いい星つくろう

生活圏に向けて流されている電力は、高圧化された交流電流にしておかなければ、長距離を移動する途中で、電気の一部が熱へと化けて消えてしまう。ここで生じる電流損失を防ぐために、高圧化することが必要な措置となっていた。この方式で統一するということが、世界の標準となっている。長距離の電力輸送に対応するためには、変圧が容易な交流で出力しなければならない。送電電圧を変更するためには、複数のコイルを内包している磁場中で、コイルの長さを引き延ばすことによって、所定の電圧をもった交流電流を誘導発生させる措置が実施されている。

　発電と変圧の原理は電磁誘導の法則（誘導法則）であり、ファラデーが１９世紀初め頃に体系づけた。磁束と導体が直交する関係にある時、磁場が一定の変化を維持しているという条件で、発生した負荷に対応する電気製品に設定されている電流要求値が、過不足なく誘導されるというものだ。電流が反応器の中を流れている状態にるとき、電流の進行方向に対して右回り（時計方向）に磁場が展開されている、ということはアンペールの法則として知られている。電流に電圧を与えているのは、磁場変化を保っているコイルの巻き数である。（ターン数ということもある）　

　磁場中の導体の総延長距離に対して与えられる、というのが消費電流が帯びる設定電圧となって機能する。これら二つの法則（誘導法則とアンペールの法則）を利用するために作られたのが、変圧器とよばれている電気工作物なのである。最も身近にある変圧器は、電信柱の上に置かれているトランスと呼ばれているものだ。最近は路上に設置されている箱型のものを多く見かける。地下に埋設されているタイプもあるようだ。古典的なものでは電信柱の上に載っている、柱状トランスと呼ばれているものである。これは昔から目になじんでいるものであり、どこにいっても必ず見かけるありふれたものである。

　最も消費地に近い電力輸送を行っているエリアは、配電系統と呼ばれている。電源である発電所に近い最上流部では、変電所という名の中継設備が置かれていて、既述した方法で変圧した高圧電流を作り出している。発電であろうと変電であろうと原理は同じ、誘導法則に基づいて開発されたものなのだ。過去の最高電圧は東電の１００万ボルトとなっていたのだが、フクシマで水素爆発が起きてから原発の運転が一斉に止まってしまい、その後復旧した際に５０万ボルトへと引き下げられた。原発建設とそれに付随する遠距離送電というシステムは、高圧化を選択した段階で否応なしにセットとなる関係を迫られる。

　５０ヘルツの交流電流で統一されている送配電エリアでは、６６００ボルトが配電系統の基準電圧となっている。これより高圧となっている電力輸送エリアは、送電線（送電系統）という名称が用いられている。送電系統の最低電圧は六万ボルトとされていることから、これを６６００ボルトに減圧して１０本の配電線とするための分岐が行われている。磁場変化を与える側の電流を励磁電流と呼んでいるのだが、六万ボルトの励磁電流が送電系統の末端で、１０分割して１０本の６６００ボルトの配電線を作り出す。これが一次側高圧コイルを通過しているとき、励磁電流が磁場変化を与えているという条件を満たすのだ。

　電圧が不足している状態のときには、磁場中のコイルの長さを伸ばせば昇圧が成り立っている。要するに交流の送配電系統に於いては、電圧の出力調整は容易にできるものなのだ。直流での昇圧なら複数の創意工夫が別途必要になる。交流の長距離高圧送電が世界の標準となったのは、このような技術的な課題解決が急務となっていたからだった。１９世紀末のこのとき交流を推奨したテスラが、直流送電に肩入れしていたエジソンに勝利した、その背景となっていたのが直交戦争と呼ばれていた両者の確執だった。

　配電系統で変圧を遂行するためには、高圧側一次電流を接地点に落とすことが必要で、励磁電流の密度を最大レベルにしておかなければならない。電流密度が抵抗を受けて下がっていれば、誘導可能な消費電流の上限は低くなる。そのために抵抗のない最低の電位、であるゼロボルトに繋ぐ必要があったのだ。接地で電流を捨ててしまったとしても、ほぼ等価な電流を別途誘導発生させることができたことから、損失となるのは誤差の成分である１％に過ぎない。この程度の損失は二次側のコイルで昇圧することで、容量全体を調整するのは簡単にできるようになっている。

　こうして送配電系統の総ての過程に於いて、励磁電流を接地点から大地に吸収させていながらも、それと同等もしくはそれ以上の二次電流を誘導することが問題なくできていた。つまり、電力会社は電力を生み出すだけでなく、生み出した電力を接地することで捨てながら、その電流密度の高さを利用して、二次電流を制限なく再生することができていたのだ。電信柱を繋いでいる三本並列の被覆線を辿っていっても、どこまで続いているのか確かめることはほぼできない。この電路をループ化してやれば、永久電流と似た電気の回廊を構築することができる。その記録は電中研の紀要か何かでかつて見た覚えがある。

　配電系統の途中で電流を別途新しく取り込んでいる、とする形跡は日本全国どこでも確認できない。電力をまったく補給しないで、電力会社は接地で捨てた電流の密度の高さを利用して、同等またはそれ以上の電流を二次的に再生することができていた。トランスが電信柱に複数で載っているとき、それは電流を捨てるための接地線を利用しながら、別のトランスで電流を昇圧しながら再生産を維持する。一つは変圧器と呼ばれるものであり、別のもう一つは変成器と呼ばれている。外形はまったく同じであり、相違があるのはダウントランスかアップトランスかというその点だけである。

　配電系統を流れている６６００ボルト（５０ｈｚ）の電流は、電力会社で再生することができるだけでなく、繰り返し再利用することもできていたのだ。この場合発電コストはほぼゼロであるため、電力会社の利益率は極めて高くなっていたのであった。この利益率の高さを隠しておかなければ、電力会社の経営状態は良好とは言えなかったことから、原発政策を精力的に推進することは多分できていなかった。このことが業界に秘密主義という姿勢をとらせていたのであり、その後延々と黙秘し続けている状態を保たせていたであった。

　電力の再生と再利用を洗練させていくことが簡単にできたため、電力会社には高度な利益が自動的に転がり込むようになっていた。風力発電の不安定性をバックアップするための電源となっているのは、接地する直前の交流電流を用いた、配電線を流れている励磁電流の再生と再利用という、技術情報の現金化という行為であった。電力業界がバックアップしていないウインドファームは、電流を誘導発生させるための蓄電装置が絶対的に必要なのだ。負荷の代わりとなる呼び水を、風力電源は蓄電装置の能力に託すことで、消費電流を負荷で誘導しているかのように思わせていた。バックアップするという行為は、この措置を不要にしただけでなく、不要なものにしてしまったのであった。

　誘導法則の意味を知識階級の多くが知っていたのであれば、この程度の判断は誰にでもすぐできていた筈だ。発電実績がゼロとなって終わった風力発電プロジェクトは、電力会社のバックアップという不健全性を忌避した自治体の設備でだけ起きている。蓄電装置を具備していない風力電源は、環境改善の役にはたたない。ＣＯ２を減らせないからだ。この事実を電力会社が伝えていないということ自体に、彼らのこころの裡にある背徳の病を感じとらざるを得ないのだ。風力発電をバックアップしているものの正体こそ、接地線が生んだ共有磁場を経て意図的に再生されている、起電力を誘導するための励磁用の再生された電流なのである。