《櫻井ジャーナル》

　衆議院議員総選挙が公示された。投開票日は10月31日。この日程に合わせるかのように「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の「感染者」が減少、東京都や大阪府などで飲食店への営業時間短縮要請が解除されたという。

　パンデミックを演出する上で「無症状感染者」という概念は重要な役割を果たしてきたが、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で「感染者」を探し出すことはできない。パンデミックに対する恐怖を世界へ広めたWHO（世界保健機関）でさえ、今年1月20日にPCR検査は診断の補助手段にすぎないとせざるをえなくなったのだ。

　マスコミはPCR検査の陽性者を「感染者」扱いしていたが、この技術は分析の手段で、特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する。その増幅サイクル（Ct）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性が増えていく。

　偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。こうした指摘を否定できないため、WHOは昨年12月14日、PCRのCt値を高くしすぎないようにと通告している。

　つまり、「COVID-19の感染者」は恣意的に増やすことも減らすこともできるのだが、「COVID-19ワクチン」の副作用は今後、増えてくるはずだ。「ワクチン」の接種が始まる前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する研究者は少なくなかったが、実際に接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が報告されはじめ、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになった。最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出ている。現場からの報告によると、ADEも急増しているという。

　そうした状況であるにもかかわらず、例えば、アメリカのジョー・バイデン大統領は「ワクチン」の強制接種を打ち出している。その政策に抗議するため、FDA（食品医薬品局）のマリオン・グルーバー「ワクチン研究評価室」室長や生物学的製剤評価研究センターのフィリップ・クラウス副センター長が辞職を表明している。​強制接種に対する抗議​だという。

　グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告を​イギリスの医学誌「ランセット」​が9月13日に掲載したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だと書いている。ファイザー／BioNTechやモデルナが開発した「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。

　こうした副作用はすでに現れているものにすぎない。中期、長期でどのような症状が現れるかは不明だ。例えばポリオ・ワクチンの場合、動物実験の段階で投与されたサルがポリオを発症している。

　NIH（国立衛生研究所）のバーニス・エディという研究者はこの事実に気づくが、その指摘にNIHの上司は激怒し、警告は封印された。医薬品メーカーはワクチンの製造を続け、被害者が出る。製造が止まるのは1961年7月のことだ。ちなみにNIHはNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の上部機関だ。

　エディによると、ポリオ・ワクチンの中には発癌性の「SV（シミアン・ウイルス）40」が混入しているという。これはサルを宿主とするポリオーマウイルスで、人間の体内に入り込むと癌を誘発するとされている。

　ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアによると、1996年の時点で血液サンプルの23％、精子サンプルの45％からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6％が感染していたという。（Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020）

　アメリカでは1970年代の終盤から皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が増え始め、1980年代の半ばから増加の割合が高くなる。この傾向は1987年まで続くのだが、その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。

　しかし、「COVID-19ワクチン」は本来のワクチンとは違う。本来のワクチンより大きなリスクがあるのだ。VAERS（ワクチン有害事象報告システム）へ報告されている数字を見るだけでも、「COVID-19ワクチン」は伝統的な意味のワクチンと比較にならないほど深刻な副作用を生み出している。おそらく、この「ワクチン」を接種したなら免疫力が元へ戻ることはない。

　イスラエルなど「COVID-19ワクチン」の接種で先行した国の状況から類推すると、日本ではこれから深刻な副作用が表面化してくる可能性がある。選挙後、「COVID-19ワクチン」の強制接種、デジタル・パスポート、ロックダウンなどが議論されるようになるかもしれない。