50代の転換期

こんなタイトルを書くと、
「メディアに自覚なんかあるわけないだろう」と一蹴されてしまうかもしれない（笑）。

この前、平成23年度栃木県立入試問題の国語を採点していたときのことである。
大問5の作文の課題は「私が今の世の中について考えるとき、影響を受けているもの」だった。
かなり書きやすいテーマだったらしく良い文章が多かったが、その中に特に光るものがあった。

「ネットは嘘が多いと指摘するテレビの方が嘘ばかり言っている」

今や、中学生ですらこれだけ痛烈なメディア批判をする時代なのだ。
「メディアの自覚」などというタイトルで日記を書いたら鼻で笑われそうな気もする。
ただ、今日はまさしくそれを疑わせるような記事をオンラインで見たので、
ちょっと触れてみようと思う。

毎日新聞の、次のような題名の記事である。
「＜日米株価＞再び全面安　下落の底、見通せず」
お題だけで中身がほぼ理解できそうだが、まさしくその先入観通りの内容だった（笑）。

◆どこまで下落すれば株式市場が落ち着きを取り戻すのか、見えない状況だ。
◆香港や上海などアジア各国の主要株式市場も軒並み大幅安となった。
◆企業業績は好調だが、「株価は上がりすぎ」と警戒感が高まっていたこともあり、
◆投資家が一斉に売りに走っている。

アナリスト達の言葉も紹介されている。

◆ダウが一時的に２万３０００ドルを割る可能性も頭に入れないといけない。
◆日経平均も勢いがついてしまうと２万円近くまで落ちるかもしれない。
◆乱高下を嫌気した投資家の売りはまだ終わっておらず、ダウは値を下げきっていない。

まさしくその通りだと思うが、それがどうしたと言うのだろう（笑）。
まさか毎日新聞は、すでに資本主義は終焉を迎えているから、
投機的な市場から「総員退避せよ」と言いたいわけではあるまい（笑）。

記者に問えば、おそらく「事実と識者の予想をを伝えているだけ」と答えるだろう。
この記事の恐ろしさは、メディアの影響力を全く自覚していないように見えるところだ。
為替市場でも株式市場でも、財務大臣の一言で大きく揺れ動くのである。
これだけ悲観的な記事を書いたら、さほど相場に詳しくない人達は
真面目に市場から資金を引き揚げようとするかもしれない。
つまり、メディア自身が相場のマイナス要因になろうとしているとも言えるのである。

「そんなことを言ったらメディアは相場について何も書けなくなるじゃないか」
と反論を浴びそうだ。
だが私は、メディアはこと投機市場については何も書かなくていいと思っている。
もちろん今の相場を伝えること自体は問題ないが、今後の予想は書く必要は無い。
いや、書いてはいけないというべきだろう。
そんなものは証券会社や銀行のアナリスト、ストラテジストに任せておけばいいのである。

さらに悪いことに、大手メディアは危険信号を伝えることの方が圧倒的に多い。
「先が見えない」「加熱しすぎ」「そろそろ危ない」などである。
理由は簡単だ。
警告を出しておけば、いざ急落したときに「だから言ったでしょ」と言えるし、
仮に下げなくても知らんぷりをしていればいい。
だが、「まだまだ騰げそうだ」などと言ってしまうと、
騰げなかったときに投資家から「無責任だ！」と批判されてしまう。

もっとも、本気で投資をしている人達はこういう大手の素人メディアの意見などは
参考にはしていないだろう。彼らが気にするのは、
ネットの他では日経新聞やテレビ東京などのやや専門的なメディアだけに違いない。

だが、投資家というのは日経新聞を毎日読んでいるような詳しい人達ばかりではないのだ。
知り合いに言われて最近始めたような初心者もいるのである。
そういう人達はできるだけアンテナを広げようとするから、
目に付きやすい大手メディアにも影響を受けるはずだ。
そんなときにこういう悲観的な記事を見ると、
買いたいと思っていた銘柄を買い控えるかもしれない。
やはり、大手メディアは相場のマイナス要因になるのである。

後の影響を全く考えず、何でもおもしろおかしく好きなように書くのは
決して表現の自由には当たらないはずだ。
ハナから無理な願いなのかもしれないが、
できることなら、もうほんの少しだけメディアには自覚を持ってほしいと思う。