知的漫遊紀行

私：原氏は、昨年１年をふりかえり、時代の変わり目のような場所に立っているとして、そのひとつとして、「石油の世紀」といわれる石油依存の変化にふれている。

 世紀を超えて増え続けてきた石油需要が、いよいよ頭を打つのではないかと、最近、世界の石油専門家たちの間に「需要ピーク説」が浮上しているという。

A氏：きっかけはフランスと英国が昨夏、２０４０年までにガソリン車やディーゼル車の販売を禁止すると相次ぎ発表したことで、いわゆるＥＶ（電気自動車）シフト。

　背景には地球温暖化や都市の大気汚染問題、産業政策上の思惑があり、ドイツやインド、中国などにもこうした機運が広がりつつある。

　中国については、このブログの「東京モーターショー始まる　変容する『クルマの世紀』」で、中国は先進国に先んじて国家戦略として、１９年から、ＥＶを売るようメーカーに迫る規制を入れるとしてとりあげているね。

私：もし、世界消費の４割以上を占める自動車市場で石油が使われなくなってくれば、石油は供給不安どころか供給過剰になりかねない。

 ただ、需要のピークが数年後、あるいは十数年後にやってくるとみる早期到来説はまだまだ少数派のようで、国際機関や石油メジャーの多くは早くとも４０年代、５０年代になるだろうと考えている。

　「それでも２１世紀は少なくとも『石油の世紀』でないことだけははっきりしてきた」と日本エネルギー経済研究所の小山堅常務理事は言い、次は「電気の世紀」と予測する。

A氏：その電気を作るのが、再生エネルギーなのか、原子力や石化燃料なのか、で意味は違ってくるが、自動車という最大消費市場で石油が使われなくなれば「世界」は変わると原氏はいう。

私：需要ピーク説はすでに至るところで影響を及ぼしつつあり、サウジアラビアの若き皇太子によるすさまじいまでの急進的改革。

潤沢な内部留保があっても賃上げに渋いトヨタ自動車も、政権や労働界から批判されても動かないのは、迫りつつある脱石油の荒波に備え投資資金を蓄えているのだとしたら、合点もいくと原氏はいう。

A氏：中東の安全保障から春闘まで、石油の未来がさまざまなシステムの命運を握っている。

　次世代エネルギーが何であれ「ポスト石油の世紀」の混迷はとうぶん続くのだろうと原氏はみる。

私：石油問題以外に、トランプ大統領の暴露本などのニュースや英国のＥＵ離脱などで民主主義の問題点と思われるものが出ているが、今年は、今までの世界を支配していた考えが、大きく見直される転機の年になるのだろうか。