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2024/02/15
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国民が一丸となって電力消費を減らすことを、電力業界はかねてから節電と呼んでいる。交流による長距離高圧送電という方法で、消費者が電力消費を頑張って減らしたところで、それは電力会社の収入を減らすことにしかならない。節電したからと言って地下資源を消費する割合が減る、と国民と国家は根拠のない風説を刷り込まれたまま、環境信者の群れがいまそうなっているように、勝手な理解で虚偽の事実を信仰または傍観していてはならない。

 節電に環境を改善する能力など、そもそもない。それは、広域停電を事前に防ぐための措置でしかないからである。交流の長距離高圧送電を行っている地域のすべてで、電力の安定輸送を維持しているための方便、というのが節電と言う作為に満ちた尤もらしい理由になっている。発電所が生み出した交流電流は、原発を導入した直後から長距離輸送する宿命にあった。人口密度の低い地域に原発を立地させていたのは、安全対策の一環という大方のコンセンサスを得たからだった。

 原発は遠隔地に設営するという前提が受け容れられたことから、電力輸送の方法が必然的に長距離化していったため、輸送の途上で熱に化けてしまう電流を減らすことが急務となった。そこで送電々圧を高めることにした。送電抵抗を小さくすることができれば、熱となって消えていた電流損失は減るからだ。電力は電圧と電流の積であることから、一方を高めると他方が下がるという相関が顕在化する。こうして長距離送電には高い電圧がかけられるようになったのだった。電圧を高くすると電流値を引き下げる効果が簡単に得られる。

 高電圧となった交流電流は、送電の過程で生じる電気抵抗を大きく減らす。電流損失が減れば減るほど電力会社の損失は希釈され、受け取る利益は同じ比率で膨張することになる。送電電圧を徐々に高くしてきたということが、深夜の時間帯で捨てている電流を高めることとなっていた。そこで深夜電力料金制度というものが導入された。交流電源は出力を調整することが、その本質としてまったくできないものなのだ。それは周波数を精密に維持、制御していなければならなかったからである。

 交流電流はおしなべて、止まっていることが即ちできない。だから節電した所で発電装置の出力を制御することは不可能だった。消費者が打ち揃って電力消費を抑制してみたところで、火力発電所が燃やしている地下資源を減らすことはできないのだ。この事実を電力会社が国民に説明していた、という記録を示すものはどこにも見当たらない。そこで再生可能エネルギーが増やせば、温室効果ガスの排出が減らせるようになる、という事実誤認が世界中に短期間で広まった。

 火力発電所が供給している高圧電流は、励磁電流と呼ばれている。それは磁場変化を電流に植え付けることによって、交流電流として出力するための周波数を与えるためのものだった。消費者が節電することで減らしたつもりになっていたのは、この励磁電流の方ではなくそれが生み出す起電力を利用して、二次的に誘導された消費電流の方だった。

 最も低い消費電圧となっている100ボルトの消費電流を、節電行為は消費者に行わせていたということなのだ。高圧化されて長距離輸送されていた交流電流を消費者が安全に使うためには、変圧装置で電圧を100ボルトへと引き下げておかなければならない。この時の減圧するための誘導効果によって、電流値はもとあったそのレベルへと戻され高められている。電流を幅広く分岐させても問題がおきないほど、100ボルトに統一された配電線の系統では、電流のもつ値は大きく増えて高められている。多くの世帯が単一の電流を共有できているからこそ、上流で停電すると下流で発生する被害は巨大化してしまうのだ。

 電力の需要水準が安定している状態にあるのなら、電圧と電流の相関は一定に維持されている。ところが夏の盛りの熱い時期には、冷房の需要が広域で急増することがある。電力会社では供給している電流の電圧が不安定化してしまわないよう、供給計画を事前に立てている。この計画に含まれる供給余地が少なくなっている状況で、電力会社は国民に電力消費を減らすようお願いしてきたのだった。国民は節電すると地下資源の消費が減る、と当時既にそう勝手に判断する習慣が身についていた。秘密主義の効果が発揮されるようになったのは、この時代の頃に胚胎していた現象となっていた。

 電力需要が供給計画を著しく超えてしまうと、電力の安定供給能力は衰え貧血状態へと陥る確率を高める。主な理由は電圧の不安定化ということである。灯りは明滅を繰り返すようになり、運動装置の回転数は乱れて定まらなくなる。この状態が発症するとほぼ同時に、送電系統の上流部にある変電所で、電流を遮断する措置が自動的に起動する。電圧が不安定化するのを防ぐためには、電流遮断装置(ブレーカ)が不安定化状態を逸早く検知して、自動的に電流が下流域に流れ出てしまわないようにするためだ。この状態のことは広域停電と呼ばれている。

 国民は直流回路がそうなっているように、停電すると電源装置が機能を停止するると思い込み、地下資源の消費は止まっていると直感的に確信してしまう。実際に止まっていたのは変電設備で中継されていた励磁電流だったのであり、それが生み出した消費電流となるために誘導された二次誘導電流は、そのとき否応なしに消滅することになっていた。励磁電流が遮断されて消えてしまうと、消費電流を誘導する能力は連動してたちまち消滅してしまう。だが発電所の交流電源は回転を続けている。このため、地下資源を燃やしている量はちっとも減っていなかったのだ。蒸気発電では蒸気圧と熱を保っていることが、発電所の義務であるからだ。蒸気機関車がその好例となっている。

 これと同じことが再生可能エネルギーでも起きていた。交流電流が止まっていられないものである以上、燃焼炉の火を止めると蒸気圧が高まるまでに相当の時間がかるからである。交流電流は周波数が成り立たせているものであることから、発電装置の回転を止めることはそもそもできない。周波数が直ちに消えてしまうからである。周波数のない交流電流は存在しない。周波数こそが磁場変化を与えるための変動要因であったからである。磁場変化が与えられていないとき、電流を誘導する能力は消えている。誘導法則の本質はここにあるのだ。

 節電に環境を改善する能力など初めから不在であり、電力会社の収入を減らして国民に暑い夏に耐えることを、国に頼って強制して耐えさせていただけだったのだ。節電は国民の誤った解釈に国と電力業界が便乗して、忍耐を等しく強いるものとなっていた。この事情を国民が知ったあとでも、国と電力会社はシラを切り続ける積りなのだろうか。秘密主義の裏にある背景を国民がしらないと、止まらない温暖化に危機感を募らせながら、実効のない対策を連ねて環境投資の失敗を繰り返し、国民の可処分所得を奪って貧困を強制しながら、経済成長の足を引っ張っているその姿を、この先も末永く隠し続けていく積りでいるかのようだ。





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最終更新日  2024/02/15 02:35:19 PM
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