いい星つくろう

再生可能エネルギーを導入したその分だけ、大気中の温室効果ガスを減らす効果が得られる、と日本中がそう思い込んでいるのは誤ったままの勝手な思い込み。真っ赤なウソであるその事実を、国連の環境部会が自ら認めている。パリ協定はその対策の一助として、急遽策定されたものなのだ。節電努力を実施すれば火力発電所の負担が応分に減る、というのも同じ内容のウソである。世界中の知識人たちが誤ったままの思い込みを、未だに強く信じ込んでいるというのが現状なのだ。その熱意の程は狂信的なほど、堅く凝り固まっている。京都議定書を遵守していたその期間を通じて、温室効果ガスである二酸化炭素の大気中濃度は、３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍへと、却って大幅に増えてしまっていた事実が既にある。

　交流電流による長距離高圧送電を実施している以上、火力発電所は単独で操業を止めることが、まったくでてきなくなっているということなのである。交流電流は止まっていることが、そもそも一瞬たりとも不可能な電流であるからだ。周波数で成り立っている交流電流であったからこそ、直流電流のようにそこに留まっていることが、つまりできなくなっているということなのだ。交流周波数とはＳとＮからなる異なった磁極が、それぞれ切り替わるその頻度のことを意味しており、電源の回転力が安定性を失って波形の位相が少しでも乱れると、たちまち周波数変動を生き起こしてしまうこととなる。異なった周波数が導体上に混在すると、電圧変動と周波数変動とを同時に引き起こす結果を生む。去年の九月に北海道電力の管内で発生した事実が示している如く、長期間に亘るブラックアウトへと発展してしまうからである。

　電力会社は交流電源の運転を、四六時中正確に保ちつづけていなければならない立場に置かれている。直流電源である再生可能エネルギーが増えたからといって、火力発電所が燃焼炉の火を落とせるようになる、という理屈はまったく成りたたないことなのだ。既存の環境対策で所期の環境効果が得られたとする事実は、一例も確認されたものがない。電力会社が輸入している地下資源の推移をみれば、確認することは容易にできていた。だが、温暖化対策に関する検証確認作業を、すべての国家機関と環境保護団体は、三十年以上に亘ってナオザリにし続けている。検証作業を一律に怠っていたという過去のその経過が、温暖化を止まらないものへと位置づけた。

国会議員には調査権が付与されているにも関わらず、どのような調査行動も起こしていなかった。それどころか立法機関として物理法則に反する、温暖化防止に関する法律を先走って制定してしまい、すべての国家機関と民間団体までもが、誤った法律に従って電力消費を減らせば、発電で生じたＣＯ２がその分だけ減っている、とした誤った認識であると確認しないまま、効果のない無駄な節電努力を善と信じて、国民に強いてきたその独善的な経過のすべてが、気候変動を驚異的なまでに高めさせることとなり、京都議定書を遵守してきた無辜の民を今尚苦しめている。犯意の自覚が欠如しているのだから、反省する姿勢がみられないのは当然の帰結というものだ。

　交流電源は誘導法則に基づいた発電を実施しており、火力発電所で地下資源を燃やして蒸気を作り、それを加圧して高温の蒸気をタービンブレードに吹きつけ、タービン軸を高速で回転させる仕組みで発電を行っている。来年はファラデーが電磁誘導の法則を体系化してから、丁度二百周年目となる節目の年。気候変動が急速に悪化するのに、二百年という長い時間の経過が必要だった、ということになる訳だ。

　交流電流を成り立たせておくためには、毎分三千回転するタービン軸が必要なのだ。そうしなければ、５０ヘルツの周波数を与えられないからである。交流起電力は磁束密度と磁場変化の交点で発生するため、負荷に応じた電流をそのとき回路内部へと誘導する仕組み。高圧送電は電圧の制御が可能であることから、電流値を最小化して電流損失を減らしながら、熱損を抑制して効率よく送電するための便利な仕組み。電力は電圧と電流の積（相関）で成り立っているものであることから、一方の増加は他方の低下となって顕れる。電圧を高めてやれば、電流値を引き下げることができるため、電流損失を減らして熱損を減らす効果が楽に得られる。この事情が交流の高圧長距離送電という方法を、世界中のインフラとなるよう短期間で普及させることに寄与した。

　交流送電を実施しているその限り、火力発電所の燃焼炉では、地下資源を絶えず燃やし続けていなければならない、ということなのである。だから温暖化は絶対に止まらない、という現実をどこかで受け容れなければならない筈だ。蒸気圧を常に一定の状態に保っているためには、絶えざる燃焼の継続という状態が必要なのである。どんなに再生可能エネルギーの導入量を増やしたところで、地下資源を燃やし続けている以上、ＣＯ２の排出量は増加することにしかなり得ない。それが、火力発電所の絶対条件となっているからである。電力消費を減らす節電行為に於いても、消費者が節電にどれほど熱心に取り組んだとしても、地下資源の燃焼を減らす効果はまったく得られない。これが京都議定書を、パリ協定へと変更せざるを得なかったその背後の事情。交流電流の意味を知らない世界中の知識人たちが、直流電流と混同してしまっていたために引き起こした、余りにも粗末で愚かな経過が、既に成立しているという事実がそこにある。

　大量の知識があってもその意味を理解していなければ、ものの役には立たない道理。その結果温室効果ガスの代表的存在であるＣＯ２の大気中濃度は、一方的に高まり続けることとなり、異常気象を今年欧州各地で引き起こす事態へと発展させてしまっていた。直流と交流との違いを理解していなかった知識人たちが、こぞってこの異常事態を生み出すことに貢献した、ということができるだろう。思考力を欠いたままの知識は、教育投資の成果を環境破壊へと向かわせ、有害な結果を率先して引き寄せた。誤った認識は状況の劣化と悪化とを、ひたすらヤミクモに急がせる。交流と直流との違いを知らないまま、直流電源を増設すれば交流電源の負担が減る、と単純に決めつけている知識階級がもつ劣化したままの問題認識能力は、異常気象を止められずに却って多発させてしまうこととなり、社会資本と生命の多様性を同時に奪う淘汰圧となって作用しはじめた。教育の高度化が生んだ知の劣化というその状態が、温暖化を一層止まらないものにしたのであった。