テーマ:戦争反対(1187)
カテゴリ:戦争反対
1937年12月当時、南京城内には米国の新聞記者やキリスト教宣教師など複数の外国人がとどまっていました。 米紙シカゴ・デイリー・ニューズのステイ-ル記者は南京攻略を『地獄の4日間』と表現、「何千人もの生命が犠牲となったが、多くは罪のない市民であった」(12月15日付)と伝えています。 ニューヨーク・タイムズも 「日本軍の大量殺害ー中国人死者、一般市民を含む3万3千人)翌年1月9日付)と報道。 英、中国など各国メディアも、惨状を連日伝えました。 強姦も多発しました。 南京の金稜大学教授だった米国人マイナー・ベイツ氏は、現地の日本大使館に繰り返し抗議の書簡を送っています。 「兵士による強姦、暴行と強奪のための悲惨さと恐怖がいたるところで続いています。 すでに7000人以上の貧民(その多くが婦女子)が本学の建物に避難・・ 迅速な対策が必要」(12月18日付、南京事件調査研究会『南京事件資料集』) 虐殺は当時から、事実として世界に知られていたのです。 複数の部隊が万単位の殺害を記録していること、近郊農村での被害記録などから 「少なくても10数万人単位の被害は間違いない」(笠原十九司・都留文科大学教授)とみられています。 事件の存在を否定する論者の多くに共通するのは、都合の悪い証拠に目をつむった上で、「東京裁判が事実を捏造した」と断言する点です。 東京裁判でA級戦犯被告全員の無罪を主張したとして彼らが好んで言及するインドのパル判事は、南京事件について 「残虐行為は日本軍がその占領したある地域の一般民衆、はたまた戦時俘虜にたいし犯したものであるという証拠は、圧倒的である」(『共同研究パル判事書』)と断じています。 「否定論者はいつの世にもいる。ナチスのユダヤ人虐殺に対してさえいるのだから」と笠原氏は語ります。 「それに社会がどの程度影響されるのか。ここにその社会の歴史認識や、道義性の水準が露呈する」 南京から事件を報じたスティール記者は、1987年のインタビューで語っています。 「日本兵の中国での行為が日本人には信じられないというのは分かる気がします。・・・ただ、実際に起きたことであり、その事実から逃れることはできないのです」(『南京事件資料集』) お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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