健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

還暦を過ぎて働くことへの不安は圧倒的に健康問題だそうです。
還暦を過ぎの健康不安解消は簡単でしたが、日本人の約７割は、岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、著しく低率です。
世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。
また、厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額で、これらの長年のツケから出た結果の健康不安でしょう。

健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。








・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である （リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも

個人的には超健康マニアになって２９年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。


私は１９年前に複業としてスマートエイジング事業を立ち上げ、リスクなく１年で独立しました。複数の収入の柱を確保して生涯現役の志事を得たわけです。
この経験を活かして複業を立ち上げるお手伝いをして喜ばれいます。

・「生涯給料」トップ５００社ランキング
・平成２５年若年者雇用実態調査の概況

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、収入が下がるデフレが続けば年々不安を感じる割合が増えて当然だと思います。





不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じています。

・なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか
・不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独
・変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失
・１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査
・働く女性の９割以上「老後資金に不安」
・夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割


将来の不安・リスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める
　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

・経済力を高める
　雇用されない複業＝福業を立ち上げる
　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。

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厚生労働省から「高年齢者の雇用状況」集計結果が２０１５年１０月に公表され、高齢者の雇用環境の整備が進む現状が明らかになる中、４０代と５０代の６割以上（６１．３％）が６０歳以降も働きたいと考えている（図１）一方で、多くの人が雇用先の不安より体力面の不安を大きく感じているという（図２）。


図１◎　６０歳以降も働きたいと思うか（４０代及び５０代）

６０歳以降も働くことへの不安は「体力」「健康」

調査は、全国の４０～７０代の男女２０００人を対象にインターネットでアンケートを実施した。６０歳以降も働くとしたらどんな不安があるか聞くと、１位は「体力的に続けられない」（５７．０％）、２位は「健康を維持する」（３９．２％）、３位は「ストレスが溜まる／精神的に疲れる」（３２．１％）となり、「雇用先が見つからない」（３０．２％）や「自分に向いている仕事がない」（２５．４％）を上回った（図２）。


図２◎　６０歳以降も働くとしたらどんな不安があるか（全体）

　年代別で見ると、40代と50代は1位の「体力的に続けられない」が7割近く（それぞれ67.7％と66.6％）にのぼり、他の不安を大きく引き離した。

現在の健康状態について、身体で気になることを挙げてもらったところ、70代は「足の筋力の低下」「握力の低下」「腕の筋力の低下」が40代を大きく上回り、他のいずれの年代より高かった。60代も「足の筋力の低下」と「握力の低下」が40代と比べ高い値を示した。一方、40代は「疲労感、疲れやすい」との回答が群を抜いて高かった（図3）。


図３◎　身体で気になること（年代別）

　60代や70代は、筋力の低下などからロコモティブシンドロームになりやすい状態が懸念されるが、実際「5年前と比べて身体に起きていること」を尋ねた設問では、「足腰が弱い」が4割を超えたほか、「つまずくことが多い」「片足立ちで靴下がはけない」において3割を上回った。

　桜美林大学の加齢・発達研究所所長で大学院教授の鈴木隆雄氏は、身体のこうした状態について、「寝たきりになりやすい転倒の最も危険なサイン」と注意を促している。超高齢社会において、高齢者の人材活用は重要なテーマの1つだが、高齢者雇用を推進していく上で体力面の維持向上がカギになる。加齢に伴う体力低下は適切な対処と予防で軽減できるが、特に予防策について大きな課題があると、同氏は指摘している。

（出典：日経グッデイ）