以前も書いたことありますが、、、、
ハザードマップ
ってのがあります。
wikiで説明されている文によれば
自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したものである。
予測される災害の発生地点、被害の拡大範囲および被害程度、
さらには避難経路、避難場所などの情報が既存の地図上に図示されている。
ハザードマップを利用することにより、災害発生時に住民などは
迅速・的確に避難を行うことができ、また二次災害発生予想箇所を
避けることができるため、災害による被害の低減にあたり非常に有効である。
日本では、1990年代より防災面でのソフト対策として作成が進められているが、
自然災害相手だけに発生地点や発生規模などの特定にまで及ばないものも多く、
また予測を超える災害発生の際には必ずしも対応できない可能性もある。
掲載情報の取捨選択、見やすさ、情報が硬直化する危険性などの問題も
合わせて試行錯誤が続いている。
2000年の有珠山噴火の際に、ハザードマップに従い
住民・観光客や行政が避難した結果、人的被害が防がれたことで注目された。
とあります。
ただ、整備には問題点もいろいろ指摘されているし
第一、国民にあまり浸透していないように思えます。
またwikiに載っているサイトを挙げると････
総合
ハザードマップ所在の関連情報
ハザードマップポータルサイト
ハザードマップ基礎情報等
防災マップ作成モデル事業（国土庁）
内閣府防災情報
・・・・といったサイトが上げられています。
しかし、こういった防災マップというのは、
情報によっては土地評価が下がってしまう可能性があり
そういう意味でも広く住民に公開していいものかどうか、
といった議論が多くあって、なかなか整備が進まない現状があります。
私のいる市では、以前新聞と一緒に配られたことがあります。
保存版として平成２０年、２００８年のものとなります。
でも周りのママたちに聞いてもそれを知っている、意識した、という人が
とても少なかったんですね。配られたことを知らない人が多かった。
私は阪神淡路を経験していないけど、仕事柄そういった
防災マップなどは作っていた事もあるし身近だったので
比較的意識しているほうなんですが、、、、
震災にあってるにもかかわらず、そういう興味があまりない、
という人が多いのに驚きました。
あくまでも、私のまわりの話ですが･･･
市民に浸透してない、という場合が多いのかもしれません。
それに、すべての自治体がそういった防災マップを作っているか、
配布しているか、というと難しいと思います。
こういったハザードマップ、防災マップって
作るのに結構費用や日数がかかることが多いと思います。
でも、たとえば私の市で配られたハザードマップには
地質や断層の位置などはもちろん、
土石流発生の恐れがある地域、急傾斜の崩壊可能性のある地域、
がけ崩れや地すべりの可能性のある箇所、
津波の浸水予想地図など、かなり有益な情報が公開されています。
ただ、こういった対策は自治体によって差があるかもしれません。
今回のような事態を考えると、
それでもおそらく自治体には、防災窓口、対策本部的な窓口が
あると思うんですね。
そういったところで、災害時の連絡先を確認したり
自治体で提供している雨量情報システムとか防災システム、
気象情報システムなど今一度確認しておくのがいいかもしれません。
確認しておいたほうがよさそうな情報として
警察署とか消防署、といった機関の連絡先だったり
NTTの災害伝言用ダイヤル＝１７１であったり、
市内のローカルなFM放送チャンネルとか
市のホームページ、ケーブルテレビ、災害用電話ガイド、
などなど、いろいろあると思います。
あわせて、家族全員で改めて非常時の集合場所とか広域避難場所、
などなど本気で確認したほうがいいですね。
震災は忘れた頃にやってくる････
阪神淡路大震災から十数年、忘れたわけではないのに
やはり少し遠くに感じていたのかもしれません。
油断してなくても、備えが万全ではなくなっていたり
生活に不便な部分が出たときに、どのように対処するか。
もし、なにか災害にあった場合、
生命力、判断力、機転、いろんな人間パワーが求められるとき。
どんなに備えていても無理な場合は無理だけど、
最後の最後は、人と人とのつながりであったり
協力であったり、、、、
そんな、日本人の本質にせまる力を、
今回見ることが出来るのかもしれません。
とにかく、みなさん、自分の住まわれている自治体の
防災情報などを一度見てみてくださいね････
