省エネ節電という過去の努力の有無に関わらず、世界規模の環境改善努力や環境復元運動などの一切には、失ってしまったあの麗しい自然環境を、回復させる能力などまったくなかったのである。交流電流についての基礎的な知識があったのなら、それは常識というレベルの共通認識となっていた。
交流電流は周波数がなければ電力として存在し得ず、交流電源の回転数によって、ヘルツ波が自動的に決まってしまっていたからだった。火力発電所や原子力発電所の殆どは、蒸気発電という共通の方法で統一されている。蒸気圧を高めれば高めるほど、最大の温室効果ガスである水蒸気の温度は、嫌でも高まらざるを得なくなってしまうのだ。これを圧縮熱という。
その温度は排煙筒から排出された直後の段階で、概ね最大で３００℃程度以下となっている筈だ。これほどの高熱が大気圏内で雲の状態をとり、地表の至る所を日夜漂って温めている。この事実を、文明は正しく観ることができていなかった。放射冷却を防いでいるのは雲であり、それが気化熱を上空で保存しているからなのだ。
蒸気に圧力を掛けて重いタービンを高速で回転させているため、地下資源を常に一定の状態で燃やし続けていなければならない。周波数を安定した状態で維持しておくためには、地下資源の燃焼を常時一定の消費状態に保持していなければならない。ＣＯ２を減らそうとして地下資源の消費量を減らしても、発電機の回転数の低下となって即座に具現化してしまうのだ。
５０または６０ヘルツと定められている交流周波数は、燃やすための地下資源を減らそうとすると、一瞬で周波数変動となって現れる。ＣＯ２を減らすことができたとしても、出力される周波数は連動して自動的に減る。周波数の安定性を失った交流電流は、電気としては使えないものになっている。つまり資源と電力の二重の無駄という損失状態が、その段階で瞬時に作られてしまうということを意味していた。
このためＣＯ２の輩出量を減らそうとして、電力消費の抑制に努力した大勢の消費者が、省エネ節電を実施して電気製品のスイッチを切ったとしても、発電所ではそれに応じた化石燃料の消費逓減をすること自体が不可能だった。電力業界が抱え込んでいる交流電流に固有の課題のあれこれを、世界中で誰ひとりとして確認したことはなく、そのまま脱炭素運動に熱心に取り組んでいたのであった。
その無駄な努力を長期間続けてきたということが、地表のＣＯ２濃度を高め続けることとなったのであり、危機感に迫られて対応しようとしてきたすべての努力を、無駄にしてしまうことなっていたのだ。そしてＣＯ２を減らした積もりとなって、却って増やし続ける結果を生んでしまっていたのであった。電力会社が供給している大量の電力は、励磁電流と呼ばれる高圧電流のことを意味していた。
ところが節電で減らしていたのは、二次側で消費者が発生させた誘導電流、つまり消費電力のことでしかなかった。肝心な励磁電流を減らすことができない限り、発電所は脱炭素運動を実施したということにはならない。
消費者が電気製品のスイッチをいれたときにだけ、１００ボルトの低圧電流を消費者が安全に使えるよう減圧した状態で、１００ボルトに変換するための変圧トランスが機能する。消費電流を正確に誘導することができているのは、誘導法則を活用することができていたからこそのことだった。この変圧の仕組みを支えているのが、高圧の一次コイルを流れている、励磁電流がもっているその密度だったのである。
電力消費を減らす節電を実施したところで、それは二次側の低圧コイルに誘導された、消費電流を減らすことでしかなかったのだった。化石燃料の消費を確実に減らすためには、励磁電流の発生量を減らす必要があったのだ。
化石燃料の消費量を減らすと、励磁電流の密度が低下するのみならず、交流周波数までもが低下してしまうこととなる。このため電力会社は地下資源の輸入量を、まったく減らせなくなっていた。この事情のあることが省エネ節電効果を、無に帰せしめていたということになっている。
変圧装置の高圧側を流れているのが、この励磁電流だったのである。消費者が使っている安全な低圧の消費電流を、誘導発生させるための能力は、励磁電流の上限値が天井になっている。節電で減らすことができるのは、変圧トランスの低圧側二次コイルに、負荷を発生させることで誘導されている、所謂消費電流の方だけだったのである。
電気料金が下がるだけのことでしかなかったため、環境効果など何一つとして生みだしていなかった。これが省エネ節電という行為が、完全に無効となっていたその理由だったのである。問題はこの情報を業界が一丸となって、黙秘しつづけているというその事実に、当初から潜んでいたということができるのだ。
省エネ節電で減らすことができるのは、１００ボルトしかない消費電流だけなのであり、それを誘導するための６６００ボルト以上の高圧の励磁電流を、電力会社に減らすための方法など存在していないのだ。
このため消費電流を減らす節電行動が、ＣＯ２を減らしたとする事実は、世界中のどこにも存在した事実は証明できないものとなっていた。エビデンスの不在という結果が、そのなにより雄弁な世界規模の証明となっている。
励磁電流を抑制することがもし可能だったのであるならば、深夜電力料金制度など意味もなければ必要もなかった筈だ。この事情のあることを世界中の電力会社が、表沙汰にすることを意図的に避けている。これ以外に公にされたくない事情が、更に複数あったため業界のすべてが、秘密主義と形容される状態から離脱できなくなっている。
