開発途上国への方舟都市の建設
現在北アフリカから、中近東から中央アジア、そして中国につながる広大な砂漠地帯、これらの地域は数千年前はうっそうとした密林でした。これらの地域では古くから文明が栄え、遊牧や伐採による樹木への絶え間ない圧力によって、現在のように砂漠化したのです。文明の地球的な規模への拡大と共に、森林の破壊は地球的な規模へと拡大し、それが人類が使用する石油等の化石燃料の使用と相まって、炭酸ガスの増加による、温室効果によって危機的状況が表面化する事になった。現在懸念されている暴走温室効果の発生を防ぐには、先進国におけるエネルギーの消費を抑える事は必須の事項であります。開発途上国では、現在急激な人口の増大で、それを養うために、森林への絶え間ない圧力が続き、森林は減少を続けている。開発途上国において、森林への圧力を減らす事、かつ既に破壊された森林を復元するために、大規模な植林事業も、暴走温室効果の発生を防ぐためには、絶対に必要な事であります。開発途上国では、今なお広範囲に焼畑農業が行われ、食料の炊事に必要な蒔きや木炭使用されており、森林の減少が続いている。森林への圧力を減らすには、これらの国の人々が森の樹木を伐採しなくても生存可能な制度やシステムと機材が必要不可欠な事です。私が提唱する、方舟都市の概念も相対通貨の制度もこれらの国で生活する人々にこそ必要な制度とシステムなのです。開発途上国への、方舟都市の建設にあたって、途上国特有の問題についても十分な考慮は必要でしょう。途上国ではこのシステムを、自力で建設出来るだけの、社会的な基盤そのものが、中国等の例を除いて存在せず、必要な資本から建設当初の人材、そして機材も、全て先進国が負担せざるをえないだろうという事です。先進国間で、その様な合意を得るだけでも難事業となるだろうし、合意が出来るかどうかも怪しいと言わざるをえない。たぶん暴走温室効果が現実のものとならなければ、政府も市民も動かないだろう。それでは手遅れなのだが。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。