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Aug 12, 2022
テーマ：建築業界応援！(1038)
カテゴリ：建築士受験！！
構造文章編第3回（荷重・外力-2） 建築士試験に独学で挑戦する方のために、過去問を使って問題の解き方・ポイント・解説などを行っています。 過去問約20年分を1肢ごとにばらして、出題の項目ごとに分けてまとめています。1，2級両方載せていますので、1級受験の方は2級問題で慣らしてから1級問題に挑戦。2級受験の方は、時々1級の過去問題からも出題されますので参考程度に1級問題を見ておくと得点UPが狙えます！！ 全科目終わるには先の長い話ですが、勉強の参考になると嬉しいです！ 構造-3 法規に続いては、苦手な人が多い構造を解説します。構造の問題は大きく構造力学（計算問題）と各種構造・建築材料（文章問題）に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に交互に紹介していきます。 （問題や解説の中で、時々誤字脱字があります。気を付けてはいますが、ごめんなさい！気が付いたら優しく教えて頂けると嬉しいです。また、解説等で解り辛いところは質問頂ければできる範囲で解説いたします。） 構造（文章） 2．荷重・外力-2（地震力・応力の組み合わせ） 荷重・外力の分野は、二級も一級の1～2問程度出題されます。 法規と関連している問題も多いので、施行令（令82条～令86条）と合わせて確認しておくと法規の問題でも活用できます。 今回は、荷重・外力の中で地震力、応力の組み合わせの問題をまとめました。この中では地震力に関してはほぼ毎年出題されています！ （問題は、一部修正しているものもあります。） **************************************************************** 問題 □ 荷重（地震力）（2級） １ 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷 重との和に水平震度ｋを乗じて計算する。（2級H19,H23,H27） ２ 地震地域係数Zは、その地方における過去の地震の記録に基づく震害の程度及び地震活 動の状況その他地震の性状に応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定 められている。（2級H19） ３ 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、地盤面から深くなるほど大き くなる。（2級H19） ４ 振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出する。 （2級H18） ５ 建築物の地上部分における地震力に対する各階の必要保有水平耐力を計算する場合、標 準せん断力係数C₀は、原則として。0.2とする。（2級H25） ６ 地震力の算定に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、 一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Ｔが長くなる ほどその傾向が著しくなる。（2級H30） ７ 地震力の算定に用いる振動特性係数Ｒtは、同一の地盤種別の場合、一般に、建築物の 設計用一次固有周期Ｔが長くなるほど大きくなる。（2級H19,H27,H30） ８ 地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期（単位ｓ）は、鉄筋コンクリート造 の場合、建築物の高さ（単位ｍ）に0.02を乗じて算出する。（2級R03） ９ 建築物の地下部分の各部分の水平震度は、一般に、地盤面からの深さに関わらず一定で ある。（2級H16） １０ 地震地域係数Zは、各地方の区分に応じて1.0から0.7までの範囲内において定められて いる。（2級H16） １１ 建築物の地上部分の地震力は、多雪区域と指定された区域外では、当該建築物の各部分 の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにお ける地震層せん断力係数Ｃiを乗じて計算する。（2級H18,H20,H24,H29） １２ 地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力 係数C₀は、原則として、0.2以上とする。（2級H18,H24,H29） １３ 振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出し、一 般に、固有周期が長くなるほど小さくなる。（2級H24） １４ 建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、一般に、上階になるほど大 きくなる。（2級H18,H24,H29） １５ 地震地域係数Ｚは、各地域ごとに予想される地震動の強さに基づいて定められている。 （2級H18） １６ 地震層せん断力係数Ｃiは、建築物の地上部分の一定の高さにおける係数である。 （2級H19） １７ 建築物の地上部分における各階の必要保有水平耐力を計算する場合は、標準せん断力係 数Ｃ₀は、1.0以上とする。（2級H19,H23） １８ 振動特性係数Ｒtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長いほど小さい。 （2級H21,H29） １９ 地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す数値Ａiは、建築物の最上階におい て最も大きくなる。（2級H21） ２０ 地震地域係数Ｚは、過去の地震記録により得られた地震動の期待値の相対的な比を考慮 して各地域ごとに定められている。（2級H21） ２１ 一次設計（許容応力度設計）用の標準せん断力係数Ｃ₀の値は、一般に、0.2以上とす る。（2級H21） ２２ 地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す数値Ａiは、一般に、上階になるほ ど大きくなる。（2級H23,H27） ２３ 許容応力度設計において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木 造の建築物の標準せん断力係数Ｃ₀は、原則として、0.3以上とする。（2級H23） ２４ 振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出し、一 般に、固有周期が長くなるほど大きくなる。（2級H23） ２５ 地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から0.7までの範囲内において定められている。（2級H24,H27,H29,R02） ２６ 許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における 木造の建築物の標準せん断力係数Ｃ₀は、原則として、0.3以上とする。（2級H27,R02） ２７ 地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Ｔは、建築物の高さが同じであれ ば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨のほうが短い。（2級H28） ２８ 地震力の計算に用いる標準せん断力係数C₀の値は、一般に、許容応力度計算を行う場合 においては0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては1.0以上とする。 （2級H28） ２９ 地震力の計算に用いる振動特性係数Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一 次固有周期Ｔが長い場合、第三種地盤＞第二種地盤＞第一種地盤となる。（2級H28） ３０ 振動特性係数Ｒtの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤 や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。 （2級R02） ３１ 建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、一般に、上階になるほど小 さくなる。（2級R02） ３２ 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、一般に、地 盤面から深さ20ｍまでは深さが深くなるほど小さくなる。（2級R02） ３３ 構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれ か。（2級H26） 1 建築物の高さ 2 建設地の地盤の種別 3 建築物の重量 4 建設地の地表面粗度区分 5 建設地の多雪地域の指定の有無 ３４ 構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれ か。（2級R01） 1 建築物の高さ 2 建築物の積載荷重 3 建築物の構造種別 4 建設地の地盤周期 5 建設地の地表面粗度区分 ３５ 多雪区域外における一般的な2階建ての建築物の1階の構造耐力上主要な部分に生ずる地 震力として、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、地震層せん断力係数Ｃiは0.2 とし、屋根部分の固定荷重と積載荷重の和をＷRとし、2階部分の固定荷重と積載荷重の 和をＷ2とする。（2級H14） 1 0.2×ＷR 2 0.2×Ｗ2 3 0.2×ＷR/Ｗ2 4 0.2×ＷR/（ＷR＋Ｗ2） 5 0.2×（ＷR＋Ｗ2） ３６ 一般的な2階建ての建築物の1階の構造耐力上主要な部分に生ずる地震力として、最も 適当なものは、次のうちどれか。ただし、建設地は多雪区域以外の区域とし、また、地 震層せん断力係数Ｃiは0.2、屋根部分の固定荷重と積載荷重の和をＷRとし、2階部分の 固定荷重と積載荷重の和をＷ2とする。（2級R03） 1 0.2×Ｗ2 2 0.2×（WR＋Ｗ2） 3 0.2×Ｗ2/ＷR 4 0.2×ＷR/（ＷR＋Ｗ2） 5 0.2×W2/（ＷR＋Ｗ2） □ 荷重（地震力）（1級） １ 建築物の地上部分に作用する地震力は、建築物の固有周期が長い場合、一般に、硬い 地盤に比べて、軟らかい地盤のほうが大きくなる。（1級H15） ２ 建築物の固有周期は、質量の平方根に比例し、剛性の平方根に反比例する。（1級H15） ３ 地震層せん断力係数の建築物の地上部分における高さ方向の分布を示す係数Aiの値は、 一般に、建築物の上層ほど小さくなる。（1級H15） ４ 構造躯体及び仕上げを軽量化することにより、固定荷重とともに地震力についても低減 することができる。（1級H15） ５ 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷 重との和に水平震度ｋを乗じて計算する。（1級H17,H25,R01） ６ 地震地域係数Zは、その地方における過去の地震の記録に基づく震害の程度及び地震活 動の状況その他地震の性状に応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定 められている。（1級H17） ７ 建築物の地上部分のある層（ｉ層）の地震層せん断力は、地震層せん断力係数Ｃiに、そ の層が支える部分（ｉ層以上の部分）全体の固定荷重と積載荷重との総和（多雪区域で は積雪荷重を加える）を乗じて求める。（1級H18） ８ 地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiは、一般に、建築物の上階 になるほど大きくなり、建築物の設計用一次固有周期Ｔが長いほど大きくなる。 （1級H18,H25,R04） ９ 建築物の固有周期及び地盤の種別により地震力の値を変化させる振動特性係数Ｒtは、 一般に、建築物の設計用一次固有周期Ｔが長いほど大きくなる。（1級H18,H25,R02） １０ 建築物の地上部分に作用する地震力について、許容応力度計算を行う場合において標準 せん断力係数Ｃ₀は0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合において標準せん断 力係数Ｃ₀は1.0以上としなければならない。（1級H18） １１ 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力の計算を行う場合、水平震度ｋは、地盤面 からの深さに応じて小さくすることができる。（1級H18） １２ 地震層せん断力係数Ｃiの建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiを算出する場合の建築物 の設計用一次固有周期Ｔは、振動特性係数Ｒtを算出するＴと同じとする。 （1級H20,R02） １３ 地震層せん断力係数Ｃiは、建築物の設計用一次固有周期Ｔが1.0秒の場合、第一種地盤 （硬質）の場合より第三種地盤（軟弱）の場合のほうが小さい。（1級H20） １４ 建築物の設計用一次固有周期Ｔは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリ ート造より鉄骨造のほうが長い。（1級H20） １５ 高さ30ｍの建築物の屋上から突出する高さ4ｍの塔屋に作用する水平震度は、地震地域 係数Ｚに1.0以上の数値を乗じた値とすることができる。（1級H20） １６ 地震地域係数Ｚに1.0、振動特性係数Ｒtが0.9、標準せん断力係数C₀が0.2のとき、建築 物の地上部分の最下層における地震層せん断力係数Ciは0.18とすることができる。 （1級H20,H30） １７ 沖積層の深さが35ｍの軟弱な第三種地盤の地盤周期Ｔcは、0.2秒以下である。 （1級H21） １８ 地盤種別が第二種地盤で、建築物の設計用一次固有周期が0.6秒以上の場合は、一般に、 高層になるほど地上部分の最下層の地震層せん断力係数Ciは大きくなる。（1級H22） １９ 地下部分の地震層せん断力は、「地下部分の固定荷重と積載荷重の和に、当該部分の地 下の深さに応じた水平震度ｋを乗じて求めた地震力」と「1階の地震層せん断力」との 和である。（1級H22） ２０ 建築物の設計用一次固有周期Ｔが長い場合、一般に、第一種地盤より第三種地盤のほう が建築物の地上部分に作用する地震力は大きくなる。（1級H24,H27） ２１ 地震力を算定する場合に用いる鉄骨造の建築物の設計用一次固有周期Ｔ（単位 秒）は、 特別な調査又は研究の結果に基づかない場合、建築物の高さ（単位 ｍ）に0.02秒を乗 じて算出することができる。（1級H24） ２２ 建築物の地上部分における各層の地震層せん断力係数Ciは、最下層における値が最も小 さくなる。（1級H24） ２３ 地震地域係数Zは、その地方における過去の地震の記録に基づき、1.0から0.7までの範 囲内において各地域ごとに定められている。（1級H24,H28） ２４ 建築物の地上部分の必要保有水平耐力を計算する場合、標準せん断力係数Ｃ₀は1.0以上 としなければならない。（1級H25,H28,R02） ２５ 建築物の固有周期が長い場合や地震地域係数Zが小さい場合には、地震層せん断力係数 Ｃiは、標準せん断力係数Ｃ₀より小さくなる場合がある。（1級H21,H26,R01） ２６ 建築物の地上部分における各層の地震層せん断力係数Ciは、最下層における値が最も大 きくなる。（1級H27,R02） ２７ 地下部分の地震層せん断力は、「地下部分の固定荷重と積載荷重の和に、当該部分の地 下の深さに応じた水平震度ｋを乗じて求めた地震力」と「地上部分から伝わる地震層せ ん断力」との和である。（1級H27） ２８ 第一種地盤で、建築物の設計用一次固有周期Ｔが長い場合、振動特性係数Ｒtの値は、 Ｔが長くなるほど小さくなる。（1級H28） ２９ 建築物の地上部分における各層の地震層せん断力Ｑiは、最下層の値が最も大きくなる。 （1級H29,R03） ３０ 鉄骨造又は木造の建築物の地震力を算定する場合に用いる設計用一次固有周期Ｔ （単位 秒）は、建築物の高さ（単位 メートル）に0.03を乗じて算出することが できる。（1級H30） ３１ 地震層せん断力係数Ｃiの建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiは、建築物の上階になる ほど大きくなる。（1級H30） ３２ 建築物の地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力は、その層の固定荷重と積 載荷重の和に、その層の地震層せん断力係数Ｃiを乗じて算出する。（1級H30） ３３ 鉄筋コンクリート造の保有水平耐力計算を行う場合の地上部分の地震力は、標準せん断 力係数Ｃ₀が「0.2以上の場合」と「1.0以上の場合」の2段階の検討をする。（1級H21） ３４ 鉄骨造の地震力を算定する場合に用いる建築物の設計用一次固有周期Ｔ（単位 秒）は、 特別な調査又は研究の結果に基づかない場合、建築物の高さ（単位 ｍ）に0.03を乗じ て算出することができる。（1級H21） ３５ 地震地域係数Zは、過去の地震等の記録に基づき、1.0から1.5までの範囲で、建設地ご とに定められている。（1級H21） ３６ 建築基準法における地震層せん断力係数Ｃiの計算に用いる振動特性係数Ｒtは、建築物 の設計用一次固有周期Ｔと地盤の種別に応じて定められている。それらの関係を示す図 として適当なものは、次のうちどれか。（1級H29）  □ 一次設計（応力の組み合わせ）（2級） １ 応力算定においては、一般に、地震力と風圧力が同時に作用するものとして計算する。 （2級H15） ２ 許容応力度等計算において積雪時の短期に生じる力を計算するに当たり、一般に、多雪 区域以外では積雪荷重によって生じる力を無視してよい。（2級H17） ３ 許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ず る力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。 （2級H19,H22,H24,H27） ４ 応力算定においては、一般に、地震力と風圧力は同時に作用しないものとして計算する。 （2級H19,H25） ５ 許容応力度等計算において、積雪時の短期に生ずる力を計算するに当たり、一般に、多 雪区域以に指定された区域外においても積雪荷重によって生じる力を加える。 （2級H22） ６ 多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算 に用いる積雪荷重の0.35倍の数値とする。（2級H28） ７ 特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪 荷重の0.7倍の数値とする。（2級R01） ８ 建築物の構造計算に当たっては、一般に、地震力と風圧力とは同時に作用しないものと して計算する。（2級H16） ９ 多雪区域における設計用地震力の計算に当たっては、積雪荷重を考慮する。（2級H16） １０ 多雪区域における建築物の設計用地震力の計算に用いる積雪荷重の大きさは、短期の積 雪荷重の0.7倍の数値とする。（2級H21） １１ 風圧力が作用する場合の応力算定においては、一般に、地震力が同時に作用しないもの として計算する。（2級H30） □ 一次設計（応力の組み合わせ）（1級） １ 多雪区域における暴風時に組み合わせる積雪荷重は、短期の積雪時における積雪荷重を 低減して用いることができる。（1級H15,H27） ２ 許容応力度等計算において、地震力の計算時には、特定行政庁が指定する多雪区域にあ っては、積雪荷重を考慮する。（1級H16） ３ 許容応力度等計算に用いる荷重及び外力の組み合わせにおいては、地震力と風圧力が同 時に作用することは想定していない。（1級H18） ４ 多雪区域においては、暴風時においても積雪荷重がある場合と積雪荷重がない場合とを 考慮する。（1級H19） ５ 多雪区域でない地域において、暴風時又は地震時の荷重を、積雪荷重と組み合わせる必 要はない。（1級H21） ６ 多雪区域内において、長期積雪荷重は、短期積雪荷重の0.7倍の数値とする。（1級H21） ７ 多雪区域において、地震時に考慮すべき積雪荷重は、短期積雪荷重を低減したものを用 いる。（1級H30） ８ 多雪区域においては、暴風時又は地震時の荷重を、積雪荷重と組み合わせる必要がある。 （1級H26） ９ 構造部材に生ずる応力度等を計算するに当たり、多雪区域でない一般の地域においては、 暴風時又は地震時の荷重を、積雪荷重と組み合わせなくてもよい。（1級H28） １０ 地震時の短期に生ずる力については、特定行政庁が指定する多雪区域おいては、積雪 荷重を考慮する。（1級R03） **************************************************************** 解説 □ 荷重（地震力） 地震力は、建築基準法施行令第88条から出題されます。各言葉の定義、意味はしっかり理解してください。 地上部分の地震力 ① 地震層せん断力（Qｉ）＝ｉ層の地震層せん断力係数（Ｃi）×ｉ層が支えている部分 （ｉ層以上の部分）の固定荷重と積載荷重の総和（Ｗi） ② 地震層せん断力係数（Ｃi）＝地震地域係数（Ｚ）×振動特性係数（Ｒt）×地震層せん断力 係数の高さ方向の分布係数（Ａi）×標準せん断力係数（Ｃ₀）  ・Ｚ（地震地域係数）：その地域における過去の地震の程度に応じて決められている地震力の 低減係数。1.0～0.7の間の値  ・Ｒt（振動特性係数）：建築物の弾性域における固有周期と地盤の振動特性とによる地震力の 低減係数。 ・同一地盤種別の場合、設計用一次固有周期Ｔが長くなればＲtは小さくなる。 設計用一次固有周期が同じ場合、地盤が硬質のほうがＲtは小さくなる。 ・設計用一次固有周期は、清算によらない場合、Ｔ＝ｈ（0.02＋0.01α） （ｈ：建築物の高さ α：柱及び梁の大部分が木造又は鉄骨造である階の合計高さのｈに対 する比）， T＝2π√（ｍ/ｋ) （ｍ：質量 ｋ：剛性）の式もある。 グラフの傾向がポイント！  ・Ａi（地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数）：建築物の振動特性に応じた地震層せん断 力係数の高さ方向の分布を示す係数。（割増係数）設計用一次固有周期と高さ方向の建築物 重量の分布に影響を受ける ・地上最下層のＡiは、1.0となる ・上階になるほど大きくなり、設計用一次固有周期Ｔが長いほど大きくなる （グラフの傾向がポイント！）  ・Ｃ₀（標準せん断力係数）：地震層せん断力の調整係数（構造計算の種類によって変わる）  地下部分の地震力 ① 地下の各部分に作用する地震力は、地震力（PB）＝当該部分の重量（固定荷重と積載荷重 の和）（ＷＢ）×水平震度（ｋ） ・水平震度（ｋ）は、地下20ｍまでは小さくなる（0.1～0.05）が、20ｍ超は一定となる。  ② 地下部分の地震層せん断力（QB）＝地下部分の地震力（PB）＋地上部分最下層の地震層 せん断力（Ｑ1） 塔屋等の地震力 ① 地階を除く階数が4以上又は高さが20ｍを超える建築物において、昇降機塔等（突出高さ が2ｍ以下のものを除く）の屋上から突出する部分又は屋外階段等の外壁から突出する部 分に作用する地震力も水平震度法により算定し、水平震度ｋは地震地域係数Ｚに1.0以上 の数値を乗じて得た数値とする。ＱＰ＝ＷP×ｋ ｋ≧1.0Ｚ以上 ・塔屋や屋上突出物は、建物本体よりも大きな加速度が作用する ・屋上から突出する水槽、冷却塔、煙突等の地震力Ｐは、Ｐ＝Ｗ×ｋ 地震力（1級）と一次設計（応力の組み合わせ）の解説は、次に回します。
（Ｗ：屋上水槽等の重量 ｋ：水平震度 Ｋ≧1.0Ｚ以上） ただし、転倒、移動等による 危害防を防止するための有効な措置が講じられている場合は、当該数値から1/2を超えない 数値を減じた数値とすることができる。 ② 外壁から突出長さが2ｍを超える片持ちバルコニー、片持ち階段などに作用する地震力は、 一般に、鉛直（上下方向）震度を1.0Ｚ以上として計算する。 □ 荷重（地震力）（2級） １ 〇 建築基準法施行令第88条4項により、建築物の地下部分に作用する地震力（ＰB）＝ 当該部分の固定荷重と積載荷重の和（ＷB）×水平震度（ｋ）により求める。正しい ２ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Ｚは、その地方における過去の 地震の程度により1.0～0.7の範囲内で定められている。 正しい ３ × 建築基準法施行令第88条4項により、地下部分に作用する地震力は、PB＝ＷＢ×ｋ となり、ｋが地盤面から20ｍまでは小さくなるため、地震力も地盤面から深くなる ほど小さくなる。 誤り ４ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有 周期及び地盤の種別に応じて算出した数値。 正しい ５ × 建築基準法施行令第88条3項により、必要保有水平耐力を計算する場合の標準せん 断力係数は1.0以上としなければならない。 誤り ６ 〇 地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数Ａiは、グラフより、上階になるほど大き くなり、設計用一次固有周期Ｔが長いほど大きくなる。 正しい ７ × 振動特性係数Ｒtは、グラフより同一地盤種別の場合、設計用一次固有周期Ｔが長く なれば小さくなる。設計用一次固有周期が同じ場合、地盤が硬質のほうが小さくな る。 誤り ８ 〇 設計用一次固有周期は、Ｔ＝ｈ（0.02＋0.01α）で求めることができるが、鉄筋コ ンクリート造の場合はα＝0となり、Ｔ＝0.02ｈとなる。 正しい ９ × 建築基準法施行令第88条4項により、水平震度（ｋ）は、地下20ｍまでは小さくな る（0.1～0.05）が、20ｍ超は一定となる。 誤り １０ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Ｚは、その地方における過去の 地震の程度により1.0～0.7の範囲内で定められている。 正しい １１ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、建築物の地上部分の地震力（Qi）は、当該高 さの部分が支える固定荷重と積載荷重の和（Ｗi）に当該高さにおける地震層せん断 力（Ｃi）を乗じて計算する。 正しい １２ × 建築基準法施行令第88条2項により、標準せん断力係数（Ｃ₀）は、地盤が著しく軟 弱な区域として指定された地域の木造の建築物においては、0.3以上とする。 誤り １３ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有 周期及び地盤の種別に応じて算出する。グラフより、一般に、設計用一次固有周期 Ｔが長くなるほど小さくなる。 正しい １４ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、Ｃi＝Z×Ｒt×Ａi×Ｃ₀となり、上階になると Ａiは大きくなるが他の係数は変化しないため、Ｃiは上階ほど大きくなる。正しい １５ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Ｚは、その地方における過去の 地震の程度（予想される地震動）により1.0～0.7の範囲内で定められている。 正しい １６ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震層せん断力係数Ｃiは、建築物の地上部分 の一定の高さにおける係数である。 正しい １７ 〇 建築基準法施行令第88条3項により、必要保有水平耐力を計算する場合の標準せん 断力係数は1.0以上としなければならない。 正しい １８ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有 周期及び地盤の種別に応じて算出する。グラフより、一般に、設計用一次固有周期 Ｔが長くなるほど小さくなる。 正しい １９ 〇 地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数Ａiは、グラフより、上階になるほど大き くなり、最上階が最も大きくなる。 正しい ２０ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Ｚは、その地方における過去の 地震の程度（予想される地震動）により1.0～0.7の範囲内で定められている。 正しい ２１ 〇 建築基準法施行令第88条2項により、標準せん断力係数Ｃ₀は、0.2以上としなけ ればならない。 正しい ２２ 〇 地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数Ａiは、グラフより、上階になるほど大き くなり、設計用一次固有周期Ｔが長いほど大きくなる。 正しい ２３ 〇 建築基準法施行令第88条2項により、標準せん断力係数（Ｃ₀）は、地盤が著しく 軟弱な区域として指定された地域の木造の建築物においては、0.3以上とする。 正しい ２４ × 建築基準法施行令第88条1項により、振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有 周期及び地盤の種別に応じて算出する。グラフより、一般に、設計用一次固有周期 Ｔが長くなるほど小さくなる。 誤り ２５ 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Ｚは、その地方における過去の 地震の程度等により1.0～0.7の範囲内で定められている。 正しい ２６ 〇 建築基準法施行令第88条2項により、標準せん断力係数（Ｃ₀）は、地盤が著しく 軟弱な区域として指定された地域の木造の建築物においては、0.3以上とする。 正しい ２７ × 設計用一次固有周期は、Ｔ＝ｈ（0.02＋0.01α）で求めることができるが、鉄筋 コンクリート造の場合はα＝0となり、Ｔ＝0.02ｈとなる。木造や鉄骨造の場合は α＝1となり、Ｔ＝0.03ｈとなる。木造や鉄骨の方か長い。 誤り ２８ 〇 建築基準法施行令第88条2項、3項により、標準せん断力係数（Ｃ₀）は、許容応力 度計算を行う場合は0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合は1.0以上とす る。 正しい ２９ 〇 振動特性係数Ｒtは、グラフより設計用一次固有周期Ｔが同じならば。地盤が硬質 のほうが小さくなり、第三種地盤＞第二種地盤＞第一種地盤となる。 正しい ３０ 〇 振動特性係数Ｒt算出のための地盤種別は、岩盤や硬質砂れきによって構成されて いる場合は第一種地盤となる。（昭和55年建設省告示第1793号） 正しい ３１ × 建築基準法施行令第88条1項により、Ｃi＝Z×Ｒt×Ａi×Ｃ₀となり、上階になると Ａiは大きくなるが他の係数は変化しないため、Ｃiは上階ほど大きくなる。誤り ３２ 〇 建築基準法施行令第88条4項により、水平震度（ｋ）は、地下20ｍまでは小さく なる（0.1～0.05）。 正しい ３３ 4 1～3、5は地震力に関係するが、建設地の地表面粗度区分は風圧力の算定で用いる。 4番が誤り ３４ 5 1～4は地震力に関係するが、建設地の地表面粗度区分は風圧力の算定で用いる。 5番が誤り ３５ 5 Ｑi＝Ｃi×Ｗｉより、Ｑi＝0.2×（ＷR＋Ｗ2） 5番が正しい ３６ 2 Ｑi＝Ｃi×Ｗｉより、Ｑi＝0.2×（ＷR＋Ｗ2） 2番が正しい お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
Last updated
Sep 18, 2022 12:30:09 PM
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