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テーマ:障害児と生きる日常(4431)
カテゴリ:長男、Y
発達障害は「身近な存在」 充実した支援が急務
他人とのコミュニケーションがとれない、簡単な計算ができない、 落ち着きがない、行動が止まらないなど、 これまでいわゆる「問題児」「変わり者」 と言われていた子どもの中には、 発達障害のある者が少なくないことが 医学の発達で明らかになっています。
そして、その発達障害の可能性がある子どもは 小・中学生全体の6.5%に上ることが、 文部科学省の調査でわかりました。
発達障害は意外と身近な障害なのです。
計算や読み書きの能力に障害がある「学習障害」(LD)、 注意力が低く衝動的に行動する「注意欠陥・多動性障害」(ADHD)、 知的障害のない自閉症である「高機能自閉症」などがあり、 その存在は社会でも広く認識されつつあります。
文科省が2002(平成14)年に実施した委託調査 (5地域の約4万2,000人が対象)によると、 発達障害の可能性のある子どもは 小・中学生の6.3%と推計されていました。
しかし専門家の間には、 この数値に疑問を投げかける声もあり、 大きな議論になっていました。 そこで文科省は、通常学級に在籍する 発達障害児の支援を検討する材料とするため、 2012(平成24)年2月から3月にかけて、 東日本大震災の被災地である岩手・宮城・福島の3県を除く 全国の都道府県から約5万4,000人の小・中学生を抽出し、 その行動面や学習面の状況を答えた 担任教員の回答を点数化して判定するという方法で 実態調査を実施しました。
その結果、 特別な教育的支援を必要とする子どもが6.5%と推計されたのです。
調査の規模、精度から見て、こ れは十分に信頼できる数値といってよいでしょう。 40人学級なら1クラスに2~3人という計算になります。
発達障害のある子どもは、決して特別な存在ではないのです。
一般の学校に在籍する発達障害のある子どもも 教育上の特別な支援を受けることができるようになりました。
仕組みとしては、 特別支援コーディネーターの教員を中心に校内に委員会を組織し、 障害のある子ども一人ひとりに合った 個別の指導計画を作成することになっています。
しかし今回の調査結果によると、 特別な教育的支援を必要とする子どものうち、 何の支援も学校から受けていない者が 4割近くもいることが明らかになりました。
これらの子どもに対する支援の充実が強く望まれるところです。
発達障害に起因するトラブルは、 子どもの間でも大きな問題となる可能性があります。
障害に対する保護者などの無理解も問題のひとつです。
障害に対する支援とは別に、 ほかの子どもたちや保護者などにも発達障害に対する 十分な理解を持ってもらうことが大切でしょう。
世界の流れは、障害の有無を問わずに 一緒に学習する「インクルーシブ教育」が主流になりつつあります。
そのためにも、子どもたちや保護者に対して 正しい理解を進めることが不可欠と言えます。[ベネッセ教育情報サイト]
インクルーシブ教育、少子化の時代を迎え、 子ども一人一人の性格・個性を把握し、 障害の有無に関わらず一緒に学習する。
本来の教育のあるべき姿が、 ここにきて問われているのかもしれませんね。
裕大、明日は早朝に仲間と母校を出発。 花園観戦の為に大阪入りします。
昨日はやっと、寮の部屋を整えてきました。 そして、今日は旅支度です。
年末は、実家で母と父の誕生日を迎えたいと思います。
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