いい星つくろう

　世界中の知識人たちが打ち揃って交流電流と直流電流との違いを、まったく理解していなかった。そのために減っているべき大気中の二酸化端濃度は、一貫して上昇し続けることとなり、これまでに投じられてきた環境投資のすべてが、烏有に帰したのと同じ結果を確定させた。太陽光発電や風力発電を増やしさえすれば、それだけで二酸化炭素の排出量が自動的に減る、とことここに及んでさえ尚、頑ななほど未だにそう思い込んでいる始末。温室効果ガスであるＣＯ２の濃度上昇は、火力発電所の燃焼炉が稼働している限り、絶対に減らすことはできない。増え続けるだけなのだ。

内燃機関で発生させているＣＯ２は、発電所が吐き出しているほど多くない。温暖化を加速させている割合の大半は、電力業界がその責任を負うべきものとなっている。再生可能エネルギーや節電努力などで、発電所の負担を減らしてやれば、地下資源を燃やす必要性を希釈できる、と交流電流の知識をもたない指導者たちは、最初からそのように考えていた。これがそもそもの間違いの素だった。大気中のＣＯ２濃度は、世界中であらゆる対策を講じていながらも、着実に上昇し続けるようになっている。どのような温暖化防止対策も効果が一切なく、気候変動要因は増加の一途を着実に辿っている。

　温暖化を止めようとして太陽光発電を増やししても、火力発電所では地下資源の消費抑制を、要するに実施することができない。交流電源は常に一定の周波数を維持していなければならないため、燃焼炉で燃やすための地下資源の量を、調整することがまったくできない。交流電流を成り立たせている周波数は、発電装置の回転数で規定されるものであることから、発電機の回転数を減らす余地がまったくない。５０ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千回転している電源が必要なのだ。回転数が少しでも乱れると周波数変動が発生し、送電系統を遮断する仕組みが自動的に起動する。それがブラックアウトの原因の一つ、となることを知らしめたのが北海道電力の事例である。昨年九月のことだった。

　電力会社には周波数を維持するために、化石燃料の消費を何があっても減らせない、という条件に日夜強く拘束されている。安定していた周波数が一旦乱れると、電流の遮断がほどなくして起きる。このため太陽光発電が増えたからといって、蒸気圧を低下させることは当然できない。発電機の回転数が変化すると、周波数は安定性を直ちに失ってしまう。単線の導体に複数の周波数が混在する、という状況は発電した電力のすべてを使えないものにする。複数の交流波形を包括する交流電流は、電気エネルギーとしての価値を失う。不良な電流を誘導発生させても、それは不良な電流を再生産するのと同じこと。このため交流電源は常時、蒸気圧を一定の状態に保っていなければならないのである。

再生可能エネルギーの導入量を増やしたとしても、化石燃料の輸入量を減らすことは不可能なのだ。ここが理解されていなかった。世界中が交流電流の意味と性質を知らずにいた、ということが莫大な環境投資を永年続けていながら、温室効果ガスの濃度減少に、まったく役立っていなかったその理由となった。

　減っていて然るべき二酸化炭素濃度が、京都議定書を遵守していた二十年間で、大きく増えてしまっていた事実は、国連の環境部会が交流と直流の違い、をまったく弁別していなかったからである。火力発電所の稼働率の推移を確認しておきさえすれば、簡単に分かっていた筈のことだったのだが、誰もそんな検証作業を行っていなかった。地下資源の輸入量の変化をみていれば、だれにでも効果の程は月単位で分かっていた筈なのだ。調査と確認を環境保護団体が、誤った思い込みに囚われて怠っていた、ということが温暖化に輪を掛けて、一層止まらないようにしたと言ってよい。無知な指導者ほど、地球環境にとって有害なものはない。

要するに温室効果ガスの最大の発生源である、火力発電所の稼働を止めない限り、気候変動要因は減らずに増える。事実関係の確認を怠り続けている知識階級の咎もさることながら、交流電流に関する情報を隠し続けている、電力会社を含む利益共同体一同の罪は、言うまでもなく極めて重い。故意による秘密主義の不文律化、というその行為こそが有効需要の創出を阻み、世界経済のデフレ化を推し進めることになっているからだ。

無駄に終わることが早い段階で既に分かっていた、一連の不毛な環境投資をずるずると続けている、ということが課税強化という負の傾斜を強要する結果となり、国民の可処分所得の喪失を国が加速する、という実に粗末な経過の共通の原因となっている。判断能力の劣化は思考力の低下に淵源をもち、知育偏重に特化した高等教育に備わるバイアスが、思考力を涵養しない教育システムを誕生させた。止まらない温暖化の濫觴を辿ると、必ずそこへと到達してしまう。

　別の見地から気候変動を眺めると、パリ協定の完全実施は、防衛予算の廃止を急がせることともなる。軍事演習や軍事行動のすべては、二酸化炭素の大量発生を前提とする、環境的にとても有害な行為なのである。この破壊のための予算を減らすことができるなら、国家予算の配分比率を、もっと生産性の高い分野へと振り向けられる。減税の実施も可能となることから、環境を復元するための国際的な努力は、経済成長を再活性化する結果にも繋がってゆく。そのためには地下資源を用いない環境型新電源の開発を、何にも増して急ぐべき。交流電流の意味を正しく知れば、エネルギーコストをゼロにする仕組みに、誰かがきっと早晩気付く。環境と経済の間にある問題の本質は、国家としての我欲の強さと強迫神経症々状の増悪、という負の傾斜の連鎖反応に尽きる。己の利益にそれぞれが相互に固執していた、というその経過の事実が、故意による秘密主義をのさばらせた、ということができるだろう。