オニャンキーの世界

日本の家電メーカーが相次いで国内で大型投資を計画していることがわかったそうだ。一時はコストが安い中国、韓国、台湾など海外での生産を拡大していった。
そのため、国内の経済空洞化がどんどん進んだ。
そのあおりで、相次ぎ工場閉鎖となり、職を失った人も大勢居る。

最近は、韓国や台湾などアジアメーカーの追い上げが急速に進んできている。
このため、各社は先端技術の海外流出を防ぐことで競争力を維持し、収益の拡大を狙う戦略に転換している。
これは、国内の労働需要が増えることになり、これを契機に国内経済発展の起爆剤になることを期待したいものだ。
デジタル家電や半導体などの先端分野では、世界市場を舞台にした競争の加速は必至であり、今後も家電各社の「国内回帰」の動きが強まりそうだという。

もうひとつは、先般中国や韓国で大騒ぎを引き起こした反日運動も「国内回帰」の要因になったのではなかろうか。
経営者が中国や韓国には予想以上の大きなリスクがあると気がついたと結果と言えよう。

一番先に「国内回帰」の先鞭をつけたのは液晶テレビで好調な売れ行きを誇っているシャープである。
同社は平成１６年１月に約１,５００億円を投じ、当時世界最大の液晶テレビ生産拠点となる亀山工場（三重県亀山市）を稼働させた。
さらに来年秋には新たに約１,５００億円を投じて第二工場を稼働させる計画だという。
収益の柱となる液晶事業については「部材メーカーや必要な技術者がいる」（シャープ関係者）国内に集中することで技術流出を防ぎ、ライバルとなる外国メーカーに対抗する構えだという。

今後は家電メーカーのみならず、他の企業も進出計画の見直しや中止を決めたり、すでに海外に進出しているところでも、今後の展開についてもう一度じっくり検討するところが出てくるであろう。

この動きが活発化することで、国内の経済発展への足がかりを期待したいものだ。
ただし、バブル期のような過ちだけは繰り返して欲しくないし、環境問題をきちんとクリアーすることが最低条件となるであろう。


我が家に咲いた孔雀サボテンの白い花