《櫻井ジャーナル》

　2002年から03年にかけて流行したSARS（重症急性呼吸器症候群）と同じように、今回の新型コロナウィルスによる肺炎でも東アジア系の人びと、特に漢民族が感染しやすく、重症化する傾向があると噂されている。そこで、病気を引き起こしているコロナウィルスはアメリカが中国向けに開発した細菌兵器ではないかとささやかれてきた。こうした疑惑に中国政府は触れたがらないようだが、ロシア軍の専門家はそうした疑惑を指摘している。

　2002年より前、問題のコロナウィルスが動物から人間へ感染することはなかったという。2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃され、ジョージ・W・ブッシュ政権が国内の収容所化と国外での侵略戦争を本格させた後、こうしたコロナウィルスは動物から人間へ移るようになったわけだ。

　9月11日の攻撃（9／11）はネオコンがホワイトハウスの主導権を握る切っ掛けにもなっようにも見える。国内の収容所化と国外での軍事侵略はネオコンの政策だが、軍事面の政策に関する青写真的な報告書が存在する。ネオコン系シンクタンクのPNAC（アメリカ新世紀プロジェクト）が2000年に発表した「アメリカ国防の再構築」だ。

　そのベースは1992年2月にDPG草案として国防総省で作成された世界制覇プラン。当時国防次官だったポール・ウォルフォウィッツを中心とするネオコンのグループが書き上げたことから、このプランはウォルフォウィッツ・ドクトリンとも呼ばれる。

　DPG草案が作成されていた1991年12月にソ連が消滅しているが、このプランはアメリカが唯一の超大国になり、ロシアを含む旧ソ連圏がアメリカの属国になったという前提で立てられている。ブッシュ政権が国連を軽視、単独行動に出るのはそのためだ。SARSが流行している最中、2003年3月にアメリカ軍は属国軍を引き連れてイラクを先制攻撃した。

　すでに本ブログで書いたことだが、新型コロナウィルスの件ではアメリカ国防省の​DARPA​（国防高等研究計画局）やDTRA（国防脅威削減局）が注目されている。両機関は2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進めてきたからだ。DARPAと関係の深いアメリカのデューク大学が中国の武漢大学と提携、2018年にデューク崑山大学を開設していることも注目されている。

　ロシアはアメリカがロシアの周辺、つまりウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアで細菌兵器の研究施設を建設していると批判してきた。

　カザフスタンやキルギスタンは中国の周辺国でもあるが、それだけでなく、アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているというが、​アメリカの関与を疑わせる事実はそれにとどまらない​という指摘がある。

　例えば、​「弱毒化されたコロナウィルス」に関するアメリカの特許​が2018年に認められている。特許を申請した​ピルブライト研究所の主要出資者​はWHO（世界保健機関）、EC（欧州委員会）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金など。

　また、2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議され、7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出される。

　10月にはジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが世界経済フォーラムやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金と共同でコロナウィルスの世界的流行のシミュレーションをするために集める。この会合にコロナウィルスによる病気と関係の深い中国人は招かれなかったが、アメリカ軍の幹部やネオコンが参加した。

　会合の翌日、軍事演習に参加するために300名のアメリカ軍将兵が武漢に到着、その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかる。新型コロナウィルスの潜伏期間は14日だ。