いい星つくろう

　今ハワイのマウイ島でおきている山火事の原因が、交流高圧送電の系統で起きた不備が原因だったとされている。停止していることができない交流電流は、常に前進しつづけていなければならない。これは交流電流の宿命なのだ。

　この問題を解消するための措置として採用されたのが、接地線の敷設ということであったのだ。最低の電位であるゼロボルトに繋いでおかない限り、交流電流は終端で行き詰って系外へと溢れ出す。或いは逆流し始める。電源側が発電し続けているからだ。漏電はその結果が事故となって現れたものである。

　交流電流は変圧が容易にできるものであるため、電線が引き込まれている変電所で減圧し、細分化された状態で低圧の送電系統へと向けて繰り返し送り出される。鉄塔の一次側から取り込んだ高圧の交流は、減圧した後再び鉄塔の二次側に昇圧または減圧した状態で戻される。

　接地で電力を捨ててしまっても、殆ど等量の電力が再生されているため、損失とはならず変圧を繰り返すほど増幅効果を発揮する。これが電力会社の最大の利益供給源となっている。発電コストを捨象してしまうことができるからである。

　最も低い配電電圧である６６００ボルトの被覆線は、変電所を出た後一度も電力の補給を受けずに、どこまでも衰えることなく長距離送電を問題なくこなしている。これは変圧工程と再生工程を同時に実施しているからに他ならない。配電系統では発電コストがまったく不要なのである。これも電力業界が秘密主義を続けている理由のひとつ。


　鉄道の給電設備や変電施設などでは、二次側への再接続を目で確認することができる。半分に減圧した段階で電流は二倍に増えるからである。変電の減圧過程で電流が増えている事実や、電信柱を繋いでいる配電線が無補給でどこまでも続いている事実はその事実をよく証明している。

　　ハワイの山火事で島の一部を焼き尽くしたその原因は、送電線の接続が何らかの事由で断たれたからだと想定されている。止まっていることができない交流電流は、強風で寸断された時そこで行き場を失ってしまう。そこで大気中の何かに放電してしまうので、ハリケーンの強風に送電線が切断されたら、小さな火花放電程度であっても、山火事を簡単に引き起こすことは考えられる。

​※ハリケーンはカリブ海を含む大西洋上で発生するもののことであり、太平洋上で発生したものはタイフーンと呼ぶことになっている。地理と気象の基礎知識がない人物が発した情報である、ということはここからすぐに分かっていた筈だ。インド洋ならサイクロンということだ。​

　　送電線の接続が失われて往き場を失った交流「電圧」は、移動可能な単線上で往復運動へと遷移する。この場合往きと還りの電流電圧が擦れあうため熱を生じ、加熱が進んだとき発火現象となって現れる。これを放置していると燃え広がって、広い地域で炎が同時に燃え上がり、山火事と呼ばれる自然災害を惹き起こすのだ。

　変圧設備がある市街地などでは、トランスで接続している接地線が引きちぎられた時、閃光を伴った大爆発を惹き起す。それは巨大なスパークを発生する異変であり、竜巻などでも簡単に引き起こした事例は無数に見られた。ニュース報道の映像などで目にしたことが、おそらく一再ならずあったのではなかろうか。

　交流送電が誘導法則で成り立っているものである以上、起電力と逆起電力の同時発生を生むことは前提条件となっている。この危険な状態を排除する目的で、接地線（アース線）がすべての電気工作物が備えられている。だが、安全対策としては不十分な措置だった。

　何故なら自然災害が悪化して強風が吹いただけのことで、接地されているアース線は引きちぎられてしまうほど脆弱だったからである。この時に起きるのが、逆起電力と呼ばれているものである。（サージ電圧と呼ぶこともある）

​※ファラデーが体系化した電磁誘導の法則は、磁石または電流が与えられているとき、それが生む磁束密度と導体であるコイルが、９０度で交差する磁界を共有する関係にあるとき、負荷の発生を条件にそこに起電力が誘導されるということである。

※電気製品のスイッチを入れると当該装置が起動するのは、この起電力がトランスの内部で１００ボルトに減圧された消費電流を直流にして、製品の内部にある回路が要求する電荷量を、遅滞なく即座に誘導しているからである。​

消費地に張り巡らさえている配電系統の変圧装置の中では、高圧側を６６００ボルトの励磁コイルを流れ下り、６０ヘルツの地域では７７００ボルトの励磁電流が流れ続けている。電信柱の上の減圧トランスでは高圧の励磁電流を１００ボルトへと減圧し、すべての電気製品を安全に使えるように保っている。

　接地線というのは高圧の励磁電流の密度を保つための措置であり、励磁電流に備わっている電流密度の多寡次第で、減圧した状態の低圧コイルに、誘導発生する消費電流の最大値が設定されているからだ。消費電流というのはこの減圧された状態で、低圧のコイルに誘導された交流電流のことである。

　この消費電流はスイッチを切ったからと言って、発電所が既に行った燃焼の結果を減らす能力を当然ながらもたない。したがって省エネと謂い節電と言う行為も、温室効果ガスの発生量を減らす効果など初めからもっていなかったのだ。再生可能エネルギーが生んだ健全な電力さえも、環境効果を発揮した事実の認証を未だに拒んでいるほどだ。問題は電力業界が誘導法則に関する情報を、永遠に秘匿しておこうと決め込んだということにある。

​※過去の環境投資が悉く不首尾に終わっていた事実があるために、国連が自らの責に帰すべき科学的知識の不在を悟らないまま、脱炭素運動の推進へと一方的に世界全体の責任として、こじつけたその行為に潜んでいた有害性にあったのだ。二種類の温室効果ガスの比重の違いを彼らが未だに見失っている事実は、既に確定していることである。​

　温暖化が一向に止まらなくなっていたというのは、知識階級が交流電流についての情報を、例外なく正しく理解していなかったからに外なるまい。世界中の電力業界は真相を告白するタイミングを既に失っていることから、どこまでもシラを切り通す臍を固める以外の方法をとれなくなっている。

さて、変圧器が爆発するということに話を戻そう。理論として与えられているのはレンツの法則である。これが逆起電力（圧）を生み出した基本法則。変圧装置に安定的に流れていた高圧の励磁電流が、接地線を失ったときそこにあった電流電圧も同時消失することとなる。

電磁誘導では安定していた磁場が失われた時、そこにできた負の効果を打ち消す方向に、つまり逆向きに流れる電圧が突如として新たに発生する。これは順方向にながれていた電圧に、逆方向に流れる電圧が唐突に誘導されるという結果を導く。

​※右向きに流れている電流電圧に左向きに流れる電流電圧が誘導されるのだから、巨大なスパークがそこで発生するということになる。​

その規模は電圧の高さとコイルの長さ、電流の濃度（密度）次第で、爆発の威力は計り知れないものとなり得る。互いに異なった電圧を与え合うことになる、相互誘導という現象がこれである。人命に関わるほどその破壊圧は巨大である。高圧の受電設備で爆発がもし起きたなら、相互誘導がそこに生じたということを疑うべきだ。

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