がんは感謝すべき細胞です。

核拡散防止条約（NPT）は、不平等条約です。

すなわち、既に核を保有するアメリカ合衆国（USA）・ロシア・イギリス・フランス・中国の核クラブの国々は、引き続き、核を保有することが認められ、その一方、それ以外の国が、新たに核を保有することは禁じるというものです。

核の拡散を防止したいのであれば、核クラブに入っている国に「核の廃棄」を義務付けるべきです。
こんなもの「核拡散条約」では、決してありません。

核クラブの国々を実効支配しているのが「国際金融資本」つまり「死の商人」です。

輩は、かつて「米ソの冷戦」劇を演出し、双方に脅威を煽り、「核弾頭」拡販キャンペーンを展開しました。
その結果、地球を何１０回も破壊させる「核弾頭」が登場しました。

更には、核拡大路線に「金銭的に敗退」したソ連は、崩壊していきました。
利益を得たのは、「米ソ」双方からカネを巻き上げ収奪した輩です。

輩の「拡販キャンペーン」は、現在も進行しています。
輩は商人ですから、核弾頭を売りつけなければなりません。

さて「核弾頭」は使用することができない「兵器？」です。
ある国が、一旦、使用しますと、「天に向かって、唾を吐くように」自国に降りかかってきます。

使用できないのですから、「拡販策」として考えられるのは「核保有国」を増やすことです。

この拡大販売路線で、輩の支援を受け、インド・パキスタン・イスラエルなどのNPT 非加盟国が、核クラブに加入しました。
これを後押しするように、輩の傀儡に過ぎないブッシュは、今年、３月、インドを訪問し「インドにUSAの核技術を提供」することで合意しています。

これに続いて、輩は、イラン・北朝鮮にも「核クラブ加盟」を推進しています。

今回の北朝鮮の「核実験」は、輩の「核・拡大販売路線」に忠実に従っただけです。

もっとも、北朝鮮としてしますと、核を保有しているUSAから「経済制裁を受けている」のですから、主権国家として対抗上「核を保有しよう」とするのは必然ではあります。

ここで重要なのは、日本の対応策です。

北朝鮮は、輩に躍らされながらも、主権国家としての「矜持」を保っています。

日本国も主権国家としての意地を発揮しなければなりません。

現在、日本国の主権を侵害し、拉致された日本人が北朝鮮で監禁されています。
この事実を北朝鮮の最高指導者が認めています。

日本としては、その拉致・監禁されている日本人の総数を、国家として調査し把握しなければなりません。

それと同時に、「監禁されている日本人救出作戦実行に伴う自衛隊の派遣」を臨時立法で成立させなければなりません。

そして「作戦」を断行しましょう。

このことにより、日本は始めて「主権国家」「独立国」として、多くの外国から認知されるでしょう。

これと並行して、現在、４０％に過ぎない日本の食糧自給率を、最終的に１１０％にする政策を実行すべきです。

つまり、現状では、残りの２０％はUSAに、４０％はその他の外国に依存しているのです。

外国に「生命」を握られているのです。
このような国は、他国からしますと、独立国ではなく、まともな「外交」の相手とはなりません。
ただ、日本は成金ですから「現金自動支払機」として持ち上げられているだけです。

自給率が９０％になったとき、「USAは日本を防衛する義務がなく、USAが軍事基地を日本領土内に設置するだけを取り決めて」いる「日米安保条約」を破棄しましょう。

そして、沖縄の米軍基地にある「核兵器」もUSAの費用で撤去してもらいます。
「独立国は、自国で自国を防衛する」を実行するためです。

同時に、主食である米を中心に食糧の生産を高め、食生活を根源的なものに復帰し、自給率が１１０％になったときには、余剰の１０％は備蓄とします。

これで「世界各国から信頼される独立国」になります。