《櫻井ジャーナル》

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）と名づけられた悪霊は世界の姿を急速に変化させている。2000年にPNAC（アメリカ新世紀プロジェクト）が発表した「アメリカ国防の再構築」の中に出てくる「新パールハーバー」のような役割を果たしたとも言える。この悪霊に対する恐怖によって、人びとは自分たちに認められていた基本的な人権をいとも簡単に放棄しつつある。

　アメリカでは公的な医療体制や教育が崩壊状態だったが、今回の騒動によってその状況はさらに悪化した。閉鎖されていた学校が再開されつつあるものの、マスクの着用が義務づけられ、15分以上にわたって人と6フィート（約1.8メートル）以内に近づくことや、人を自宅に招くこともいけないとされている。コミュニケーションの制限だ。PCR検査で陰性になっていなければならない。

　学校を再開するにあたり、カリフォルニア州では子どもや学校のスタッフ一人ひとりにバーコードが割り当てられ、行動が監視されることになった。バーコードを持っていない子どもは教育を受ける権利が認められない。

　そうした監視のために​「デイリー・パス」というアプリ​が使われるが、これを開発したのはマイクロソフト。この会社を創設したビル・ゲイツは、言うまでもなく、COVID-19ワクチンを推進しているひとりだ。子どもの行動記録をマイクロソフトが記録することになるだろう。学校で行われることは遅かれ早かれ社会でも行われるようになる。

　西側の有力メディアは公的な情報に反する情報を「フェイク」だとして攻撃、支配システムの構造的な問題を論じる人には「陰謀論者」というタグをつけてきた。COVID-19騒動の後、アメリカの情報機関と緊密な関係にあるシリコンバレーの巨大企業はインターネット上で検閲を強化している。思想や言論が統制され、集会や結社の自由は奪われているのだ。

　「安心」や「安全」を求め、社会の収容所化、あるいはパレスチナ化を受け入れている人は少なくないのだが、強く反対している人びともいる。そうした声を封殺するために何らかの工作が仕掛けられる可能性もある。