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構造文章編第2回(荷重・外力-2)の続き □ 荷重(地震力)(1級) 1 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地上部分の地震力Qi=Ci×Wi、 Ci=Z×Rt×Ai×C₀の内、硬い地盤より軟らかい地盤の方がRtが大きい値とな るので、Qiも大きくなる。 正しい 2 〇 固有周期の計算式 T=2π√(m/k)より、質量(m)の平方根に比例し剛性(k)の平 方根に反比例する。 正しい 3 × Aiのグラフにより、Aiは上階ほど大きくなる。 誤り 4 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地上部分の地震力Qi=Ci×Wiより躯体及び 仕上げを軽量化するとWiが小さくなり、地震力Qiを低減することができる。 正しい 5 〇 建築基準法施行令第88条4項により、地下部分の各部分に作用する地震力(PB)=当 該部分の重量(固定荷重と積載荷重の和)(WB)×水平震度(k)となる。 正しい 6 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Zは、その地方における過去の 地震の程度等により1.0~0.7の範囲内で定められている。 正しい 7 〇 建築基準法施行令第88条1項により、建築物の地上部分の地震層せん断力(Qi)は、 当該高さにおける地震層せん断力(Ci)に当該高さの部分が支える固定荷重と積載 荷重の和(Wi)を乗じて計算する。 正しい 8 〇 Aiのグラフにより、Aiは上階ほど大きくなり、設計用一次固有周期が長いほど大き くなる。 正しい 9 × Rtのグラフにより、Rtは設計用一次固有周期が長いほど小さくなる。 誤り 10 〇 建築基準法施行令第88条2項、3項により、標準せん断力係数(C₀)は、許容応力 度計算を行う場合は0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合は1.0以上とす る。 正しい 11 〇 建築基準法施行令第88条4項により、地下部分に作用する地震力は、PB=WB×k となり、kが地盤面から20mまでは小さくなるため、地盤面からの深さに応じて小 さくすることができる。 正しい 12 〇 Aiを算出する場合の建築物の設計用一次固有周期とRtを算出する場合の設計用一 次固有周期は同じ値を用いる。(昭和55年建設省告示第1793号) 正しい 13 × 建築基準法施行令第88条1項により、地震層せん断力係数はCi=Z×Rt×Ai×C₀ の内、第一種地盤(硬質)より第三種地盤(軟質)のほうがRtが大きくなり、Ci も大きくなる。 誤り 14 〇 設計用一次固有周期は、T=h(0.02+0.01α)で求めることができるが、鉄筋コ ンクリート造の場合はα=0となり、T=0.02hとなる。木造や鉄骨造の場合は α=1となり、T=0.03hとなる。よって、木造や鉄骨の方か長い。 正しい 15 〇 塔屋に作用する地震力は、QP=WP×kとし、k≧1.0Z以上とする。 正しい 16 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震層せん断力係数 Ci=Z×Rt×Ai×C₀=1.0×0.9×1.0×0.2=0.18となる。(Aiは地上最下層なの で1.0となる。) 正しい 17 × 地盤種別は、地盤周期により判定することができる。地盤周期0.2秒以下が第1種 地盤(硬質)、0.2秒超0.75秒以下が第2種地盤(普通)、0.75秒より長いものが 第3種地盤(軟弱)に分類される。(建築物の構造関係技術基準解説書)第3種地盤 は、0.75秒超である。 誤り 18 × 建築基準法施行令第88条1項により、Ci=Z×Rt×Ai×C₀、高層になるほど設計 用一次固有周期が長くなりRtが小さくなり、地上最下層のAiは1.0のため、高層に なるほど地上最下層のAiは小さくなる。 誤り 19 〇 建築基準法施行令第88条4項により、地下部分の地震層せん断力(QB)は、地下部 分に係る地震力(PB)+1階の地震層せん断力(Q1)、地下部分に係る地震力(PB) は地下部分の固定荷重と積載荷重の和(WB))×水平震度(k)となる。 正しい 20 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地上部分の地震力Qi=Ci×Wi、 Ci=Z×Rt×Ai×C₀の内、第一種地盤(硬い地盤)より第三種地盤(軟らかい地 盤)の方がRtが大きい値となるので、Qiも大きくなる。 正しい 21 × 設計用一次固有周期は、T=h(0.02+0.01α)で求めることができるが、鉄筋コ ンクリート造の場合はα=0となり、T=0.02hとなる。木造や鉄骨造の場合は α=1となり、T=0.03hとなる。 誤り 22 〇 建築基準法施行令第88条1項により、Ci=Z×Rt×Ai×C₀となり、上階になると Aiは大きくなるが他の係数は変化しないため、Ciは上階ほど大きくなるので最下 層が最も小さくなる。 正しい 23 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Zは、その地方における過去の 地震の程度等により1.0~0.7の範囲内で定められている。 正しい 24 〇 建築基準法施行令第88条2項、3項により、標準せん断力係数(C₀)は、許容応力 度計算を行う場合は0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合は1.0以上とす る。 正しい 25 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地震層せん断力係数Ci=Z×Rt×Ai×C₀なの で、Z=0.7、Rt=1.0、Ai=1.0、C₀=0.2の場合、Ci=0.7×1.0×1.0×0.2=0.14 となり、0.2より小さくなる。 正しい 26 × 建築基準法施行令第88条1項により、Ci=Z×Rt×Ai×C₀となり、上階になると Aiは大きくなるが他の係数は変化しないため、Ciは上階ほど大きくなるので最下 層が最も小さくなる。 誤り 27 〇 建築基準法施行令第88条4項により、地下部分の地震層せん断力(QB)は、地下部 分に係る地震力(PB)+1階の地震層せん断力(Q1)、地下部分に係る地震力(PB) は地下部分の固定荷重と積載荷重の和(WB))×水平震度(k)となる。 正しい 28 〇 Rtのグラフにより、Rtは設計用一次固有周期が長いほど小さくなる。 正しい 29 〇 建築基準法施行令第88条1項により、地上部分のある層の地震層せん断力は Qi=Ci×Wiとなる。Wiはある層より上部の荷重のため最下層が最も大きくなるの で、Qiは最下層が最も大きくなる。 正しい 30 〇 設計用一次固有周期は、T=h(0.02+0.01α)で求めることができるが、鉄筋 コンクリート造の場合はα=0となり、T=0.02hとなる。木造や鉄骨造の場合は α=1となり、T=0.03hとなる。 正しい 31 〇 Aiのグラフにより、Aiは上階ほど大きくなり、設計用一次固有周期が長いほど大 きくなる。 正しい 32 × 建築基準法施行令第88条1項により、地上部分のある層の地震層せん断力は Qi=Ci×Wiとなる。Wiはある層より上部の荷重のため、その層の固定荷重と積載 荷重の和ではない。 誤り 33 〇 建築基準法施行令第82条により、保有水平耐力計算は一次設計として令82条の許 容応力度計算を行い、二次設計として令82条の3の保有水平耐力の検討を行う。 令88条2項、3項により、C₀は一次設計では0.2以上を、二次設計では1.0以上を用 い2段階の検討を行う。 正しい 34 〇 設計用一次固有周期は、T=h(0.02+0.01α)で求めることができるが、鉄筋コ ンクリート造の場合はα=0となり、T=0.02hとなる。木造や鉄骨造の場合は α=1となり、T=0.03hとなる。 正しい 35 × 建築基準法施行令第88条1項により、地震地域係数Zは、その地方における過去の 地震の程度等により1.0~0.7の範囲内で定められている。 誤り 36 1 Rtのグラフの特徴を理解する。設計用一次固有周期が0.4秒までは変化しないが、以 降は第3種地盤>第2種地盤>第3種地盤の順に低下していく。従って、1番が正しい □ 一次設計(応力の組み合わせ) 応力の組み合わせの問題は、建築基準法施行令第82条二号の表を覚えて下さい。ここから出題されます! ・多雪区域では、長期に生ずる力に積雪時を考慮して短期の積雪によって生ずる力を低減 (0.7倍)して加える ・多雪区域では、短期の暴風時には、積雪荷重を考慮(短期の0.35倍)する場合としない場合 の両方を検討する ・多雪区域では、短期の地震時には、積雪荷重を考慮(短期の0.35倍)して検討する ・風圧力と地震力が同時に作用することは無い □ 一次設計(応力の組み合わせ)(2級) 1 × 建築基準法施行令第82条二号の表により、地震力(K)と風圧力(W)が同時に作用す ることは無い。 誤り 2 × 建築基準法施行令第82条二号の表により、短期の積雪時は積雪荷重(S)を考慮する。 誤り 3 〇 建築基準法施行令第83条二号の表により、一般地域の地震時は、G+P+Kとなり 長期に生ずる力(G+P)に地震力(K)を加えたものとなる。 正しい 4 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、地震力(K)+風圧力(W)は何処にも 無い。 正しい 5 〇 建築基準法施行令第83条二号の表により、一般地域の積雪時は、G+P+Sとなり 積雪荷重によって生ずる力(S)を加える。 正しい 6 × 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の長期の積雪荷重は、短期のに 生ずる積雪荷重の0.7倍の数値を用いる。 誤り 7 × 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の短期の地震時に用いる積雪荷 重は、短期のに生ずる積雪荷重の0.35倍の数値を用いる。 誤り 8 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、地震力(K)+風圧力(W)は何処にも 無い。 正しい 9 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の短期の地震時に用いる積雪荷 重は、短期のに生ずる積雪荷重の0.35倍の数値を用いる。 正しい 10 × 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の短期の地震時に用いる積雪荷 重は、短期のに生ずる積雪荷重の0.35倍の数値を用いる。 誤り 11 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、風圧力が作用する場合は、G+P+W、 G+P+0.35S+Wであり、地震力(K)は作用しない。 正しい □ 一次設計(応力の組み合わせ)(1級) 1 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の暴風時の積雪荷重は短期の 積雪荷重を0.35倍している。 正しい 2 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の地震時の積雪荷重は短期の 積雪荷重を0.35倍している。 正しい 3 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、地震力(K)+風圧力(W)は何処にも 無い。 正しい 4 〇 建築基準法施行令第85条二号の表により、多雪区域の暴風時は、G+P+Wと G+P+0.35S+Wの積雪荷重がある場合とない場合を検討する。 正しい 5 〇 建築基準法施行令第85条二号の表により、一般の地域においては、暴風時はG+P +W、地震時はG+P+Kとし、いずれも積雪荷重は考慮しない。 正しい 6 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の長期の積雪荷重は、G+P +0.7Sで短期のに生ずる積雪荷重の0.7倍の数値を用いる。 正しい 7 〇 建築基準法施行令第84条二号の表により、多雪区域の短期の地震時に用いる積雪荷 重は、短期のに生ずる積雪荷重の0.35倍の数値を用いる。 正しい 8 〇 建築基準法施行令第85条二号の表により、多雪区域においては、暴風時はG+P +0.35S+W、地震時はG+P+0.35S+Kとし、いずれも積雪荷重と組み合わせ る必要がある。 正しい 9 〇 建築基準法施行令第85条二号の表により、一般の地域においては、暴風時はG+P +W、地震時はG+P+Kとし、いずれも積雪荷重を組み合わせない。 正しい 10 〇 建築基準法施行令第85条二号の表により、多雪区域においては、地震時はG+P +0.35S+Kとし、積雪荷重を考慮する。 正しい 今回は構造の文章問題、荷重・外力ですが、2回に分けて紹介します。2回目は、地震力、応力の組み合わせです。この中では、地震力はほぼ毎年出題されます。言葉の定義、傾向はしっかり理解してください。応力の組み合わせについては、表を書けるようにしたいですね! 今日はこんな言葉です! 『鈍刀をいくら磨いても無駄なことだというが、何もそんなことばに耳を借す必要はない。せっせと磨くのだ。刀は光らないかも知れないが、磨く本鈍刀をいくら磨いても無駄なことだというが、何もそんなことばに耳を借す必要はない。せっせと磨くのだ。刀は光らないかも知れないが、磨く本人が変わってくる。つまり刀がすまぬすまぬと言いながら、磨く本人を光るものにしてくれるのだ。そこが甚深微妙(じんじんみみょう)の世界だ。だからせっせと磨くのだ 』(坂村 真民)
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Last updated
Aug 13, 2022 05:39:01 PM
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