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Googleが統計データを可視化するツール 「Google Public Data Explorer」を米国時間3月8日に提供開始した。公式ブログへの投稿で正式に発表された。同サイトでは、世界銀行やOECDなどの統計調査機関と提携して、さまざまなデータ学校、人口、犯罪、人名などの分野における統計データを利用して、最新のトレンドを示すチャートやグラフを表示する。
Googleはまた、匿名の検索データ分析に基づいて、統計データに関連する検索用語のトップランキングリストも公表している。「School comparisons」(学校の比較)と「Unemployment」(失業)が、同リストの中で最も頻繁に検索される質問に挙がっており、「Population」(人口)、「Sales tax」(売上税)、「Salaries」)給料)に関する検索クエリもランキングリストに続いている。 同リストは、(統計データ)検索で利用可能なデータのアイデアが示されている。同検索は、時間軸にしたがって変化するチャートやグラフでも表示可能である。世界銀行、米労働統計局、米国勢調査局などの、以前から発表されていた提携機関に加え、Googleは新たに、経済協力開発機構(OECD)、カリフォルニア教育省、EU統計局、米疾病対策センター、米経済分析局を、データ提供機関のリストに追加した。
実際に使ってみると、例えば米国の州別個人所得額を地図上に表示すると言うのは、2秒くらいで出来る。 また、各国の特殊出生率(女性1人から何人子供が生まれるか?)を時系列で表示する。http://www.google.com/publicdata/home これを国別・時系列で比較するのは、瞬時に出来る。 ただし、今のところGoogleが準備しているデータでのみ処理できるだけだが、今後データベースが整備されて行けば、利用価値が出てきそうだ。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
Last updated
Mar 9, 2010 11:30:37 AM
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