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カテゴリ:★データ・統計資料類★
★☆英オックスフォード大学による日本の新聞信頼度ランキング★☆
As for Asahi Shimbun, reliability was found to be the lowest rank. ~外国の第三者機関による正確な調査結果こそ真実を語る!~ 週刊ポスト7月13日号の表紙にある掲載記事の紹介で目を引く 「朝日は最下位!」 週刊ポストの7月13日号の掲載記事によると、英国の名門オックスフォード大学のロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行っている国際的なメディア調査レポートの最新版「Digital News Report 2018」によると、「朝日新聞の信頼度は、日本の有力紙の中で最下位!」と評価された。 具体的には、日本の新聞で読者の信頼度の高い順に、 1位 日本経済新聞、 2位 地方紙、 3位 読売新聞、 4位 産経新聞、 5位 毎日新聞、 6位 朝日新聞、 と、「国内有力紙の中で朝日新聞が日本で一番信頼できない新聞」と酷評した。 この調査は、今年1~2月中に、ネットによるアンケート方式で(サンプル数2023人)で行われ、新聞、週刊誌、テレビなどの媒体ごとに信頼度を「0(まったく信頼しない)」から「10(完全に信頼がおける)」までの11段階で評価され、日常利用するニュースメディアの新聞では、朝日が最も多く、朝日読者が含まれていた調査だった。 ★☆朝日新聞の栄光の時代★☆ その昔、朝日新聞と言えば、高学歴層の読む「日本のクオリティーペーパー(高級紙)」と呼ばれたが、REALISTも父の代から朝日新聞、朝日ジャーナル(現在は廃刊)を読んでいたこともあり、読み比べで毎日や読売では何かもの足らない感情を持つことがあったほどだった。朝日が、権力を監視する「第四の権力」として世論に大きな影響力を持っほどの存在だったことは否定できない。また、高校入試の国語教科の問題では、しばしば朝日新聞の「天声人語」を利用した出題も多かったほどに、当時は権威ある新聞だった。 ★☆朝日流の思考から抜け出したきっかけ★☆ しかし、REALISTは、朝日の記事のコメントや社説などを読むうちに、次第に違和感を感じるようになった。それは、それは、私が高校生の頃、父が、朝日以外に読売なども複数紙を購読するようになったため、自然と身近に読み比べができる環境ができてからだった。同じ事象を取り扱った記事でもそのコメントや社説の主張が異なっていることからだった。朝日新聞のみを読んでいた当時は、朝日流の考え方がすっかり身につき、ある政治的な話題が出ても、当然にこの点はいつもこうだと思っていたが、しかし!それが、「ははー、この点は、こういう見方や考え方もあるのか!知らなかった!」・・と、まるで今までと違う別世界を知ったような感覚だった。 ★☆朝日の元読者のREALISTが疑念を持った理由について★☆ 大学生の頃からだろうか、朝日新聞の主張について客観的に読んでいくうちに、アメリカや日本政府に対する批判は、何かにつけて多く、厳しく、敵視する表現が多いのに比べ、野党側に対する批判は消極的であったり甘いのが常で追及などしない、社説などや政権党側批判の主張もどれも野党側の視点に立った解説が多く、韓国の対日批判に歩調を合わせたり、北朝鮮や中国共産党、旧ソ連の主張寄りだったり、それを逆に擁護・支持する様なコメント記事が多いというのも、強い違和感を感じ始めた理由だった。それに加え、中国の天安門事件、北朝鮮による日本人拉致事件、戦後になって旧ソ連に奪われた北方領土の問題、また、中国で起こったウイグルやチベットで行われている大虐殺や少数民族に対する強制収容などのことを他のメディアで知るうちに、まるで、これは第二次大戦中のナチスの強制収容や虐殺と同じ「民族浄化」がこの現実世界で行われていることを外国メディアのニュースや映像などで知ったわけだが、このようなことについても、朝日新聞はほとんど触れずに、消極的であることも、何か故意(わざと)にそのような真実を国民に知らせないようにしていることにも気づきはじめ、どうもこの新聞は、思想的に偏(かたよ)っていると感じるようになったわけだ。 ★☆朝日新聞の最大の汚点★☆ 特に「従軍慰安婦報道」については、朝日新聞が、平成26年8月5日、32年間にわたる沈黙からようやく、その報道内容の記事の実態について、虚構(ウソやデタラメ)だったことを新聞紙上でのみ渋々告白し認めたわけだが、この時点で、この新聞社は企業としての信頼を失ったし、私もまったく信用しなくなった。なぜなら、この新聞社が「捏造の従軍慰安婦報道」を長年にわたり流し続けたため、日本国民に不安や精神的苦痛を与え、その後の韓国の反日教育や反日感情などにも強い影響を与えたという重大な結果責任については真摯に反省していないと強く感じられたからであった。権力に対する批判は必要だが、誤った報道で国民を傷つけるのは報道機関としてはあってはならないことだし、その存在意義を失うことになる。 朝日新聞は、報道記事の文中で、「慰安婦」と「女子挺身隊」を混同した表現をしていた理由を、当時の記者がその点について不勉強だった様な苦しい弁解をしているが、信じられないことだ。「女子挺身隊」は戦時中に労働力不足から女子学生などを軍需工場の労働者として徴用していたもので、昔の中学の歴史教科書にも写真付きで解説されていたし、朝日新聞の戦時中の記事のアーカイブにも「勤労女子の女子挺身隊」の写真記事が掲載されている。そのくらいの区別は、素人の私でも知っているのに、記事がノーチェックなのか、朝日の記者がよほどボンクラばかりなのか、首をかしげるばかりだ。こんな朝日の混同された記事に影響されたためか、韓国の反日団体がまったく同じ混同をして、「女子挺身隊」という言葉を使用して抗議しているのには苦笑したものだ。こういうことも、朝日新聞の罪だと言って良いだろう。 通常、企業倫理上からも、日本国民に多大な迷惑や不安や苦痛を与えたり、悪影響を及ぼす様なことをした企業というものは、会社の社長などの企業責任者たちが記者会見などで正式に国民に対して謝罪を表明するとともに、企業の責任上、再発防止策を公式に発表するものが常識なはずだが、この新聞社は、少しだけ記事を掲載しただけで、新聞の読者以外の大半の国民には、何ら謝罪表明をしておらず、ここで「この新聞社は終わったな!」と強く感じたわけだ。このことを後に知った国民の多くは、私同様に朝日新聞に憤慨し信頼しなくなっただろうし、購読契約を解約し他紙に切り替えたり、購読をやめた人も多く、現在では大幅に発行部数が減少しているのが実態だ。従って、こんな新聞を信頼すること自体がおかしいのであって、今回の調査結果は、特に驚くこともなく当然と言えば当然だと思ったわけだ。 こんな無様な形で失った信頼というものは、二度と再興することはないだろう。失った信頼は取り戻せないし、いくら大スクープを報道しても、記事内容に信頼がないのだから、「どうせまた、ガセネタでウソだろう!」と信用されないし、反響も昔のように反映されないわけだ。この新聞社の社風もあるが、特に強力なインパクトを国民に与えたのが、「ウソだった従軍慰安婦報道とその自浄能力のなさ」による信頼できない言論機関の実態が露呈したというか、自浄能力のないことを自ら証明したからだ。こんな新聞社が他者を批判すること自体が矛盾しているというか、批判する資格などあるはずがないと誰しもが感ずるのは当然であって、国会で自民党の安倍首相や麻生副総理が朝日新聞に対して苦言を発するのも無理のないことだろう。 この新聞社が生き残るためには、どの有力企業でも行っている当たり前のことをやることだけだ。ただ、あまりにタイミング的に遅すぎる感があるが、それは、きっぱりと国民の前で公式に大々的に、誤った記事のために、国民の信頼を裏切り、精神的苦痛を与えたことに対する謝罪会見を実施し、同種事案を二度と繰り返さない再発防止策をわかりやすく表明すると同時に、世界中のプレスを通じ、英語版でも正確に伝達するということのみしかないだろう。 ★☆この事実を糾弾しないマスゴミ、野党、学者、市民団体の不可思議さ!★☆ あなたは感じませんか?「これはおかしい!」と It is Funny ! ~いったい?どういうこと??疑惑は深まるばかり~ 朝日新聞が、32年間にわたりガセネタで捏造報道を続け、日本国民をどん底に苦しめ精神的苦痛を与えた大スクープとなるこんな恐ろしい事実を一部を除いてNHKを含め地上波テレビや他のメディア、国民からの低支持率が続く万年野党、偏向した歴史学者、コメンテーターなどは、まったく触れないし、突っ込んで追及もしない、国民にも積極的に知らせようとしない、これは一体どういうことなんだろう??「市民団体」と称するわけのわからない集団もほとんど抗議していないが何故なのだろう?その反面、どうでもいいような、ちょっとしたLGBTに対する発言問題や単なる狡猾な詐欺師にまんまと騙された「モリカケ問題」等には、長期間にわたって大騒ぎして何度も繰り返す、異常とかしか思えないこんな日本の状況は、不可思議としか思えないが、YOUTUBE等ではこれに気づいた人々が意見を表明していることでは救われた気持ちになれた。この歴史的事実を報道しない、抗議しないテレビ、マスゴミ、万年野党、「市民団体」などの消極姿勢には、何かそれらに共通する疑惑が存在するのではないだろうか?これこそが、本当の真の大スクープになるだろう。 朝日新聞が、32年間にわたり、「捏造の従軍慰安婦報道」を発信続けた結果、韓国の反日運動を大きく助け、日本人に精神的苦痛を与え苦しめた罪はとてつもなく大きいものだ。日本の歴史や教科書に「マスコミの贖罪」としてきちんと記載し、引き継ぐ必要があるだろう。国民から受信料を徴収するNHKは、当然にマスコミの一員としてあってはならないこういう事実を、抜群の取材能力を発揮して特集番組を組み国民に広く知らせることが求められるだろう。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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