健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。





・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。
　
１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。 （エルサレム埋葬協会）
　
１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。


終末期医療専門医の著書「死ぬときに後悔すること２５」によれば、後悔の１位は「健康を大切にしなかったこと 」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。
また、５５～７４歳の男女１０６０人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第２位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」なので、後悔しているなら今からやっても十分間に合います。


一方では、長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という非常事態です。
　
この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍
　

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存


「「新厄年」の健康リスク対策」によれば、要支援・要介護の原因となり、健康寿命を損なう７大疾患の７５万人以上のレセプトデータから抽出した科学的な分析結果から導き出した現代日本人にとって「本当に危ない年齢」としての新厄年が出ています。

新厄年は、
・男性：２４歳、女性：２５歳
・男性：３７歳、女性：３９歳
・男性：５０歳、女性：５２歳
・男性：６３歳、女性：６３歳

私は的を射たよい生活習慣のおかげで何事もなく新大厄年６３歳を健康なまま通過して５年になります。

健康寿命を損なう７大疾患と８つの健康習慣は以下のようです。

７大疾患
・虚血性心疾患
・脳血管疾患
・糖尿病
・骨粗鬆症
・変形性膝関節症
・ガン
・認知症

８つの健康習慣
・抗酸化食品をバランスよくとる
・「糖化」を防ぐ
・「石灰化」を防ぐ
・骨・関節成分を補う
・適正体重に近づける
・ＳＯＤ活性を高める軽いエクササイズ
・趣味に親しむ
・健康リスクを把握する

超健康マニア暦２８年の私からすると物足りないですが、健康管理に努めている人はお互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。



****************************【以下転載】****************************

厚生労働省は健康づくりに取り組む人が特典をもらえる「健康ポイント」制度の普及を促す。今夏に検討会を設置し、来年３月までに指針をつくる。健康保険組合などが導入しやすいように、現金や保険料の割引を特典にできることを明確にする。一方、特典欲しさに受診を控え、症状が悪化しない仕組みを求める。国民の生活習慣を改善し、医療費を抑える。

健康ポイントは個人の運動、食生活の改善といった取り組みや体重の減少に応じて特典を受け取る仕組み。ポイントの財源は基本的には加入者から集めた保険料だが、予算を使い住民向けに導入している市町村もある。

受け取ったポイントは体脂肪計やスポーツ施設の利用券などと交換できる。ポイントではなく現金や保険料の割引を受けるケースもある。岡山県総社市は国民健康保険の加入者に対し、病気やケガで１年間診療を受けなかった世帯に現金１万円を配っている。

ただ健康ポイント制度を取り入れているのはごく一部の大企業健保や市町村。どのように導入したらいいのかわからないという声が多いという。

総務省は昨年から今年にかけ、厚労省や岡山市など全国６市と連携して実証実験をした。歩いた歩数や健診データの改善に応じたポイントをもらえる仕組み。商品券や共通ポイントカード「Ｐｏｎｔａ（ポンタ）」のポイントの形で最大年２万４０００円分を受け取れるという。実験の結果、一定の効果があると判断し、普及を後押しする。

厚労省は有識者や医師、健康保険組合の代表者らを集めて検討会を立ち上げる。健康づくりに取り組む人に現金を渡したり保険料の実質的な割引を明確に容認する。

一方、単に１年間、病院に行かなければ現金を渡すような仕組みは望ましくないとする。健康診断を受けなかったため病気を早期発見できなかったり症状の悪化を招いたりする可能性があるためだ。

肥満の人や健診を受けない人の保険料を上げたり、賞与を減らしたりする「罰則型」の仕組みも望ましくないとする。指針に拘束力はないが、今後新たに導入する健保は指針に沿った仕組みを取り入れる見通しだ。

日本医師会は現金給付などの健康ポイント制度について、公的医療保険にはなじまないとして慎重姿勢を示してきた。ただ塩崎恭久厚生労働相は普及に前向きだ。財政健全化計画をつくる甘利明経済財政・再生相も「（医師会が）そういう考えをするのも自由だ」と突き放す。

２０２０年度までに財政を健全化しなければならない政府にとって年間約４０兆円かかる医療費の抑制は最優先の課題だ。国民の負担を上げずに医療費を減らせる政策として、健康ポイントに力を入れる方針だ。

（出典：日本経済新聞）