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世界はCOVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)騒動で収容所化が進み、生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化、倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、自殺者を増加させることになった。さらにデジタル・パスポートを導入し、世界規模で個人を管理する計画が立てられている。WEF(世界経済フォーラム)のクラウス・シュワブはマイクロチップ化されたデジタル・パスポートを皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという計画を2016年1月にスイスのテレビ番組で語っている。 しかし、COVID-19騒動を演出する道具として使われてきたPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査が病気の診断には適していないことが広く知られるようになり、パンデミック自体が幻影だった可能性が高まっている。 COVID-19の原因とされてきたSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)への感染を確認するため、アメリカのCDC(疾病予防管理センター)は「2019年新型コロナウイルス(2019-nCoV)リアルタイムRT-PCR診断パネル」を利用してきた。ところがCDCはこの診断パネルのEUA(緊急使用許可)を2021年12月31日に取り下げると同年7月21日に発表している。 この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、区別できないことを認めざるをえなくなったようだ。EUAの取り下げが発表された際、SARS-CoV-2とインフルエンザ・ウイルスを区別できる別の手段を探すように求めている。PCR検査は無意味だと本ブログでも再三書いてきたが、それをCDCも認めた。PCRが信頼できないなら、「無症状感染者」は幻に過ぎないだろう。 しかし、PCRを感染の診断に使えると信じ、定められた手順で安全性が確認されていないリスクの高い「ワクチン」を打っている人は少なくない。これによって帯状疱疹、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病、体の麻痺、脳梗塞、心筋梗塞、心筋炎、心膜炎、ADE(抗体依存性感染増強)などを引き起こし、微小血栓によって脳、脊髄、心臓、肺などがダメージを受けているとも言われている。 そうしたリスクは早い段階から指摘されていたが、それでも接種したわけだ。人によって事情はあるだろうが、接種者は権力者や権威に情報を頼り、従順に行動している人が多いだろう。カルトの信者に近い状態だ。 そうした「ワクチン」接種者はウクライナ情勢に関しても権力者や権威に情報を頼り、従順に行動している。こうした傾向があることをカナダではECOSポリティクスのアンケートで確認されている。 そのアンケート結果によると、例えばロシアにより厳しい経済制裁を課すべきかという質問に対し、肯定したのは「ワクチン」を3回以上接種した人は86%、「ワクチン」拒否者は13%だった。プーチン大統領と結びついているロシア人富豪の資産を没収するべきかという質問に賛成したのはそれぞれ85%と13%。ロシアからの石油を断つべきかという質問には肯定が81%と21%、ウクライナへの軍事物資を追加供給するべきだとしたのは82%と18%、戦闘機の供与は52%と15%、軍隊の派遣は30%と11%、飛行禁止空域の設定は、つまりNATO軍にロシア軍機を攻撃させるかという質問にはそれぞれ59%と18%が賛成した。 ウクライナの問題でも「ワクチン」接種者は権力者や権威を信じ、自分で歴史や別の情報を調べたり、自らの頭で考えることをしていないと言えるだろう。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2022.03.23 14:16:42
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