いい星つくろう

　生命は、水がなければ生きることができない。だが多すぎる水は環境を破壊するものとなり、生き残るための権利を強い力で否定する。それは降水量の急増を引き起こした大量の雨であったり、その結果である洪水となったりして、生活するための場と条件を人の暮らしから奪いとる。長期化した雨はダムを決壊させ、川を氾濫させて地形や景観を一瞬で変えてしまう。これら一連の変化は、水が増えたことによって生まれ出たもの。水を自然以外の作用で増やさなくしておかなければ、集中豪雨や洪水がもっと多く発生することだろう。
　多くの場合、自然災害は人為的な理由によって生じりたものであるために、人間が与えた様々な変化によって、棲息環境を破壊するという経過を最終的に生み出す。文明は気候変動が自分自身の行為の所為で与えられている、という単純な事実に未だまったく気づけなくなっている。実効がない対策の継続に拘って、さながら他人事のようにして満ち足りている。そこに因果関係が成り立っているかどうかということを、誰もが確かめておく必要に迫れるようになっていた。文明はこの深刻な事態を承知していないため、この問題の解決を長いこと確かめることができなくなっていたのであった。

　１９８０年代頃から指摘されるようになっていた、地球温暖化という問題が時の経過とともにだんだんと深刻なものになっていったことから、気候変動枠組み条約ＣＯＰとして防止活動がはじまって、昨年で２５年となったのだったが、何も決められないまま呆気なく頓挫していた記録が残る。
　このＣＯＰは国連の環境部会が中心となって始まったものであり、その後ＩＰＣＣという略称の組織へと改められた。国連の下部組織であったこのＩＰＣＣは、当初から温暖化の原因物質はＣＯ２であると決めつけていたため、その他の可能性について検討することさえ何もしていなかった。

国連という組織体がもつ権威主義と独善主義とが、温暖化の犯人はＣＯ２だと断定してしまっていたため、温室効果ガスであるＣＯ２削減こそが、気候変動を回避するための唯一の手段、であると世界中にそう信じ込ませる結果となった。ところが犯人であると見定めていたＣＯ２を、大幅に削減するための努力を四半世紀の長きに亘って続けてきた末に、大気中のＣＯ２濃度が却って逆に増えていた、という現実と遭遇してしまったために、これを否定すると国連の立場は台無しとなってしまうことから、排出量の増加率をゼロ％へと最大化するということにしたのであった。

この決定がパリ協定となって概要が広まっていったことから、誰も守ることができない目標設定が明確となり、国連の定めた趣旨に賛同したものの、参加はできないとする国家だけが残ったことから、パリ協定の実施に関する細則についての討議は、時間切れとなって沙汰止みとなったのだった。それというのも国連自体が温室効果ガスの定義について、誤った認識であることを悟ることなく、独善的な行為の執行推進に執着しつづけていたために、正しい判断をすることがまったくできなくなっていたからだった。

大気圏を構成している成分の比率は、窒素分子Ｎ２が７８％で酸素分子Ｏ２が２１％、残りの１％はアルゴンとＣＯ２（０、０４％＝４００ｐｐｍ）などとされていた。そこにはガス化した水である水蒸気が最初から除外されていて、大気中に存在している水蒸気の関与は、完全に否定された状態となっていた。空気には湿度成分となっている水蒸気を含む湿潤空気と、水蒸気を全く含んでいない乾燥空気、という二つの空気が使い分けられていたことから、国連は乾燥空気の概念を用いて大気成分と定めたのだった。
　このため加重平均で６０％と推定されているほどの、大量の温室効果ガスが存在していないものとして扱われることとなり、ＣＯ２だけが唯一の温室効果ガスであると断定される経過を残したのだった。

温室効果を持つガスのうち最大の比率をもつものが、この気体化した水のガスである平均６０％の比率を占める水蒸気と、０、０４％しかないＣＯ２とで構成されているということなのだ。ＣＯ２の存在比率が圧倒的に低いため、大気中濃度が多少上がったと仮定したところで、問題とするには当たらない程度のレベルであるに過ぎない。
　質量をみてみるとＣＯ２は比重が空気より１、５倍も重いため、自力で大気圏を上昇してゆく力を本来もたない。大気圏内にあるとされているＣＯ２は、そのすべてが航空機のエンジンから吐き出されたものであり、それ以外の理由は何一つ見当たらない。対流による攪拌という要素は考慮すべきなのだが、それにしても大気中の残留密度は４００ｐｐｍ（０，０４％）と極めて低い。

またＣＯ２の属性として水に溶けやすいという特徴があることから、海辺に設置されている火力発電所から吐き出されているＣＯ２は、比重の違いからほどなくして海水に触れる経過を辿らざるを得ず、その段階で保持していた熱をそこで失うことになっていた。ＣＯ２のもつ温室効果能力は大気中でのみ保持されていて、着水した瞬間に熱を放出して水和していた、ということになる経過が引き起こされていたのであった。

　高い温度となったＣＯ２はその熱を海水へと移し、海面温度を高めることになっているのだが、その段階で飽和水蒸気となって上昇するため、気化熱を海面から奪って上空へと運び上げ、大気圏の下層域で水蒸気がもつその温室効果で、大気圏の低層を加熱し続けることとなっている。この反応のことは、エネルギー保存則としてよく知られていることである。これが大気圏の熱を高めただけでなく、水蒸気に位置エネルギーを与えた原因として、後に水力発電所で電気エネルギーへと変換されることになってゆく。

この位置エネルギーを再利用する仕組みのないところでは、そのまま破壊エネルギーとなってダムを決壊させたり、河を氾濫させたりするなどして社会資産を破壊することのために使われる。位置エネルギーを有効利用すれば電気エネルギーが得られ、それができなければ破壊するための力となって、自然界からの報復を文明が受けとることになるということなのだ。

　気候危機とは天然ガスを大量に消費するようになった文明が、それと知らずに人工的につくられた気体の水を誘導発生させていったことにより、それが上昇する過程で地表から奪った熱を上空で保存し、位置エネルギーと熱エネルギーとをそこに取り込み、上空の寒気に触れた段階で雲を雨へと変容させ、降水量の異常な増加を齎して洪水を多発させ、山塊を崩落させるほどの破壊圧を解放する経過を瞬時にして引き起こす。これが気候変動が生むようになった、自然災害による経過と経緯の母体となった
。

　気候危機とはニンゲンの所業が惹起したものに外ならず、事実関係の確認を怠って判断を錯誤した権威的存在、つまり国連が引き起こした環境異変だということができるだろう。問題の根底に盤踞する事実誤認を放置しているというそのことが、無効な投資に世界の富を投じさせておきながら、ＣＯ２の濃度を減らせずに増やしていた、という事実と遭遇したことによって、削減目標を最大化して乗り切ろうと試みたものの、裸の王様状態へと陥ってしまったことから、己が犯したその咎について自覚することができなくなっていたようだ。

　知が劣化した時に環境破壊は止まらなくなったのであり、民主主義というシステムまでもが信用の失墜となって現れる、そのきっかけとなって残されたということになる訳だ。成長を続けてきた世界の経済はこうして牽引力を失って立ち止まらざるを得なくなり、効果のない投資行為のすべてを無駄とという形に変えて消し去った。その結果世界中が貧困化してしまうこととなったのであり、たった１％だけが繁栄を謳歌することが許される時代ともなったのだった。

テロと呼ばれる破壊活動が世界中に蔓延するようになっていったことから、貧困という状態が温暖化対策と連動して広まるようになったのだった。貧富の差の拡大が社会を分断する加速要因となっていたため、難民の流入がさらなる分断を加速するという変化となった。

温暖化の原因をＣＯ２のみにあるとした、その判断を国連自らが誤ったということが、環境に対する投資の多くを無駄に捨て去ることとなり、発生していた筈の国際投資の波を失わせただけでなく、その理由について考える機会さえ奪うこととなったのだった。このため環境問題に関心をもつすべての国家は、国内に積み上っていた富の多くを失ってしまい、経済成長からも見放されるという状況へと陥ったのだった。

　この環境投資の失敗の数々が、インフレ経済をデフレへ経済へと追いやったのであり、貧富の差を執拗に拡大しながら、成果なきＣＯ２削減対策にしようことなく取り組まざるを得なくした。
　初期の段階で問題認識を権威とされていた国連が誤った、ということが成長していた筈の経済を停滞させ、政治的分断を誘発したのみならず、貧困層を破壊活動へと引き込んで難民を大量に生み出した。そもそもの原因がどこにあったのか、ということについて世界はいますぐ謙虚になって、ものごとの経過の意味を自らに問い質すことこそが、来し方を振りかえってみるよい機会となるだろう。