箱庭

情報伝達技術の発展に伴い、軍隊というシステムのニーズがより高度なものになっている。これまで、出来るだけ早期に戦争、紛争に勝利する事が最低条件だったが、昨今においてはリアクションタイムの短縮がどの軍隊でも課題に上げられているのが現状である。各国が自国の権益を追求するようになり、安保に関しても独自の路線を取る国も少なくない。特にイランや北朝鮮等新しい核保有国が持っている、あるいは持とうとしている核兵器、及び弾道ミサイルは、大なり小なり脅威を与えている。弾道ミサイルは湾岸戦争で使用されたスカッド等の短射程のものでも成層圏にまで達してから高速で落下して来るため、迎撃が困難である。MDの現実性が疑われる点の理由の一つがそれである。しかし、それでも対応出来るのは今のところMDぐらいだ。特に、専守防衛に徹する自衛隊では打つ手が限られてしまう。それ故に、事が起こってからのリアクションタイム短縮が求められるのである。

自衛隊はようやくにして対策を練り始めている。しかし、中央即応集団の設立はいまだ政治的リアクションタイム短縮にしかなり得ず、軍事的リアクションタイムの改善は今一つの感がある。専守防衛に徹するという限定ラインを設けるのであれば、制度上の問題を解決するのは当然であり、自衛隊にもそれ相応のシステムの効率化が求められる。海自は対応策としてDDG1、DDH1、DD2からなるBMD対応部隊を創設、現行の護衛隊群の編成を見直し、固定運用から機動運用に切り替える方針を打ち出している。

しかし、これらの対応策でも限度がある。先制的自衛権の議論が出て来るのも当然だと言える。だが、国内外の状況はそれを許さないだろう。どこかで、重大な機能不全が起こらないか危惧されるところである。

以上。