《櫻井ジャーナル》

　アメリカのジョー・バイデン政権と同じように、イギリスのボリス・ジョンソン政権は「COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）ワクチン」の強制接種に乗り出している。「ワクチン」に効果がなく、危険だと知られてきたことから接種を拒否する人が減らないのだろう。

　「フル接種」しないスタッフを解雇する方針を打ち出しているイギリスの​NHS（国民保健サービス）では数万人のNHS職員のほか、自宅介護スタッフ8万8000名のうち3万2000名が解雇される可能性​があり、現場は危機的な状態に陥ると伝えられている。

　「ワクチン」の接種が始められたのは2020年の終わり。西側でもっとも使われることになるのは「mRNAワクチン」、つまりBioNTech／ファイザーやモデルナの製品だが、ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当副社長だった​マイケル・イードン​は早い段階から「ワクチン」の危険性を指摘、警鐘を鳴らしていた。

　そのほか、少なからぬ研究者や現場の医療関係者からパンデミック騒動のいかがわしさや「ワクチン」の危険性が指摘されてきた。そうした情報はインターネットを通じて流れ、世界各地でロックダウンや「ワクチン」の強制接種に反対する抗議活動が盛んになる。

　そうした中、FDA（食品医薬品局）の「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職する。

　このふたりを含む研究者の執筆した報告書を​イギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載​したが、その中で「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だと警告している。その理由として、「mRNAワクチン」を利用した製品は「心筋炎」を、また、アデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。

　「COVID-19ワクチン」の接種を受けた十代の若者を含む若い人びとに心筋炎や心膜炎が現れていることは今年4月にイスラエルで発覚し、問題になった。5月になるとアメリカのCDC（疾病予防管理センター）も「ワクチン」のデータを見直すと言わざるをえなくなり、緊急会議を開いた。CDCのACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は6月23日に「mRNAワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと語っている。

　6月25日になると、​FDAはmRNA技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表​した。

　「mRNAワクチン」で使われるLNP（脂質ナノ粒子）は人体に有害な物質で、それが肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。卵子に影響を与え、不妊になる可能性も否定できない。最近、子宮内膜の癌が増えているとも報告されている。

　「ワクチン」の接種が本格化する前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する専門家はいたが、接種が始まってから帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が増えると言われ始め、体が麻痺するケースも少なくない。そして心筋炎や心膜炎。懸念されていたように、ADEも増えているようだ。

　こうした情報が広まっていることに危機を感じたのか、ファイザーのアルバート・ボーラCEOは「ワクチン」の危険性を指摘する人びとを「犯罪者」だと非難しはじめた。

　「ワクチン」接種の布石として、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」が蔓延していると宣伝された。「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」なる病原体が全世界に広がり、街中は死体の山になると思わされたわけだ。

　勿論、そうしたことにはなっていないが、イギリスにおける宣伝の中心的な人物はMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）を2008年に設立したニール・ファーガソンである。

　ジョンソン政権にロックダウン（監禁）を決断させたのもこの人物。それほど政府に大きな影響力を持っていたファーガソンだが、​ロックダウンの最中、人妻である愛人を自宅へ招き入れたことが発覚​、政府の顧問を辞めさせられている。それでも影響力は維持、最近では追加接種を推進している。