自然は偉大なチャーチスト

米資産家ウォーレン・バフェット氏のお気に入りの指標だとのこと。

この指標は、上場企業の株式時価総額の国民総生産（ＧＮＰ）比（インフレ調整前）の推移を示したもの（ウィルシャー5000トータル・マーケット指数÷名目ＧＮＰ）。

この指標は、2007年以降で初めて100％を超えた。

ウィルシャー5000は昨年11月15日に前四半期の最低を付けてから14％上昇している。

米国株は３カ月にわたる上昇で割高になっている。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による事実上のゼロ金利政策と債券購入が株式需要に拍車をかけるとして、ＧＮＰ比率が今後上昇する可能性あり。

米株式投資信託には今年に入って過去最高規模の資金が流入している。

株式投信は１月30日までの４週間に196億ドル（約１兆8300億円）の純流入。

ＩＣＩが６年前に週間統計を開始して以降で最大規模に達した。

その前の４年間は4350億ドルの純流出。

統計でみると、資金フローは市場のリターンとは無関係。

資金フローと株式指数はの相関はマイナス0.09。マイナスは両者の相関がないことを示す。

経済指標が予想を下回る程度が大きいため、米国株は今後下落するといっているマーケットアナリストもいる。

シティ米経済サプライズ指数とＳ＆Ｐ500種株価指数の推移。

このサプライズ指数は、過去３カ月の経済統計の数値とブルームバーグがまとめたエコノミスト予想平均の格差を反映している。

このサプライズ指数は先週、昨年９月以来初めてゼロを下回った。チャートが示すように、過去５年間、同指数がマイナスになるとＳ＆Ｐ500種も下落することが多い。

株価は今年、好調なスタートを切ったが、経済指標はそうなっていない。これは今後の株価にとって良い前兆ではない、とのコメント。

米消費者は増税を乗り切ることができる水準まで債務負担を減らしており、米景気拡大の持続を支えることになりそう。

住宅ローンや消費者ローンの返済額の税引き後所得に対する割合は、1983年以来最小となっている（米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）、四半期データ）

債務返済比率は可処分所得比で昨年７－９月（第３四半期）に10.6％。

５年前に14.1％でピーク。

個人消費は今四半期と来四半期の「経済成長に強く貢献する」見込み。

債務返済比率のほかの指標（住宅市場の回復やインフレ調整後の賃金の下げ止まりなど）も消費に良い兆候を示していると分析。