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リフォームに関して気になる記事がありましたので
ご紹介しておきます。

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東京カンテイは、マンションリフォームの「経済効果」を　　　　　　　
調査した結果を公表した。それによると、「リフォーム効果」　　　　　　
は築20年物件から価格にはっきり表れる。リフォームの有無に
よる売却価格の差を、ファミリータイプ（専有面積50～100
の物件）の竣工年別の坪単価で見ると、築20 年ころから徐々に　　　　　　
差が広がる傾向が表れる。

1984年物件（築20年）では5万円程度の差であるが、1974年物件　　　　　　
（築30年）では15万円程度に広がり、1964年物件（築40年）
では30～50万円もの格差が生じている。築年の古いマンション
では、設備を交換するなどの本格的なリフォームが行われる
ケースが多く、それが坪単価を押し上げる結果とっている。

築年（5 年ごと）によってマンションがどのくらいリフォーム
されているかを調べると、築10 年未満ではリフォームの割合が
10％未満であるが、築年が進むにつれてリフォーム物件の割合
が高まり、築40年～44年の物件では35.8％に達する。築年が
古いマンションは、床、天井、クロスや壁などに手を加えな
ければ、短期間で売却することは困難であり、リフォームを
行うケースが増加している。「リフォーム効果」は坪単価に
反映されており、特に築年の古い物件については、効率的な
リフォームを行うことで、売却額が維持される可能性が高い。
リフォームが中古流通価格に一定の影響を与えていることが
明確だ。

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要するに大規模修繕工事時の修繕内容が、その後のマン
ションの資産価値を大きく左右するということですね。

マンション住人は、大規模修繕工事に対して最低限の
修繕内容で、工事費をできるだけ安くで行いたいという
意識が強いですが、マンションの将来的な資産価値を考えた時
、マンションの"グレードアップ"というものも視野に入れた
リフォームも必要になってくると思います。

例えば、「自分は一生このマンションに住むし、売るつもりも　　　　　　
ないからグレードアップなんか必要ない」という人がいたと
します。マンション住人全員が同じ考えであればイイのです　　　　　　　
が、中には引っ越していく方もいるでしょう。

経年劣化していく上に、リフォームもろくにしないようなマン
ションを次に買おうとする人が現れるでしょうか？

そのうち、大半の住人が出ていき、マンションはスラム化し、
残された住人は、出ていった住人の分まで多額の管理費を
負担しなければならなくなります。

そういった意味でも、マンションの資産価値を維持するため
のリフォームというのは重要なんです。

適正な修繕計画そして資金繰りができていれば、住人に負担
をかけるような一時金の徴収もなく、マンションの資産価値
を維持できるようなリフォームは可能なわけです。

皆さんのマンションの長期修繕計画および修繕積立金
今一度見直してみてください。