ブルーシャ西村 Official Blog

最近、何回かにわたって書き込みました「今の時代は日本では、不動産を買わないほうが良い」という内容について、また新たに記事を見つけました。


この論争は、今になって再浮上している様子ですね～。ちょっとしたブームかもしれません。


また的中しましたね！　これがちょっと後で話題になるウェーブと、多くの人々の後悔の念を感じていて、すごい胸騒ぎがしていたのです。



「不動産は買わないほうがいい？！」

「的中☆記事「住宅ローン、会社員が後悔」 」

「（情報弱者）にならないように」

という最近の書き込みについて、裏付ける記事です☆



・・・ということは、やっぱり、１５年以上前の当時に、私の出身大学（某国立大学経済学部）の先生と友人達が主張していた結論「今後は日本では不動産は買わないほうが良い、賃貸のほうが資産を守れる」ということは、正しかったのですね！　

　国立の経済学部だったからそういう未来の予測情報がより早くて的確だったのだろうと思います。



今、２０代の方々は特に、この記事を読んでおいたほうがサバイブできると思います。
下に貼り付けますね☆



↓こちらは、新しい記事、２０１２年２月２４日号ですので、特に参考になると思います。これも国立大学の教授の説ですね☆　国立大学の先生達のほうが、世間の目を気にせずに学者として過激な説を前面に打ち出す方々が多い印象です。私が学生当時に驚いたことは、国立大学で教えている内容のほうが反社会的で過激！で、「ヒ～!それをそのまんま世間に大きな声で言ったら反感を買うだろう～先生！」といつもビックリしたものでした。でも、そのお陰で私は生きていく上での入れ知恵がたっぷりとつきました！　今でもとても感謝しています。
　反対に、私立大学の先生は反感を買わないように気を使っている方が多い気がします。辞めさせられやすいのかな～？私立の先生のほうがもうちょっと自己保身に気をつけないといけないのでしょうね～。



「家は買うべきか否か論争　「完済に辿りつけるか難しい時代」」

住む家は買うか賃貸か――これは永遠の議論だが、住宅問題に詳しい神戸大学大学院教授の平山洋介氏は、そもそもマイホーム購入の合理性が減ったと指摘する。

「戦後、政府は住宅建設で経済成長を推進し、住宅金融公庫（現在の住宅金融支援機構）が供給した住宅ローンが誘い水となって中間層の持ち家取得が増えました。住宅・土地価格の上昇率は賃金・物価のそれを上回り、住宅所有は資産形成の有効な手段でした。供給サイドにとっても、賃貸は資本回収に時間がかかるのに対し、売り家の場合はすぐに回収可能で合理的だったのです」

　しかし、バブル崩壊でデフレ経済に突入した。

「デフレのもとで住宅ローンを背負うと、実質的な債務負担が重くなっていきます。給料は上がらず、雇用は不安定で、持ち家の資産価値は下がる。政府は適切な賃貸住宅を増やし、無理をして家を買う人を減らすようにする必要があるでしょう」

　消費者ローンに詳しい弁護士の瀧康暢氏も持ち家信仰に注意を促す。

「『家賃もローンも毎月の支払額は同じ』『賃貸はいつまでたっても持ち家にならない』というセールストークをよく聞きますが、完済までたどりつけるかどうかが難しい時代です。住宅ローンは向こう数十年間の家賃を前借りしていることになるので、そうしたリスクを覚悟のうえで家は買わなければなりません」

　変動か、固定か、はたまた賃貸か――選ぶのはあなた自身だ。

※週刊ポスト2012年2月24日号


http://www.news-postseven.com/archives/20120218_88144.html




「賃貸住宅の方が持ち家より30年で2000万円トクと専門家断言」

家は買うべきか、買わざるべきか――。まだマイホームを購入していない人にとっては悩ましい選択だが、住宅事情に詳しいファイナンシャルプランナーの紀平正幸氏の答えは明快だ。

「多くの人にとって、今は買わずに賃貸暮らしを考える方が得策です。家を購入しても、かつてのように資産価値の上昇は期待できず、それどころか急速に下がっていく。住宅ローンを支払い終わったら、価値がほぼゼロになっているのが現状です。であれば、住宅にかかるお金は、家賃として大家さんに支払うか、住宅ローンとして銀行に返すか程度の差しかない。そう考えれば、賃貸の方が有利です」

　それはなぜか。

　まずは、賃貸であれば生活の変化に対応できるというメリットがある。結婚や子育て、子供の独立や、転勤、転職に伴う収入の増減にも対応し、その時々の生活に合わせて、無駄のない出費で暮らすことができる。

　また、持ち家にしてしまうと、ローン返済に加えて、毎年の固定資産税や管理・修繕などの維持費が余計にかかる。

　紀平氏の試算によれば、30年間これらの出費を払い続けた場合、賃貸暮らしと比べて、平均して2000万円程度多く出費することになるという。つまり、賃貸を選べば、その2000万円を貯蓄や資産運用に回せるのだ。

　さらに、日本の住宅は30年程度暮らすと、建て替えや大幅なリフォームを必要とする場合が多い。持ち家であっても生涯暮らせるわけではなく、多額の追加コストがかかってくる。

※週刊ポスト2010年12月10日号


http://www.news-postseven.com/archives/20101203_7069.html






（以下、ブルーシャ記す）

　・・・住宅の平均耐用年数は日本は３０年くらいだそうです。

　将来は、日本はおそらく人口が減少していくので、今後、日本の住宅が値上がりすることはあり得ないと思われます。

　または、将来は、経済力をつけた中国人が日本にたくさん移民しようとしてきて、日本政府も「税金を納めてくれる人々を増やさないとやっていけないから、外国人をたくさん移民として受け入れていく」と予測できますよ！　私は、多分、そうなっていくだろうな～と思います。

　そうすると、日本の売り家は、日本人の若者にはますます買い手がつかなくなっていって、バブリーな中国人たちに中国マネーで買われていくでしょうね。

　今後は日本人たちは、海外へ流出していく人々（特に若者）が増えていくだろうと思います。
　
　うわ、こわっ！　それが良いのか悪いのかは、微妙だと思います～。でも、政府や自治体の税収入は外国人のお陰で増えてきて助かる方向に行くのかもしれないです。