《櫻井ジャーナル》

　「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種で先行したイスラエルでは深刻な副作用が最も早く現れたが、ここにきて「ワクチン」に予防の効果がないことも明らかになってきた。​人間の免疫システムはBioNTech／ファイザー製の「ワクチン」より桁違いに「デルタ株」の予防や回復に効果がある​というのだ。これは当初から指摘されていたことだった。

　「COVID-19ワクチン」は混入物云々の問題ではなく、「ワクチン」そのものが問題である。国際機関であるWHO（世界保健機関）にしろ、アメリカのCDC（疾病予防管理センター）やFDA（食品医薬品局）にしろ、COVID-19に対する危機感を煽るため、あらゆる手段を講じてきた。

　COVID-19を引き起こすとされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」は単離されず、その正体は明確でないが、それが何であれ、人間の免疫システムは機能していると早い段階から指摘されていた。

　例えば、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとカリフォルニアにある​ラホヤ免疫研究所の研究員は報告​している。

　シンガポールの​デューク－NUS医学大学院の研究​によると、2003年にSARSが流行した際に感染した23名の血液を採取して調べたところ、キラーT細胞がまだ存在していたという。再びSARSに感染しても体を守れる可能性があるということであり、COVID-19の患者も長期にわたって免疫を保持できるとも考えられている。

　それだけでなく、しかも効果のあるとされる薬が存在する。例えばリンパ球を刺激して免疫能力を高める「インターフェロン・アルファ2b」、抗マラリア剤として知られている「ヒドロキシクロロキン」、駆虫薬として知られている「イベルメクチン」などだ。いずれも実際に治療で使われ、効果が確認されている。

　それにもかかわらず、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のような利権団体だけでなく、WHO、CDC、FDA、あるいは西側の政府や有力メディアは「ワクチン」を接種させ、ロックダウンしようと今でも必死だ。

　ロックダウンや「自粛」によって社会の収容所化が進み、人びとの主権やプライバシーは奪われ、生産活動や商業活動は麻痺して多くの企業や店の経営が悪化、必然的に倒産、失業、ホームレス、そして自殺者を増やしている。ただ、大きなダメージを受けているのは中程度より小さい規模の企業や個人であり、強大な私的権力と結びついた大企業は大儲けだとされている。こうした状況は今後、さらに深刻化するだろう。

　そして、デジタル化された「ワクチン・パスポート」は全人類を管理するために使われる可能性が高い。すでにアメリカなどの情報機関は個人情報を集め、分析するシステムを開発しているが、そのシステムとつながるだろう。

　WEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブが言うように、この「パスポート」をマイクロチップ化し、将来的には人体へ埋め込む計画もある。量子コンピュータが実用化されたなら、ひとりひとりの脳と中央コンピュータをつないで人間が端末化される可能性もあるのだ。そのための「ワクチン」接種と「ワクチン・パスポート」なのだろう。