いい星つくろう

あらゆる地下資源を地上から放逐する能力をもつ未来のエネルギーは、核保有国に対して供給される機会を永遠に与えてはならない。健全な究極のエネルギー創出法であるのだからこそ、不健全な社会システムを維持することのために使ってはならないからだ。温暖化を進めさせてきた主要な原因、即ち炭素系資源を大量に消費しつづけなければならない旧来のモデルは、既に限界領域付近へと達した模様である。温暖化現象が気候変動を経て、気候危機と呼ぶべき状況を生み出しているからだ。

　気候の変動が重大な変化を地表へと齎すようになってから、既に久しい。今年の異常気象を予測していたという情報は、一つとしてなかった。自然界から文明に対する報復行動は、人知の及ばない部分で以前から始まっていたようである。

　温暖化を止める効果を有する方法は、たった一つしかない。それを再生不要エネルギーとここでは呼んできた。このエネルギーモデルに関する種々の情報は、かなり踏み込んだレベルのものが過去の記録として保存されている。電流のもつその性質に関する基礎的な知識をもっていれば、誰にでもすぐ分かる程度の簡単なものである。

　太陽電池が温暖化を防止できると思い込んでいるレベルの理解であるのなら、再生不要エネルギーを理解することはできない。交流送電の欠陥を知らないでいると、生命環境を自らの手で劣化させることになるだけなのだ。これまでの経過は、その事実をよく告げるためのまたとない証拠となっていた。


　太陽電池を普及させていけばそれで温暖化が防止できる、という思いは今や信仰と同じ状態になっている。太陽電池の導入で火力発電所の燃焼炉が停止した、という事実は何一つ確認されたとするデータがない。その事実を指摘した報道も、これまでに一切なかった。発電で消費した炭素系資源が、節電したことによって元の状態へと戻された、という事実などは存在したことがないのだ。誰にでも分かる当たり前のことである。

　自然エネルギーでも同じことなのだ。二酸化炭素を「実際に」減らしたことを証明しない限り、異常気象はこれから先も募り続ける。名目値を操って誤魔化してきたのだったからこそ、気象条件の変化を文明が引き寄せてしまっていたのだ。まことにもっともなことである。この現実を文明は見損なっているのだが、その事実に気づくこともなかったのである。温暖化は人災に他ならない。止められぬ訳がない。

　弱電の研究者は交流送電の実体を知らず、強電の技術者は直流に関心がない。それぞれ分断された別個の、独立した技術分野として成り立っている。一部で直流送電を実施している事例はあるのだが、送電系統はその大部分が交流で統一されている。電気の知識をもっている人だからといって、電流の性質を知っているということはできない。

　送電を目的としていない直流は、回路を利用することはできるのだが、交流送電では一方通行の電路にしておかなければならない、という制約に常時縛られている。この違いがもち意味を分かっていたのであれば、太陽電池に温暖化を止める効果のないことくらい、一瞬で理解されていなければならなかった。交流送電には出力変動を吸収するための余地がまったくない。周波数という交流成分をもつ電流で、そのすべてが成り立っているものであるからだ。


　交流送電の限界を承知していたのであれば、温暖化する一方となっている傾斜から抜け出せない、ということを常識として判断することはできていたのだ。ここが見えていないと、交流の意味と直流の意味とを、それぞれ正しく弁別することは不可能なこととなる。節電行為で燃焼炉の稼働率を低下させることが本当にできるのであれば、そのデータを電力会社が公開すればカタはつく。

　それだけで済んでいた、実に簡単な話だったのである。発電量の推移をみるだけでは、不十分である。燃焼炉で燃やしている化石燃料の量的推移とその変化を確認しておかなければ、二酸化炭素が実際に減ったかどうかを知ることはできない。地下資源の輸入量が実際に減っていたかどうか、ということが問題の本質を知ることに役立っていた。

　異常気象が一方的に増悪するという傾向を年々強めていたにも関わらず、その原因（温暖化を止めることができなかった理由）を調査しようとしたことは一度もなかった。実効のない対策のままそれで良しとしてきたそのために、温暖化を止めることがまったくできなくなっていた。交流送電の限界を承知している電力会社が、事実を国と国民とに告げる努力を意図的に怠っている。真相を国がもし察知していいたのであれば、温暖化がこれほどまでに悪化する事態を招くようなことにはなっていなかった。打つべき手は、数多く残されていたからである。

　状況がどんなに悪化していったとしても、温暖化を止める効力をもつ未知のエネルギーが、だからといってすぐに与えられるようなことはない。この最終エネルギーとなるものは、地上から核兵器をなくす努力をした国に対してのみ、供給することが許される。そのような原則で開発が進められてきたものなのだ。核保有国は自らの責任で、核の不在を証明してみせない限り、二酸化炭素を吐き散らすエネルギーを使い続けていなければならない。核を持たない国には、この再生不要エネルギーが条件付きで貸与されることになっている。

　その条件の一つとなるのは、歳出に占める軍事予算の割合である。生産に寄与しない予算に過大な比重を与えている国に、このエネルギーを貸与することはできない。この装置は、販売を目的とせずに開発を進めてきたものなのだ。温暖化が進んだからといって、装置の普及を急ぐべき筋合いなどはない。少し考えたら問題の所在を突き止めることはできていたのだ。誰にでも開発のチャンスは与えられている。

　核兵器を保有している国が健全性を取り戻すまで、二酸化炭素の排出源であり続けていなければならないという訳。核廃絶を実現するのは、あきらかに不可能なこと。現状ではそう言わざるを得ない。だが、資源を消費しない健全なエネルギーと引き換えで廃絶に応じるのであれば、温暖化を止める効果を短期間で引き出せる。その可能性は極めて高い。条件はみな同じ。スタンダードはただひとつのみ。

　エネルギーコストが低下するのだから、経済効果は当然に高いものとなる。資源のいらないエネルギー創出法は、採掘コストや輸送コストを完璧に排除する。本来電気代そのものが発生しないシステムであるのだから、装置を導入すれば定格出力の範囲内で電力は制限なしにいくらでも使ってよい。上位機種なら無停電電源と同じ効果も得られる。このため、災害などでライフラインが途絶したとしても、日常の生活に困窮するようなことはない。水と食品は、住宅の内部に常備されている。これだけで当分の間過ごすことが問題なくできる。

　このエネルギーシステムを導入すると、電気はタダで幾らでも使えるものとなる。毎月の費用は、装置システムのレンタル料だけ。電気代ではないので、電力積算計をそこに装着しておく必要そのものがない。節電器型のモデルには災害対応能力はない代わりに、導入するための費用を抑制する効果が得られる。自家発電機タイプなら、停電しない電源としていかなる時であっても電化生活を楽しめる。二酸化炭素を生みだすことは、まったくない。

　資源を消費しない発電モデルなのだから、副反応を起こす余地が予め排除されている。個々のコンポーネントは総て、市販レベルにあるものばかり。開発期間は極めて短い。時代の節目が訪れて様相が明らかに変わったとき、この装置が披露される舞台の幕があく。現時点では時期尚早といわざるを得ない。公開する場所が日本であるとは限らない。製品は組み立てるだけのシンプルなものになっているので、場所はどこであっても構わない。最適な条件を備えた地域で、それがはじまる。


　事実認識を正当にできるような状態となったとき、世界のどこかでこの装置が産声をあげる。結果を急いではならない。詰めを誤ると、核廃絶は絵空事に終わる。理念の気高さを証すもの、それは実際の変化でなければならない。今までは反証することに終始していた。これからは実証の段階に入る。軍需産業を淘汰せずに成長させていけば、二酸化炭素はその濃度を急速に増加させる局面を迎えることとなる。

　異常気象はますます突出したものとなり、自然災害はもっともっと猛威を揮うようになる。われわれはそのような時代にたまたま生れあわせ、共に問題を解決するよう迫られている。ソリューションは間違いなく、存在している。真実を早く見出すためには、あらゆるノイズを排除して本質だけを見極めるよう努めなければならない。

　人類全体に危機が迫っているときに、同盟関係の維持が何の役にたつというのだろうか。やるべきはエネルギーシステムに潜む欠陥を暴き、その病根を速やかにとり除くということだけなのだ。石油の大量消費を前提として成り立ってきたこれまでの政治経済の在り方は、温暖化を進めてきたことによって、見直しをするよう地球が請求書を突きつけている。

　合理性と根拠の裏付けのないシステムに、健全性が宿ることなどあり得ない。現状の名状すべからざる拙さは、その何よりの証拠だったのであった。文明はそれでありながら真実から尚目を反らせ続けており、石油の消費を今まで以上に急ぐようになっている。生命全体に巨大な淘汰圧をかけているのは、人間の抱く欲望に他ならない。再生不要エネルギーが、邪悪な欲望を満たすための道具であってはならない。当面の課題は、まさしくこれに尽きる。