[資源関連]の記事一覧 | 　５万円を株とＦＸで、夫々いくらふやせるか？日記

石油→穀物系バイオエタノール→次は?

下記の企業は、何の関連だか分かりますか? 　察しは付くと思いますが・・・・月島機械、丸紅・日揮、アルケーノ社(米国)・バイオエタノール・ジャパン関西(大成建設、大栄環境、丸紅、サッポロビール、東京ボード工業)・三井造船、VTT社(芬)これらの企業は・・・バイオマスと呼ばれる木材・建設廃材からバイオエタノールを製造・開発またバックアップし取り組んでいる主な企業になります。これらは、石油・穀物エタノールに換わるだろう燃料供給として、研究が進められています。※詳細は下記『バイオマス』についてを参照して下さい。現在、米自動車メーカーによる開発を背景に、トウモロコシ・サトウキビなどが高騰。飼料用まで価格が上昇しています。その為、自動車用のガソリン代替燃料としてバイオエタノール原料を使うフレックス車は世界的に普及から拡大しています。しかし、日本といえば石油はもちろんのことバイオエタノールの原料(トウモロコシ・サトウキビ)もない為、代替燃料として木材・建設廃材からバイオエタノールを製造・開発に力を入れるようになってきています。日本のエネルギー自給率は２０％に過ぎません。国もプロジェクトとして、平成14年12月「バイオマス・ニッポン総合戦略」を策定し、平成18年3月に閣議決定され、バイオマス利用促進に向け取り組みを開始しています。そして、全国各地の地域で行政機関・企業・個人等で連携を計り、利活用推進に向けた様々な技術開発や取り組みが行われているそうです。また海外の動きでは、６月３日から３日間の日程で国連食糧農業機関(ＦＡＯ)が主催する『食料サミット』がローマで行われました。（「世界的な食品価格の高騰に加え、飢餓対策のための貿易障壁の削減と途上国の農業保護などを盛り込んだ政治宣言を採択して閉幕」ロイターニュースより)し、各国からも米国やブラジルが主導しているバイオ燃料生産などが食料価格高騰要因と指摘され、食料不足の一因を規制する声も挙がっているそうです。今後、各国がどこまで対応策を打ち出せるかが焦点となりそうです。ちなみに・・・木材から作るバイオエタノールを使用すると、北海道の森林面積６０％の１年間の成長分で北海道が消費するガソリン分をまかなえるそうです。日本全体では今の５倍の森林面積がないと自給は出来ないそうです。やっぱり、原材料不足ですか?　という感じですが、国土の狭いので仕方ないですが廃棄や余ったものなど無駄な部分はとても多い日本。少しでも補えるのであれば、まだまだ問題が山積みな分野ですが頑張ってほしいものです。また、これらの部分は国の経済や消費などによる年間発生量の状況にもよって変わってくる難しい問題でもあるようにも感じます。そして原油高騰に伴う穀物バイオ燃料開発による食料高騰(危機)は、グローバル化し過ぎる需給関係を反映し逼迫しています。また、一つの背景としてアジア(中国・インド・他)の経済成長などから分かるように早い対応策は難しいのも現状のようです。いろいろなニュース・情報等からバイオマスについて気になる所をあげてみました。他にも、注目しなければならない点や見方もありますが、その点はご容赦下さい。また、私の勝手な解釈もご容赦下さい。長々と読んで頂きありがとうございました。※『バイオマス』についてバイオマスって?　略すと、生物（bio）量（mass）。一般的に、動植物から生まれた再生可能な有機物資源で化石資源(石油等)を除いたものを言います。バイオマスのメリットって?　地球温暖化のもと二酸化炭素(CO2)を増やさない循環型社会の構築主な分類と種類は以下のように分けられます。廃棄系バイオマス：家畜排泄物、食品廃棄物、下水汚泥、建設発生木材、製材工場残材、未利用バイオマス：稲ワラ、籾殻、林地残材(間伐材など)資源作物：肥料作物、澱粉系作物

「ぶら下がり度の大きい日本＜石油」

原油価格・・・なんで、どこまで上昇するの?　と思いますよね。原油価格の上昇は原材料の高騰に繋がり幅広い業種で価格の転嫁が困難になります。それに伴い、企業や家計を圧迫します。そして、消費者心理から消費の下押し要因になり経済も更に下押しすることになります。ここまでは、よく聞く表面的なこと・・・昨日、サウジアラビアで週末開かれた主要産油国と消費国との緊急会合を受け、原油価格は下落して始まりましたが・・・さてさてどうなるんだか? 一旦調整するとは思いますが、そのまま調整を続けろと念力を送りたいとはいうのも、ロイターニュースによると今回の会合で具体的な増産方針を示したのはサウジアラビアだけで、他の産油国からは何も聞こえてこない。他の産油国による増産計画は当たり障りのない内容になっているとのこと。そして、ＯＰＥＣは追加供給の要求がなければ増産することはできず、今のところそのような要求はないとのこと。需給関係はバランスが取れているとの見方を示すとともに、投機、ドル相場の動向、欧州中央銀行の金融政策などにより、原油価格は年末まで高水準で推移するだろうとまで指摘している。さらに「今年は需要の減退が続くだろう。その為、追加的な生産を吸収するほどの需要はない」とまでも述べているようです。さてさて、これはどういうこと?ほんと、どこまで上昇させるのか?　と思いますよね。折り込み済みにでもして更に原油をつり上げたい人たちがいるのか?確かにいそうだ。そういえば・・・最近、５月にゴールドマンサックスの発表で原油価格は今後２年以内に1バレル200ドルまで上がるかもしれないと予測しましたよね。この200ドル説は今までの予測経緯から世界市場では重要視されているそうです。しかし、米国投機の大ボスは米大手投資銀行とも言われているので、このコメントは、まるで、どこにジョカーがあるか分かっていてババ抜きをさせられているみたいです。早い者勝ちと言わんばかりに聞こえます。今後、石油高騰は押し目を作りながら更に押し上げてくると、そう言われても仕方ないようにさえ思えます。現在、原油価格のうち50～MAX60％が、投機筋による吊り上げだと言われているそうです。本来、米政府商品先物取引委員会によって、投機行為は取り締まれているのですが何事にも抜け穴がありロンドンを通じてＷＴＩ先物を買い、価格を上昇させている報告も出ているそうです。そして、原油高騰を心配する国というのはアメリカにぶら下がっている先進国だけなんですよね。高すぎると思っても買わないといけません。ぶら下がっているんですから・・・特に「日本」一方、反アメリカ的な国は、1バレル20～30ドルで取引されるそうです。原油の採掘原価の多くは、1バレル10ドル以下で、今の値段がどれだけ法外か分かると思います。それと、アメリカのガソリンの値段は、日本と比べたらすごく安いですよ。知ってましたか?　そして・・・今の現状だと1バレル200ドルなんて通過点かもしれないし・・・そうならないことを願います。もし、そうなると結局、現在の世界市場の歪みを負わされるのは、特にぶら下がり度の大きい日本に集中するんですよね。たぶんこれからは各先進国の状況をふまえて、特に「日本」のどこまでが石油高騰で被るデッドラインかを、これから更に上昇するであろう普段のインフレ生活から見極めて「逆算」すると今後の石油高騰のいく末も見えてくるように感じる今日この頃です。どうやって見分けるんだって～のってそれは思うに・・・今後、日本がどこまでインフレに耐えられるのか?　ここまでなら「国」「企業」特に「個人」が買うだろう。また、どこまで耐えられるだろう。ということなのでしょうか?　しかし、日本人特有の時差ぼけ的な部分にインフレ幅があり、海外から見たら狙われる部分でもあり、まだまだ余裕あると考えらてもおかしくありません。また、巨額の資金をもつ企業(〒)の投資金の流れの誕生により、これを利用しない海外勢はいません。それを米国を中心とする投機筋が日本の状況を逆算してる感は否めない。〒は利用されて近い未来損失を出さなければいいですが・・・それに最近ですが、NYダウが崩れても日本市場は妙に底堅い雰囲気を作ってることです。先物の動きなど違和感を持っている人は少なくないと思います。なんだか、話しが広がりすぎて収集つかなくなってきたのでまとめ結局、この石油高騰は日本のお金がまた海外に持っていかれるということ・・なんですよね。そして日本は気づかないうちに、そういった流れの中で米国サブプライムローン問題で過剰な住宅不動産投資によって発生した米国の不良債権や金融機関の大量な在庫不動産の売却の漬けを払っているのかもしれませんね。米国経済は、低成長が2～3年は続くと言われています。その頃には石油高騰も一旦落ち着き、日本以外の先進国は次なる危機に向け更なる力を付けるのでしょうね。まとめがヘタですみません。とにかくいろいろなニュース・情報等から気になる点をあげてみました。他にも、注目しなければならない点や見方もありますが、その点はご容赦下さい。また、私の勝手な解釈もご容赦下さい。長々と読んで頂きありがとうございました。最後に一言ガンバレニッポン　←結局のところ、これを言いたかったのですが・・・

同じ割合で上昇しない法的な規則「石油」

日本などの各国は石油が上昇しているため、カーター政権時のような世界的な石油危機がやってくるのではないのか懸念されています。しかし、石油価格だけが高いのではなく、エネルギー市場全般が非常に逼迫していて、アジア、特に中国とインド発展途上国の需要が増大していて生産能力に余力がなくなっている現状があります。７０年代ですら生産能力には余裕があった。その時の問題は、禁輸措置や生産者側が生産を控えたために起こりました。今はというと、生産者は能力いっぱい生産しているのにギリギリの状態で、生産者、供給側は需要に応じるのが難しくなっています。石油や天然ガスの開発には長い時間がかかり、開発や探索、それに様々な障害があります。規制や地区規制問題などがあって供給が需要に追いつけないため市場が逼迫していて何かあればエネルギーの価格が上昇します。世界経済にとっては最悪。供給と需要の不均衡が価格の乱高下を引き起こしていますが、この価格は適切でしょうか？適切な価格かどうかは分かりませんが、現在の市場はそれを反映していて、この先も長い間、逼迫した市場が続くと予想しています。最近、詳細な報告が二つ出ました。一つは国際エネルギー機関、一つは全米石油協議会が出したもので、どちらも石油と天然ガスの需要増加を予測し供給側が需要の増加に応じて生産を維持していけるかどうか予測しています。発展途上国の国々が一夜にして膨大な電気を消費し自動車を買うようになり世界の石油需要を増大させた。中国やインドがその典型で、他の発展途上国も同じです。そうしたカーブは上昇し続けているが供給のカーブが「同じ割合で上昇しない法的な規則」、地区規制などがあります。従って逼迫した市場が長い間、続くと予想されているのが現状のようです。何を言いたいかというと、１バレル　140～150ドル時代は近いかと・・・サブプライムローン問題の流れとしくみ(図解)2007.08/29記サブプライムローン問題／今後の注目点は？2007.09/01記人気株式blogランキング↑人気ブログランキングに参加しています。