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2021/11/30
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再生可能エネルギーが温暖化防止にとって有効だ、と根拠なくそう断定していたのは、紛れもなく国連とその周辺にいたエセ知識人たちだった。交流電流についての基礎的な知識をもつ者が一人でもいたなら、再生可能エネルギーが温暖化防止にとって何の役にも立たない、ということは敢えて説明するまでもなく、明らかな事実となっていた筈であるからだ。

 未だに再生可能エネルギーへのシフトが、温暖化を防止するための有力な手段である、とそう勝手に思い込んでいる知識人もどきが多くいることから、ついに気候危機を定着させる結果を自らの手で引き寄せたのだ。それが誤まった情報に基づいた不正な判断だった、ということを未だに誰も理解できなくなっている。業と言わざるを得ない。

蒸気発電を行っている火力発電所と原子力発電所のそれぞれは、蒸気発電から離脱することができないまま、蒸気圧を高めた状態を四六時中維持していなければならない。これは交流電源にとって、絶対条件となっていることであるからなのだ。

この事情をまったく知らない、交流電流について無知で善良な人々は、太陽電池が生んだ電力を取り出した分だけ、火力発電所の負担が軽減されている、と事実関係を確認しないでそう決めつけた。電池と名のつくものは総て直流電源であるのだが、直流電流が増えることと交流電流が減ることとの間には、どのような相関性も存在してはいないのだ。この部分にみられる認識の錯誤が、再生可能エネルギーに対する異常な盲目的信仰を、集団的意識の底深くに人知れず刷り込んだのだ。

電力会社が再生可能エネルギーで発生させた電気を、大量に買い取っているからといって、それが需要に応じてどこかで有効利用するために、再販売されているとしてきた証拠はどこにもない。電力会社が買い取った直流電流が、どのようにして周波数を一致させ、国内需要にどう対応することができたのか、という経過を確かめた痕跡は確認されていないのだ。火力発電所の出力をどう抑制することができたのか、という所期の結果を担保した事実は存在しておらず、その記録さえ誰も見たことがないほどだ。

 仕入れと販売の相関がバランスシート上に載っている、とする事実がどこかに残されているのであれば、電力会社の決算書に貸し方と、借り方の全記録が併記されていなければならない。そのような存在していない記録を、一体誰がみたというのだろうか。その事実を確認したという報告は、未だに一例も見当たらない。再販売が有効に実施されていたのであれば、地下資源を輸入した割合は、応分に減っていなければならない。これは子供にでも分かる単純なことだった。しかも国税に関わる重大事例だったのである。

それができていなかったからこそ国は電力会社に、経営負担となっていた買い取り価額の引き下げを許し、電力料金に太陽光付加金を新たに上乗せする、という制度を導入して損失を国民に圧しつける形で転嫁した。意図された糊塗を実施するための行為、であることは言うまでもあるまい。

 何故なら買い取った再生電力を、再販売したとする事実の確認記録など、どこにも存在していないからである。電力会社の決算書にさえ記載されていないほど、意図的な韜晦が国と監督官庁によって行われている、ということをその事実は当初から指し示していたのであった。

 再生可能エネルギーに地下資源の輸入量を減らす能力がもしあったのなら、国民が太陽光付加金を支払う義務など生じてはいなかった。地下資源を輸入したその代金として、産油国に支払っていた費用を減少させた、とする記録も例外なく公開されていない。エネルギーコストの削減実施効果で、相殺することができていなければならない、というその事実を確認する手段は、はじめから失われていたということになる。

 CO2削減で得た環境の改善の実現と同時に、再生電力の再販売で得た巨額の収益とを、電力会社が石油の輸入を減らしたことで、輸入を減らした分の資源コストを受益者のすべてに還元することはできていた。現実がどうなっていたのかということを、再点検していれば太陽光付加金制度のもつ欠陥など、国民のすべてが一瞬で理解することは夙にできていた。

再生可能エネルギーに対する国連の判断に、重大な瑕疵があったということを、世界中が知るときがいずれにせよいつか必ずやってくる。権威として振る舞ってきた国連の愚かさに、地球人一同がまったく気付いていなかった、ということがこの不毛きわまる状況を、四半世紀以上の長きに亘って、執拗に悪化させつづけることとなったのだ。気候変動を気候危機へと変えてしまっていたその背景には、当事者の総てが批判精神を一斉に失っていた、という負の共通点が深く関わっている。

 愚かさは文明の敵。知識の量を競う教育を推し進めてきた、これまでの学歴主義教育と、当該制度の執拗な高度化というこれまでのプロセスが、環境異変を誘導したということに異ならず、自然災害で落命した数多くの無辜の人々を、世界中で大量に生みだすという不埒な経過を、すべての生命体に対して強いてきたのだ。これが教育の高度化を急いできた、世界共通にみられる教育投資のあり方が、善と信じて獲得してきた負の成果となっている。

 再生可能エネルギーに関する投資のすべては、環境の復元にまったく寄与していないのだ。高額の環境投資が有効化されていたとする事実は、ひとつとして確認されたものがなく、期待のすべては損失の闇へと消え去っていた。経済成長が成り立っていなかった理由の一つは、環境投資が有効需要に結びついていなかった、というその事実にこそあったのだ。

 有効需要の創出を喪失へと変換してきた国連が冒した判断ミスと、批判精神を失っている知識階級のすべてとが、余りにも拙いこの現状の生みの親となっている。未だに自覚することさえできずにいるほど、彼らは愚かなる存在のままであり続けている。この事実を誰も、自覚することができていなかった。

 文明は愚かなる存在としてのみ、機能していることを容認する事態を放置した。これが人類が急いできた進化の到達点だったのであり、その過程で生みだしてきた文明がやっとの思いで辿りついた、その荒んだ岸辺の不毛な光景を大気圏内で定着させた。

 温室効果が平均気温を高めるという事実を、この先の時代に於いても前提としていたいというのなら、その前にエンタルピー(エントロピーではない)が導いた数式に準拠して、熱収支の動態変化とその過程の確認を、世界中の知識人たちがこれまで、何故一様に避けつづけていたのか、という疑問を解いておかなければならない。それが為されていなかった。甚だ不思議なことである。

 ここにこそ問題の本質が潜んでいるように思われてならない。数式が既に成り立っていたにも関わらず、抽象的な観念でしかない平均気温の上昇という曖昧な概念で、世界全体を誤った方向へと誘導してきた、国連が犯したその罪はこうして極めて重いものとなったのだった。教育の失敗は思考力の涵養を蔑ろにしたのみならず、環境の劣化と民主制度の誤用を使嗾することだけに役立っている。






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最終更新日  2021/12/19 07:58:35 AM
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