いい星つくろう

世界が必要としている電力の九割近くを、再生可能エネルギーによる新電源が、代替できるほどまでに普及は進んでいるのだが、大気中のCO2濃度は期待に反し、まったく減っていなかった、という報告がＣＯＰ２５の直前に明らかとなっている。ＣＯ２の大気中濃度は所期に反して却って増え続けていたという事実を、またしても情報として世界に対し伝えていたのである。

それまで京都議定書と呼ばれていた枠組みから、こうして国連は離れざるを得なくなったのであり、新たにパリ協定と呼ばれている国際的な取り組み、へと乗り換えざるを得なかった。ＣＯ２排出量の削減を目的とした変更であったのだが、パリ協定は削減目標を罰則抜きで最大化しただけだった。たった１ｇたりともも減らせていなかったＣＯＰ３の削減目標を、最大限のレベルにまで高めて減らすことにより、不可能だったことが何故可能になるのか、という疑問については誰も答えたことがなく、誰一人としてその欠陥の所在確認の回避行動を問題視しなかった。

再生可能エネルギーの比率を高めるということが、何故ＣＯ２を削減することにつながるのか、というメカニズムに関する説明はこれまでに一切なく、世界中のひとびとが太陽電池を増やせば、火力発電所の負担が減ると根拠を確かめたこともないくせに、何故有効となるのかについて検証を怠ったまま放置していた。発電量の単純な比較だけを判断の基準として、環境復元運動を熱心に推し進めるための理由として奉り続ける、という無駄な時間を徒に積み重ねていただけだったのだ。

そこに横たわっていた交流電流と直流電流との違いについては、太陽電池が発電した直流電力の量と、火力発電所が化石燃料を燃やして作り出した交流電流とを同一視していたため、一方が増えれば他方は勝手に減るだろう、という単純な論法を世界中が好んで一斉に受け容れた。交流と直流とを混同して何ら憚らないこの風潮は、こうして世に広く伝播してしまったのであり、これほどまで急速に定着してしまうこととなったのである。

交流電源にほかならない火力発電所が存続する限り、直流電源である再生可能エネルギーがどんなに増えたところで、燃やされることになる化石燃料の輸入と消費は、一向に減らせないということなのである。交流電流は周波数が生み出しているものであることから、５０ヘルツの周波数を交流電源のすべては、四六時中生み出していなければならなくなった。発電機の回転数とそこに置かれた磁極の対とが、周波数を成り立たせるための動因となっているため、この磁場変化を引き起こすための発電装置の回転運動が、何かの理由で安定しなくなってしまったとき、周波数は乱れて電力をたちまち失効させてしまうことになる。周波数変動が発生すると、それは交流送電システム全体を、まったく機能させなくしてしまい、交流電流のすべてを使えないものにするからだ。

直流電流にとって周波数は邪魔な成分以外の何物でもないのだが、交流電流にとって周波数とは起電力を生み出すための、最も重要な要素である磁場変化を与えるための、必要不可欠の基本因子となっている。５０ヘルツの交流電流を維持するためには、一対の磁石がもつＮとＳからなる二つの磁極を、毎秒５０回正確に切り替えていなければならないということなのであり、それは毎分三千回転している磁場の変化を、常時必要とするほどの運動量であるということ意味している。原発は１５００回転に運動量を抑制していながら、５０ヘルツを維持することが問題なくできている。

これは磁極の設置方法が火力の倍である、二対になっているからこそできていることなのだ。蒸気の圧縮率を引き下げることができていれば、熱水蒸気が抱え込む温室効果ガスの温度の上限を、一定のレベルにまで引き下げることができ、海水による冷却効率を高めたことで、海水温の上昇を抑制することがうまくできている。

大気中に存在している温室効果ガスのうち、主要なものは二種類だけなのであり、その一つとされているＣＯ２の比率は４００ｐｐｍ超だが、これまで見逃されてきた加熱された人工の水蒸気と、気化熱を上昇させている飽和水蒸気との合計値よりはるかに低いものとなっている。ＣＯ２が０、０４％と余りにも低いレベルになっているのに対し、大気中の湿度は低気圧という上昇気流が生み出したものであり、それが垂直移動させている水蒸気の平均湿度は、概ね６０％以上のレベルを超えているということだ。

このため温室効果ガスを２０５０年までにゼロ％に減らす、という壮大な目論見は間違いなく失敗に終わる、ということが現時点で既に分かっていることなのだ。これは問題認識能力以前の、モンダイなのである。交流電流と直流電流との違いを誰も弁えていなかった、ということが再生可能エネルギーからＣＯ２削減能力を失わせ、環境投資は一過性の運動となって推移するのみとなり、再投資の波が沸き立つ時代となることを妨げている。再投資の波が立ち上がらなければ、投資は損失となる以外に残された道はない。日本では電力会社が買い取った電力を活用した記録が公開された事例がなく、再生可能エネルギーが生産性を向上させたとする証拠を、水力発電以外おしなべて失っているという現実だけがある。

そこで生じた損失を電力会社に代わって国民が補填する、という太陽光賦課金というにわか作りの新制度が、無駄な環境投資を国が電力会社に続けさせることとなり、ちっとも減らない地下資源の輸入量、という記録となって残された。再生可能エネルギーに備わっている筈の効能が、不在であり続けているというその事実が、実効なき温暖化対策となって歴史に刻み付けられた。地下資源の輸入量を減らすことができていたのが事実なら、国民が損失を補填する必要はまったくなく、反対にエネルギーコストの減少となって、国民が恩恵を受けることが可能となっていた筈なのだ。虚偽の事実は、生産効率の向上をただ単に損なうのみ。