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2024.05.14
カテゴリ：医学・医療政策・医療哲学
若者には無縁かもしれないが、親が罹れば否応なく向き合わざるを得ないのが認知症だ（写真とグラフ。グラフは、認知症の年齢階層別の有病率）。   ◎２０４０年予測は前回推計より３７％減 厚労省の研究班が８日発表した推計では、認知症患者は２０２２年から３０年には約８０万人増え、５２３万人にのぼる見通しだという。これが団塊ジュニア世代が６５歳以上になる２０４０年には５８４万人に達する見通しだそうだ（グラフ＝ＭＣＩは「軽度認知障害」のこと）。  誰しも認知症などにはなりたくないが、これは誰にも罹るものというのが、厄介だ。 ただ厚労省研究班は、重要なことを推計した。前記の３０年の５２３万人の認知症罹患者数は、前回の１４年推計に比べて約３割下回った。 さらに２０４０年の認知症患者は、前回の調査では８０２万人にのぼると推計されていたが、こちらは３７％以上と、さらに下方修正された。 ◎高等教育普及が減少の要因 これで思い出したのは、２３年１月１８日付日記に挙げた東大とスタンフォード大学の研究チームによる２２年春の推計である。 この推計によると、直近では上がるが、その後、低下を始め、２０４３年には今と遜色ない４６５万人に減るという（２３年１月１８日付日記：「将来、日本人認知症患者は減る？ 高等教育の普及が有病率を抑えるか」https://plaza.rakuten.co.jp/libpubli2/diary/202301180000/）。 認知症は、高等教育の普及と深い関係があり、教育水準が高まるにつれ認知症は抑えられるという。 おそらく高等教育の普及で、男女を問わず人は文字を通じて生涯にわたって脳に刺激を受け、それが認知症の予防、進行の遅延をもたらすのだろう。 ◎アメリカでも将来予測は減少 その傍証として、認知症大国アメリカでのランド研究所による２２年１１月の最新研究成果がある。それによると、６５歳以上の認知症有病率が２０００年の１２．２％から２０１６年に８．５％に低下したという。 厚労省研究班の上記の報告は、こうした研究成果を裏付けていないだろうか。厚労省研究班は、単に病気予防や禁煙などの健康意識の変化が、認知症患者の伸びを弱めると予想しているが、もっと教育の効用を強調すべきではないのか。 最近、企業関係者の間で「リカレント教育」が重視されているが、こちらは新しい分野に進むための再教育、という意味がある。しかしそれと関係なく、人はいつまでも学び続けるのがよいのは、認知症予防のためにもなるのだ。 昨年の今日の日記：「函館の旅（１０）：ハリストス正教会の聖堂の中でウクライナの勝利を祈る」https://plaza.rakuten.co.jp/libpubli2/diary/202305140000/ お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
Last updated
2024.05.14 06:30:04
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