集団ストーカー研究対策室

東山梨消防本部で、起きた副業発覚問題で、全消防署員に対して、携帯の通話履歴を提出するよう依頼したら、なんと、全消防署員の５％が拒否したらしい。


なにも悪いことをしていないなら、通話履歴なんて、拒否するほどのことはないと思われるが。


５％の人が拒否したということは、よく考えてみてほしい。


もしかすると、その５％の人たちが、副業として、あるいは、本業として、集団ストーカーをしていると考えてみる。

それなら、拒否する理由はわかる。

消防、警察、公務員、大企業など、とにかく全ての会社・機関に約５％のカルト信者が潜入していると考えると論理上は合う。




一方、集団ストーカーをしていると考えられている日本で最大の自称新興宗教団体の会員数は、自称６百万人ということなので、

逆算すると、

６百万人　＝　日本の全人口の５％

当然、全ての公共機関や企業にこのカルト団体の信者が自然に分布した場合、その機関や企業の５％を占めることになる。




つまり、両者とも５％で、みごとに一致していることになる。


両者の奇妙な一致。



これは、実際に、消防や警察や企業などにもカルト団体の信者が侵入していて、その５％を占めているということを表していると考えるのが普通である。

すると被害者のブログなどでも、それらの機関や企業から、集団ストーカー行為を受けていると訴えていることが、俄然、真実味を帯びてくるではないだろうか？