井原線ふるさとじゃ～ナル

１月２２日（金）
　本日のデイリネットニュースに「東京五輪　無観客開催の場合は約２兆４１３３億円の経済的損失　関大名誉教授が推定」と見出しで記事として東京五輪の運営の試算が載っていた。
　宮本教授の試算結果
　（１）１年延期による経済的損失：約６４０８億円（２０２０年３月１９日発表）
　（２）簡素化による経済的損失：約１兆３８９８億円（２０２０年１１月１０日発表）
　（３）無観客開催による経済的損失：約２兆４１３３億円（本報告書にて発表）
　（４）中止による経済的損失：約４兆５１５１億円（２０２０年３月１９日発表）
　これを見るとまずは、昨年３月時点で、「１年延期」と「中止」が検討され、延期が決められたことがわかる。そして昨年１１月に「簡素化」と「中止」が検討されたことが推測できる。
　そして今、「無観客開催」と「中止」が検討されているような試算が出てきたということだ。
　「無観客開催」の経済損失が「約２兆４１３３億円」となっているが、新型コロナウィルスとの闘いの世界情勢からすると「コロナ撲滅ステイホームキャンペーン」と銘打って世界テレビ放映すればコロナ撲滅の切り札となる。３週間ステイホームを徹底的に行えば「コロナ宿主」の感染・非感染を識別できて東京五輪開催の費用対効果は損失をはるかに超える効果となるのではないかと思う。
　ぜひとも「無観客開催deコロナ撲滅ステイホームキャンペーン」を決断してほしいものだ。
　ボランティアも少なくて済む。テレビ放映だけを考えれば日程を組み直せば選手村の密も緩和される。すべての競技が実況されれば世界各国の人々がそれぞれの競技を新鮮に楽しむことができる。３週間のステイホームを地球上全ての国が行えばコロナに打ち勝つことができるように思う。