いい星つくろう

温暖化現象とは、世界の錯誤を示すための啓示、という意味をもつ様態の変化として、８０年代中頃から世界中の関心を集めていた。持続可能な開発目標とは、環境対策に実効が失われていたことを知った指導体制が、正しい道に戻るための文明による告示となった。リサーチの基本は、要素抽出と要因分析の結果を照合する、という基本動作を必要とする行為。判断が間違っていなければ、有効解は最初から得られていた。正しい判断は、良い結果を正しく導くからである。結果がまったく得られていない温暖化対策の当否について、過去の判断について再点検しておく必要があったのだが、誰も検証と確認を実施したことがなかったのである。ＣＯ２が原因だと、そう確信してしまっていたからだ。

世界は知育偏重へとシフトした教育制度が標準化され、知識の量的拡大に特化したことによって、知識の意味を斟酌するための時間を意図的に排除した。その結果考えるための素養の訓練をナオザリにして、判断の当否より一つしかない特定の解を、最も早く得るための時間競争が、思考力を失うと同時に批判精神を価値の無いものへと位置づけた。

　思考力の不在を生んだ高等教育の世界化という変遷のあり方が、判断が誤っていたことに気づかずにいる国連の高等文官に代表される、学歴社会の蔓延という社会構造を生みだしていたのであった。ＣＯ２の質量分析さえしていなかった事実は、既に否定しがたい事実となって確定していることである。


　教育の高度化を善と心得た世界中の指導体制が、教育システムの健全な判断能力を失わせ、気候変動という変化を現実化させたという経過の事実にまだ気付かない。この期間に何もしてこなかった、ということでは決してない。危機感に迫られてあらゆることをやってきたにも関わらず、成果はまったく得らえていなかった。どうして良いのかということさえ、今はまったく見えなくなってしまっているのだ。自業自得の結果であるということにさえ、気が付かないで迷い続けていたために、ついにこのような事態へと生息環境を劣化させてしまったのだった。

世界中の知識人たち総てが、科学の意味を取り違えている。温室効果ガスの発生比率を減らさなければ、気候変動は止まらないという事実が既に成り立っており、排出削減努力を長期間続けてきたにも関わらず、削減対象と定めていたＣＯ２の大気中濃度は、着実に増加し続ける一方という展開を取り続けていた。

　温室効果ガスは複数あるのだが、地表付近に影響を与える能力をもつ気体は、最も多い比率となっているのが水蒸気だけなのだ。その次に多いとされているのが二酸化炭素ＣＯ２であるのだが、大気中の平均濃度の計測では昨年実績値で４１５ｐｐｍとなっていた。ｐｐｍとは百万分の一の意味であることから、４１５ｐｐｍを百分比に当てはめると、それは０，０４１５％だということが分かるだろう。もう一つの温室効果ガスである水蒸気の比率は、概算平均で概ね６５％以上と見積もられている。大気圏内の雲と上昇過程にある水蒸気の合計が、ほぼ６５％の平均湿度の発生源となっている。

ＣＯ２の年間排出総量は概算で最大６００億トンとされ、その内ヒトを起源する出自のＣＯ２は２０１７年度実績で、３３０億トンであるとした報告がある。問題はこの３３０億トンものＣＯ２が、大気圏内の平均濃度では何故たった０，０４１５％、という数値でしかないのかということなのだ。残りの９９、５８５％のＣＯ２は一体どこへ消えてしまったのだろうか。この疑問に答えたとする報告は、知られているものがまったくない。疑問に感じたことさえなかったようである。世界中の知識人のレベルは、実のところこの状態が指し示している通りなのである。

膨大な知識量を誇っていながら、温暖化の発生機序さえ総括することが何一つできていなかった。これが高度化した教育の欠陥であることは、言うまでもないことだ。考えるための思考訓練より、知識の修得の方を急いだのだったから、知識はあってもその意味を理解するための時間を惜しんだことは否定できない。高等教育を受けると、思考力が疎かになってしまうのだ。思考力が保たれて不在となっていなければ、既に学んでいたことを思い出すことはできていた筈なのである。

教育投資の一切は温暖化現象に対する偏った解釈によって、損失へと変貌を遂げていたとそう言わざるを得ない。民主主義の成否は、教育の結果で決まるといえる。多数派となった勢力がその判断を一斉に誤ったからこそ、環境の劣化が進んで経済は低迷し、力に恃む勢力の台頭を許す右寄りの傾斜が顕在化した。それはポピュリズムと呼ばれているものなのだが、この変化を誘導したのは最近喧伝されるようになった多様性という概念だった。

多数派が意思決定権を持つ民主主義という制度に於いて、指導体制が判断能力を失ったことに気付かないまま、間違った政策を打ち出し続けていた、という経過の事実の半世紀に及ぶ錯誤の連なりが、民主主義のアンチテーゼとなっている、多様性という概念を浮上させるに至ったということなのだ。多数派が常に正しいという事実を否定したのが、温暖化とそれによる気候変動の悪化という事態を招いた、京都議定書とパリ協定の失敗、そして脱炭素運動への世界規模のシフトであった。

教育システムの高度化という一斉転換という経過は、指導体制に知識の裏付けを与えていたのだったが、その知識の意味と使い方とをまったく教えていなかった。知識の量的拡大に熱中して、質的深化を怠っていたのは明白な事実なのである。ＣＯ２が空気より１５０％重いという事実は、中等教育で学んだアボガドロ数を適用していたのであれば、だれにでも簡単に導きだせていたことだった。ところがそんなことは誰もやっていなかったのだ。この事実が国連のレベルで、このほど明確な証拠となって示された。空気より重いＣＯ２が高層域である大気圏内で、どうして温室効果を発揮することができているといえるのだろうか。この事実を誰も問題としていなかったということが、世界中の指導体制を事実誤認へと駆り立てた。

たった０，０４％しかないＣＯ２が、空気圏で６５％もある湿度のもつ温室効果より何故有害なのか、という疑問について国連は答えたことが一度もない。疑問視することすらしていなかったのだ。知識のゴミに埋もれた優れた頭脳は、学歴主義という価値基準となったときから、国連という権威を盾にとり、事実誤認の情報を鵜呑みにさせてここまできた、ということが止まらない温暖化を世に定着させる結果となった。不具合の根源とはこのようにみてくると、教育の失敗であるに他ならないと、とそう断じざるを得ない。