知的漫遊紀行

私：この問題は、横浜市大付属病院が６月下旬、心臓の治療で６年前に受けたコンピューター断層撮影（ＣＴ）検査で「腎臓がん」の疑いが見つかった６０代男性が、診断が遅れて今年４月に亡くなったと発表したことから拡大。

　病院の担当は科別だから、心臓専門の循環器内科の医師は患者の心臓の検査には関心があるが、腎臓という泌尿器科のことはあまり関心がなかったのだろう。

　事実、放射線科の診断医はＣＴ画像の異常に気付き、「画像診断報告書」に「腎臓がん」の疑いについて記していたが、男性患者の主治医の循環器内科医はその「報告書」を見ておらず、その男性は「腎臓がん」治療の機会を逸したもの。

　６月には、同様の確認不足でがんの治療が遅れた例が、千葉大病院、兵庫県立がんセンターでも相次いで発覚。

医療事故の分析にあたる日本医療機能評価機構によると、「報告書」の確認不足は２０１５年１月～１８年３月に３７件あったといい、ある大学病院幹部は「氷山の一角に過ぎない」という。

A氏：昔は主治医の診療に必要と判断した体の部位だけを撮影したが、今は広範囲に撮るのが一般的で、画像はまず、早く患者に説明したり、治療の方針を決めたりするため、検査を依頼した患者の主治医に送られる。

　主治医は自分の知りたい分野だけみるわけだ。

　その後、放射線科の診断医がＣＴ画像を詳細に見て「報告書」を作成。

「がん」などの異常はその際、診断に必要なかった部位で見つかることが多く、後で「報告書」は送っても、自分の分野に必要な情報をすでに得た主治医は「報告書」を読まずに異常に気づかない。

専門化、細分化された現代の医療現場では、専門外の異常に気を配るのは難しく、関東地方の拠点病院のベテラン外科医は「患者１人にかけられるのは１５分が精いっぱい。限られた時間とリソースは自分の専門につぎ込みたいし、その方が患者のためになる。他分野までカバーしろというのは正直無理だ」という。

対策の一つとして、阪大病院は主治医が予期しなかった「がん」などの異常のうち、月単位の確認の遅れが患者に重大な影響を及ぼすもののみ、電子カルテ上で他と異なるアラートで主治医に通知しているという。

私；逆の例もあるね。

　俺の知人が喉に違和感を覚えたので耳鼻咽喉科のクリニックに行き、そこの紹介状で地域の総合病院でＣＴ検査をした。

　その総合病院はＩＴ化が進んでいた。

　総合病院の耳鼻咽喉科担当はＣＴ画像をみて、咽喉に異常はないと言ったが、ただ、肺の右上の端に気になる画像が出ているので「肺がん」の疑いがあるとして、呼吸内科にまわされた。

呼吸内科では、「がん」なら呼吸外科だということで、さらに専門医にまわされ、ここでフォローが行われた。

　実は、その知人は、十数年前に、すでにかかりつけの街の医者でレントゲンだが同じ箇所に映像があり、「肺がん」の疑いから、毎年、経過をみるため１０年くらいの間、レントゲンをとったが変化なし。

彼は、小学生の時、肋膜炎をしているので、その跡だろうとなっていたんだ。

　ただ、レントゲンと違い、ＣＴ画像は実に鮮明に画像が出るので、再びクローズアップしたわけだ。

　喉の異常でＣＴをとり、それが「肺がん」の疑いになるとはね。
　
　いいことだがね。

　医療過誤原告の会の宮脇正和会長は「患者には一つひとつが命に関わる大切な情報。医療者は患者と共有する視点で、医療安全を考えてほしい」と訴えると報じているが、専門化、細分化された現代の医療現場では、個々の医者の注意力に依存するのでなく、阪大病院のように、別の専門処理ルートを設置すべきだね。