脳死判定で臓器提供同意者の遺体解体か　!

   このデタラメを誰が止めるのか。個人ナンバーカードホルダーは、カード表面に最下部

の顕微鏡で見なければ読めない様な文字で「臓器提供について」との項目があり、もしも

ノーマークなら、勝手に医師らがマークをイエスに記載しても何ら分からない。

　それほど臓器不足が深刻となっていると言う。だが、本当にそれで良いのか疑問が残る。

遺体にも人権に類する権利は、残る。例え、本人が抵抗を示す事ができないにしてもである。

　「家族が同意すれば、遺体の臓器提供は、容易に可能」と言うが、本当にそれで良いのか。

医師の中には、臓器移植の功を狙う人間も多く、遺体から臓器提供を受けて手術により、瀕死

状態の疾患者が再生すれば、「大変な医師」としての誉れが残る。

　しかし、遺体となった側には、一切何も残らないのが実態であり、臓器提供の名前すらも

表面化しない。

　同時に医師の判断で双方の瀕死状態の疾患者がいた場合、一方の疾患者の脳死を早める

医師も存在する。これは、「密室の故意合法殺人行為」であるが、もう一人の疾患者が再生
すれば、名誉が医師に付きまとう。

　これは、大変な事態が密かに進行している事を我々は、直視しなければならない。

では、どちらを脳死を早め、どちらを生かすかは、医師の独自判断となる。その医師の担当

領域に限りなく近い方を生かす事になる。

　癌の末期症状の患者にモルヒネを打ち痛み止めをしながら脳死を待つと言うケースもある。

しかし、その疾患者がある人物の登場により、癌を克服し始めた場合、医師は、何としても

自身の専門に近い他の疾患者に当該癌患者から臓器を移植する事を想定し、関係機関の承諾

まで取り付けている場合、当該癌患者には、脳死してもらわなければならない。

　だが、元気になりつつある中で当該癌患者は、寝たきりからベッドに座り話す事ができる

ところまで変化した。この間、ドナーを待っていた他の瀕死の患者が先に他界した。

　霊安室には、ドナー待ち患者の遺体が横たわっていた。一方、当該癌疾患者も数日遅れで

他界した。ここに解せない疑問が関係者の間に残った。

　当該癌患者は、確かに保険証などにも臓器提供に同意しているものの、脳死が確定してから

の話であり、その確定は、微妙である。なぜなら、脳死と医師が宣言した直後、遺体とされる

当該癌患者のふくらはぎの脈は、確実に動いていた。

　今の医術で脳死を加速させる事のできる方法もあるやに聞いている。つまり、「合法的殺人」

とも言える事が日常茶飯に病院内で生じているとすれば、これは、大変な事態である。

　人間は、天寿を全うする権利をもっているはずである。これを第三者である医師が独自判断

で脳死を加速し、臓器を他に移植して名声を得るための道具としていたら、ほっとけない。

　これらに関する情報が中々得難いために表面化してこなかったが、このまま放置するわけには

いかない。 
 特に角膜需要は、半端ではない。さらに腎臓・肝臓・血管・肺等と主要な臓器の需要は、医学
が進めばなおの事需要増を招く。IPS細胞による増殖形成がなされれば、そうした臓器移植に
よる不明は、解消される。また、小保方氏のSTAP細胞が幹細胞として機能してくれる時代が
到来すれば、こうした事態を招かなくても済む話しである。

　人類は、まだまだ進化の過程であり、脳死から再生と言う時代の到来さえもあるにも関わらず
脳死で身体の解体は、余りにも無残ではなかろうか。
　医療業界のみならず患者側となる我々一般国民も真剣にこの種の問題に取り組まなければ
ならない時期にさしかかっている。「密室の故意合法殺人」を見逃さない為に　!

　高額納税者の中でも医師の納税額も可なり高まっている。それは、患者数が激減した場合には、
役所に頼めば、「健康診断推進」と言う名の医師のマーケティングをヘルプしてくれるからだ。
　一般の国民で健康保険証の利用率の低い人を目掛けて役所が直接健康診断を勧める。
そして、医療機関に行こうものならたちどころに「糖尿・高血圧・心筋梗塞」などのリスクあり
として、十種類近くの薬物を処方箋する。特に血液関係の薬物を飲用し始めると途中で止められなく
なる。それによって医師らは、診療報酬基金に対する請求根拠が生じ、資金余力を得る。
　役所は、住民を守る事が最優先されるはず。しかし、高額納税者である医師や病院からの要請を
断り切れずに「健康診断斡旋」を実施している。そもそも、健康診断は、医者や病院にとっての
客(患者)寄せ手段であり、医療施設のマーケティングなのである。
　収入減退に伴い健康診断を役所にやらせ、医療費収入を高めると言う構図が何の疑問も無く
これまで実施されている事にメスを入れなければならない。さらに役所にしてみれば、より多くの
税金を医療機関や医師から納税してもらうためのお手伝い・即ち徴税活動の一環と言える。
　そこに大きな問題が潜んでいる事に目を向けなければならない。役所に行けば、健康診断推進
のためのパンフレットが各種並んでいる。それは、一見、住民の健康増進活動の様に見えるが、
実は、「医療機関のさしがねで医療を勧めるマーケティングの一環である」との見かたに立つと、
要は、医療機関を富ませるための活動に過ぎない事が理解できる。
　即ち「役所が住民の命を医療機関からの徴税増額推進の道具にしている」との穿った見方まで
生じてしまう。まして、医学の知識もない一般住民にとっては、医師に言われるままに従っている
今日の状況からすれば、入れ食い状態と言っても過言ではない。
　そうした意味から医療機関の餌食にならないためにも、健康診断等に対する取り組みは、慎重に
取り組まなければならない。