いい星つくろう

　麗しかった環境条件が温暖化によって変化し、気候変動が生じて以降急速にそれが気候危機へと繋がった。原因として指摘されていたＣＯ２は削減できないまま放置され、減っているはずの濃度は高まり続けていた。世界中で削減努力に取り組んでいながら、成果を調べるとゼロという結果であった。環境復元のための投資のすべては、無駄となって地上から消え去っただけだった。環境と経済を復活させるはずの投資が悉く無駄となり、有効需要は無効需要となったまま自動的に消滅し、２５年の歳月が無為に過ぎ去って現在がある。

　ＣＯ２の発生源は化石資源の燃焼で生じた酸化作用であったのだが、それは経済成長するための推進力ともなっていた。このためあらゆる国家が削減義務を果たそうと努力したものの、達成できずに課された義務を果たせなくなっていた。ＣＯＰ２５はこのような経緯の末に、何も決められないまま呆気なく頓挫した。環境復元に対する基本的認識を、世界中で一斉に誤っていたからである。ＣＯ２はそれがもつ重さの故に海面と地表に触れたとき、熱を空気圏で開放することとなっていた。大気圏内に漂っているＣＯ２はすべて、航空機のエンジンが吐き出したもの以外に考えられない。

自力で上昇する能力のない空気より重いガスは、重力の作用を受けてゆっくりと空から降りてくることしかできない。着水して熱を海面に移したあとも、海水温が高まれば気化熱がそこを冷やす。海水温の上昇は気化熱によって冷やされ、温室効果を発揮する能力を失っている。そのとき生じた水蒸気が海面の温度を引き下げ、上空へと持ち去った水蒸気が熱をそこで保持する。気化熱は蒸発蒸散の過程で水蒸気となり、地表と海面の熱を奪ってそこを冷やすのだが、奪った熱を上空へ運び上げ熱をそこに移すのだ。エネルギー保存則というものが、熱の大気圏内での安定化に寄与している。温暖化の原因はＣＯ２では決してなく、水蒸気以外にあり得ないことなのだ。

化石資源をこれまで長期間燃やし続けて繁栄を謳歌していた文明は、その代償を支払うよう地球からいま求められている。地下資源の主成分は炭化水素であることから、その代表的存在であるメタンＣＨ４が燃えたとき、一つしかない炭素Ｃは空気中の酸素Ｏ２と結びつき、四つある水素は燃焼プロセスで酸素と化合してＨ２Ｏを合成する。このためＣＯ２が一つ合成されたとき、その倍の水蒸気が燃焼炉の中で同時に生み出される定めとなった。化石資源を燃やした時にでる水蒸気の発生量は、二酸化炭素の二倍もあるのだ。水蒸気が温室効果ガスであることを知らないと、温暖化したその理由を突き止めることはできない。

ＣＯ２が温室効果ガスであることは事実なのだが、その重さの故に大気圏を温めることがそもそもできない。一方水蒸気にも温室効果があることを、これまで誰も問題視してこなかった。温暖化とは直接関係のないＣＯ２を槍玉に挙げ、判断を誤ったままその削減のために、大量の資本と時間を費やし続けてここまできた。

自然災害は時の経過と共にますます狂暴化するようになり、犠牲となった命の数を高め続ける時代を自ら招いた。化石資源の燃焼が生んだ温暖化は、環境投資に対する判断を誤らせ、経済を成長から反転させて貧困化を急がせた。アベノミクスが目標としていたインフレ目標を達成した事実はなく、デフレ環境を設えたという不毛な結果だけが残された。善と信じてやってきたことがいま、不善という結果となって文明に報いている。この現状から学ぶことができなければ、人類の未来は多寡が知れたものとなる。

石油の需要が高められていたその時代を通じて、決済するための通貨となっているドルの価値は執拗に高められ、基軸通貨の発行権をもつアメリカは、ドル安政策に転じざるを得ないところまで追い詰められていた。この頃からドルが過剰供給されるようになっていて、それがドル余り現象を世界中で生起させ、市場経済に強いバイアスをかける時代をその後生み出している。

日本で生じた不動産市場を主軸とするバブル経済は、最初のドル安政策の実施決定となったプラザ合意の結果であった。その後日本から土俵を替えバーツ危機を経て韓国を巻き込み、中国市場に余剰資本を向かわせるトレンドを生んだ。この過剰流動性の最終的な仕向地となったのが、当時１３憶人を擁する人口を誇っていた中国だった。

新自由主義の余勢を駆って市場経済推進の主役となっていた米民主党政権が、中国市場のポテンシャルの高さに目をつけたということが、中国を世界第二位の経済大国へと押し上げる動力源となって作用した。中国市場を世界の生産基地にするという大目標を掲げ、世界中の市場で余っていたドルを集約し、中国大陸へと蝟集させる経済ムーブメントが一斉に醸成された。この壮大な規模のドル安政策の実行が、中国をたった三年で金満国家へと押し上げた。その方法というのが人民元の大量印刷という方法だったのであり、債券発行に依らない人民元の安売り政策という、已むに已まれぬアメリカに迫られた対抗措置の実行であった。

ドル安政策を仕掛けられた国の通貨は需要増大で必然的に高められ、ドルの通貨価値は相対的に下落するという経験をアメリカに教えていた。輸出で富を確保していた中国にとって、ドル売り元買いは死活問題となっていた。このためドル安政策をアメリカによって仕掛けられたとき、人民元高となることを強いられたのだったが、通貨バスケットという方式を採用して問題の本質を韜晦し、その裏で人民元通貨を過剰に供給することで、人民元高となる事態を巧妙に回避した。この機密情報が公けになれば、為替操作国として指弾されることが分かっていたからである。時間的な余裕を既に失っていた、という事情もそこにはあった。

この時実施した通貨発行権の秘めた行使という経済政策が、中国を短期間で経済大国へと押し上げた。米中関係にとって俄かに生じた軋轢の根源は、民主党政権が当時行った過剰流動性の中国大陸への誘導、という意味を秘めたドル安政策の世界規模の実行であった。

この経過の背景を承知していたのであれば、現在起きている米中間の相克が、アメリカが行った過剰流動性の希釈、という意味を持つ中国を生産基地にする作戦だったことは明白であろう。民主党政権が密かに誘導したドル余り現象の解消目標と、新規市場の創設を目論んだその意思決定の在り方が、中国共産党政権に通貨発行権の公使をに意図せず使嗾したこととなり、世界中で中国人たちが爆買いする変化を普遍化させた、その源動力となったことは首肯可能なことだろう。

要するに中国に経済力を与え、歴代の指導体制が否定していた覇権主義を思い出させた、その主役となったのが民主党政権だったということになる。経済大国となった後の中共の復活を、敢えて敵対することで阻止に転じたのが今の共和党政権。中国共産党政権に力を与えたのは、ほかならぬ当事国の一方となっていたアメリカだったのだ。蒔いた種は自分で刈る、というのは当たり前のことである。その自覚があったからこそ、米中間にぶ厚い壁を構築する反中政策を、トラムプが先手を打って採用したように思われる。

化石資源の決済通貨となっているドルが、環境破壊の原因となっただけでなく、ドルを世界中に過剰供給してドル余り現象を派生させ、日本政府がバブル退治に失敗したその後で、巡り巡ってリーマンショックを北米大陸で引き起こし、金融機能をマヒさせてドルの仕向け先を中国市場へと切り替えた、ということが国際経済の場でデフレ化を推し進め、緩和マネーの流入で株式市場を太らせ、異様な規模の騰落サイクルを生み出した。問題の本質が化石資源をめぐるドル発行権の乱用にあることは、経過の事実を承知している者なら、当然の成り行きであることは分かっていた筈である。アメリカの罠にまんまと引っかかった最初の犠牲者こそ、バブル経済からの脱出に失敗して、失われた三十年となることを迫られた、この日本という国だった。