知的漫遊紀行

私：「社説」はタイトルで、主張の内容がすぐ想像できるので、中味は読んでいないことが多い。

　しかし、ジャカルタ・アジア大会の記事は、メダルばかりのニュースなので、視点を変えた「社説」なので、全部、目を通したね。

　まず、アジア大会が、五輪にも通じる大会の肥大化という課題だ。

　１４年の韓国・仁川大会で３６だった競技数は４２になり、地元の人気スポーツを入れたい開催地と、拡大志向のアジア五輪評議会（ＯＣＡ）の思惑が重なり、過去最多に並んだ。

　その結果、初採用のパラグライディングでは、１人の選手がタイムを競う種目と着地精度を競う種目の双方をこなすよう義務づけられたが、これは、参加人数と経費を抑えるためだが、両種目は用具も技術も異なり、アジア大会で戦うことは選手らの励みになるだろうが、事故の危険性を含め、現場に過重な負担を強いる運営は考えものだと「社説」はいう。

A氏：そこで、「社説」は、２６年に愛知県と名古屋市で次々回のアジア大会が開かれることを心配。

経費は８５０億円とされるが、体育館や競技場をはじめ、恒久施設の整備などにかかる費用は別。

このまま肥大化の波にのみ込まれてしまっては、際限のない支出が待ち受ける。

９４年広島大会も巨費を要し、その後の広島市は公共事業や人件費の大幅削減を強いられた。

４年前の仁川も、競技場の建設などで９２０億円の借金を抱えたという。

ごまかしのない数字を公開して、不断の見直しを重ねることが求められると「社説」は指摘する。

私：さらに、気になるのは、大会を開く愛知・名古屋ならではの意義がはっきりせず、地元でもいまだ認知度が高まっていないことだという。

　他に立候補する都市がないまま、多くの市民にとって唐突に開催が決まり、それから２年たったいまも組織委員会は未発足で、先日のＯＣＡ総会では、大村知事が「質素で合理的で機能的な大会」、河村市長が「楽しい大会」にするとアピールしたが、果たして共通のイメージはあるのかという。

「すみやかに課題を整理し、方向性を定める。将来のモデルとなる大会にするには、残された時間は決して多くない」と最後に「社説」はいう。

ところで大会のメダルニュースと前後して、足元の日本のスポーツ界は、最初、アメフトにはじまり、女子レスリング、アマチュアボグシング、そして、最近の女子体操と、選手ファーストでない不透明な組織のガバナンスの課題が共通して起きているが、日本としては東京五輪を機に五輪前に解決しておくべきだね。

スポーツ庁はどう動くのだろうか。