嶼群は、石油による燃焼だけではなく、ガスの燃焼によっても、消え去るよう運命づけられていた最初の犠牲となったもの。世界各地で起き始めたゲリラ豪雨による洪水などは、石油とガスを燃やし続けてきた文明の結果であったのだ。

　気体の水は対流圏で循環するようになるだけではなく、偏西風や貿易風に乗って、局地的な豪雨を、遠く離れた無関係な地域に降らせる原因になる。毎年四月になると日本では黄砂が見られるのだが、それと同じようにして目に見えない水の細かな微粒子が、遠く離れた異国の空で集中豪雨を降らせている。洪水は降水量の増加によって生み出されている。その原因は一つだけではない。これらの変化は、地球規模でおきている環境異変の結果として、人類に与えられたものなのである。

　温暖化がもたらした気候の変動を緩和させようとして、２０世紀の終わり頃に、京都議定書というものが採択された。この条約は関係諸国の批准を経て、正式に発効している。この時に取り決めた二酸化炭素の削減目標は、多くの国にとって達成可能だと思われていたのだが、実は不可能だったのだ。どのタイミングでギブアップ宣言をするのか、というのが先進諸国が共通にもつ当面の課題となった。だが、逃げ道は事前に設けられていた。名目上の数値による目標達成と、排出権取引を組み合わせた方法がそれであった。そのために実効なき温暖化対策、とずっとそう呼ばれてきたのであった。


　実効性のない対策ばかりに終始していたため、名目上で減らしたことになってはいても、実際に二酸化炭素を減らす効果などまったくなかった。太陽電池の量的拡大が温暖化防止に有効だと今尚信じられているため、国連の環境部会が正しい使い方を規定しないまま、量的拡大を以て削減効果と看做すことになっていた。このため発電モジュールの需要だけが急増するようになったのであり、二酸化炭素を削減した事実の確認義務は消え去った。交流電流の意味を、すべての知識人が知らなかったからだった。

　太陽電池は正しい使い方をしなければ、火力発電所の稼働率に影響を及ぼすことができない。交流送電に関する知識がなければ、太陽電池の有効性を立証することはできないのだ。この事実が検証プロセスを省かせていた理由になっている。太陽電池で火力発電所の燃焼炉を抑制する効果を引き出すことは、基本的にできない。交流送電では、出力調整をすることが不可能であるからだ。

　世界の電力産業は、これまでのところ、すべての国に於いて正しい情報をその国民に告げていないのだ。交流送電には限界というものが、当初から設定されていたからである。発電出力を発電所で制御するには、磁場変化の割合を調節する以外に方法はない。それには発電機の回転数を減らさなければならないのである。難なくできる簡単なことなのだが、それを実行すると安定していた回転数が乱れてしまう。そして周波数が安定性を失って、使いものにならない電力を大量に生みだしてしまうのだ。

　交流には周波数という欠くべからざる成分がある。これは発電機の回転数によって規定されているものであるため、安定した回転が失われると電力の品位を大きく損なう。このため電力業界では、機敏な出力調整を実施することが本質的にできなくなっていた。これが節電を無効なものにしてしまい、太陽光発電を有効利用させられずにいたその主な原因になっていた。

　交流送電がインフラになっている限り、温暖化を止めることは固より、抑制することも制御することも共にできない。この現実を認識することができていなかったために、地球は文明の姑息であざとい対策を嘲笑うかのように、自然災害を募らせるようになっていったのだった。自動車産業では販売台数の増加を競い、有害な酸素化合物（ＣＯ２、ＮＯｘ、ＳＯｘなど）を総体的に拡散させる結果を生み出す。環境異変はこのような成分が複合したことによって、引き起こされたものだったのである。

　アイドリングストップをどんなに励行しても、車の販売台数がそれ以上に増えていたのなら、その効果はたちまち帳消しになってしまっていた。電気自動車に切り替える方法では、交流を直流にして充電しなければならないため、火力発電所の発電義務をより高めることになるだけなのだ。

　移動体では、二次電源の関与が絶対的に必要なことなのだ。蓄電ユニットがなければ電気自動車は、移動体として決して成り立たないものなのだ。蓄電素子の資源とされているリチウムは、偏った地域に分極状態で埋もれている。このため、資源産出国はこのところ輸出規制を頓に強めるようになっている。希少金属などの価値に目覚めた国では、輸出よりも資源保護にその重心を移すようになっている。

　電気自動車や発電機に用いられている希土類は、その取引価格を今後更に上昇させていくことが分かっている。温暖化を抑制するには、エネルギーコストの増加と引き換えにしなければならない。止まらない温暖化を質草にとって、利権の行使を進めようとする行為に過ぎないのだが、文明は有効な打開策を未だに探しあぐねている。


　石油資源の価格を決定する市場であるＷＴＩを擁するアメリカが、これまで国際経済を牽引する役割を担ってきた。これからはレアアース・レアメタルの産出国がアメリカにとって代わり得る時代になるだろう。経済を成長させるにはエネルギーが無くてはならない。クリーンエネルギーのコストが高められていくのであれば、経済効果は短期間で頭打ちの状態になる。

　資源の争奪戦さえ引き起こしかねない、という未来の姿がまっている。対立の連鎖は、将来とても深刻な事態を招くこととなり、きわめて危険な様相を帯びるようになるだろう。自然災害だけでなく、成長を許されなくなった国際経済によっても、文明はより重い桎梏を架される事態。とほどなく遭遇するということなのである。

　このことは資源なきエネルギーでなければ、問題を解決する能力がないという意味をもつ。我々が推進しようとしている再生不要エネルギーは、電磁誘導の法則に準拠したものなのであり、磁束密度の差が発電効率を決定するというモデル。希土類磁石が高騰する時代となって、磁束密度が不十分である場合には、磁場変化の量を大きくしてやれば、それだけで不足する部分を有効に補える。それは周波数を高めるということ。

　磁束を足し合わせる方法も加味すると、複合効果が引き出せる。永久磁石から電気エネルギーを取り出すという簡単な方法なのだから、エネルギー密度の低い再生可能エネルギーよりも、安定性と確実性に於いて優れたものとなっている。最も合理的な方法は、電気抵抗がゼロになる特殊な状態を作り出すという技術。これは超伝導と呼ばれている物理現象を応用したものである。

　ある方式を用いてこの現象に誘導法則を適用すると、いつまでたっても減衰しない電源を提供することができる。枯渇しないエネルギーというものが存在するのだ。最終相ではこの超伝導電源が経済効果を発揮するようになり、それによる繁栄が人類に平和状態の実現を約束するだろう。

　このまま実効性に欠けたままの各種の対策を講じていったところで、所期の成果はまったく得られないのは明らかなのだ。これまでがそうであったということを、削減運動をおこなっていながら、まったく減っていなかったＣＯ２がその事実をよく証明している。先ずは再生不要エネルギーの普及を図り、時機をみて超伝導電源へと切り替えていくのが順当であろう。プログラムは既にできている。

　このプログラム以外に気候の変動と、軍拡の要請を打ち消す効果を有する方策というものはない。予定された究極のエネルギーシステムの登場は、温暖化現象をなくすだけでなく、対立を強めつつある文明同士の衝突を回避するものとなる。そのための準備は既に整っている。タイミングを計ることだけが、目下当面する最終的な課題となった。周辺環境が整ったとき、大いなる変化がこの星の上に起きるだろう。​