つれづれなるままに

我が国は敗戦後、米国のプロパガンダにすぎない「太平洋戦争史観」「東京裁判史観」を信じ込まされ、開戦前、日米双方にあった偏見、不信、パーセプション・ギャップが存在し、特に昭和十五年五月以降からは敵国群による威嚇。挑発行為が横行し、関係諸国はどす黒い悪意、思惑が渦巻いていた事を切り捨て、ひたすら「わが国だけで、あの戦争は回避できた」かのように思い込んでいる。

だが、そのような見方では我々の父祖が戦った大東亜戦争の真実など見えてくるはずがない。

戦争体験者の方が「いつの間にか戦争になってしまった」などと発言すれば、それ見たことかと「軍国主義教育」「全体主義的報道」など原因を我が国側だけに求めようとする。

「わが国は敵国の挑発行為などへの受動的対応を繰り返しながら、追い詰められていった」という意味での「いつの間にか戦争になった」などという考え方は「タブー」を犯すことのように今なお報じられ続けている。

極東国際軍事裁判において、「東條英機宣誓供述書」の中に
「一九四一年（昭和十六年）十二月八日に発生した戦争なるものは米国を欧州戦争に導入するための連合国側の挑発に原因し、わが国の関する限りにおいては自衛戦として回避することを得ざりし戦争なることを確信するものであります。なお、東亜に重大なる利害を有する国々（中国自身を含めて）がなぜ戦争を欲したのかの理由は他にも多々存在します。」

「日本帝国の国策ないしは東燃合法にその地位にあった官吏の採った方針は、侵略でもなく、搾取でもありませんでした。一歩は一歩より進み、また適法に選ばれた各内閣はそれぞれ相承けて、憲法および法律に定められた手続きに従い、これを処理して行きましたが、ついにわが国は彼の冷厳なる現実に逢着したのであります。当年国家の運命を商量較計するのが責任を負荷したわれわれとしては、国家自営のために起つということがただ一つ残された途でありました。われわれは国家の命運を賭しました。」

「大東亜戦争の真実」東條由布子編　渡部昇一解説　より抜粋引用

これらは東條英機悪玉説を真に受けて、「言い訳に過ぎない」かのように軽視されたままである。

一方の米国では、極東国際軍事裁判を主導したGHQ最高司令官の地位にあったマッカーサーが後日米議会の求めに証言した

日本が抱える八千万人に近い膨大な人口は、四つの島に詰め込まれていたということをご理解いただく必要があります。
そのおよそ半分は農業人口であり、残りの半分は工業に従事していました。
潜在的に、日本における予備労働力は、量的にも質的にも、私が知る限りどこにも劣らぬ優れたものです。
いつの頃からか、彼らは、労働の尊厳と称すべきものを発見しました。つまり、人間は、何もしないでいるときよりも、働いて何かを作っているときの方が幸せだということを発見したのです。
このように膨大な労働能力が存在するということは、彼らには、何か働くための対象が必要なことを意味しました。
彼らは、工場を建設し、労働力を抱えていましたが、基本資材を保有していませんでした。
日本には、蚕を除いては、国産の資源はほとんど何もありません。
彼らには、綿が無く、羊毛が無く、石油製品が無く、スズが無く、ゴムが無く、その他にも多くの資源が欠乏しています。それらすべてのものは、アジア海域に存在していたのです。
これらの供給が断たれた場合には、日本では、一千万人から一千二百万人の失業者が生まれるという恐怖感がありました。
したがって、彼らが戦争を始めた目的は、主として安全保障上のことだったのです。

このように、大東亜戦争は侵略戦争であることを実質上語っているにもかかわらず、なぜか不思議とこの証言も軽視されるか、無視されてしまう。

私は、セキュリティーを意訳して「自衛のためだった」と読んでいない。「安全保障」とそその言葉通りに訳すべきものと思う。

だが、敵国群による「経済封鎖」によって、わが国は、自らの自存自衛のために起たざるを得なくなっていった。ことは読み解けるであろう。

極東国際軍事裁判法廷という、当時では唯一言論の自由がまだあり、国家弁護を行うことができた場所で、我が国側として行った第一級の資料であり、その極東国際軍事裁判を主導したマッカーサーが帰国後述べていること「連合国側の経済封鎖に対する反応が大東亜戦争である」ことは、極めて類似性が高い。

マッカーサーには果たして嘘をつく必要性があったのだろうか？

にも関わらずに、この資料もまた多くの方々が知るという状況にはない。

摩訶不思議な現象と言えるだろう。

また一方では、真偽不明な「ルーズベルト陰謀説」や「スターリン陰謀説」など「謀略論」という塵が漂っている。私は、「インテリジェンス」を重要なものであると考える一人であるが、「すべてが陰謀」であるかのような言説は、不真面目であると考えている。

何しろ「陰謀説」というのは便利なもので、どのようなものを入れても「お好みの回答」が飛び出てくる便利なブラックボックスである。それだけで、我が国が「騙された」というのもまた一種の「自虐史観」であると考えている。

私は、最も「日米開戦」を望んだのは蒋介石その人であろうと考えている。

英米からの側面支援なくしては抗日戦争が戦いえない。
万一、「日ソ開戦」となれば、大陸における軍備は増強される。一方「対米戦」であれば、わが国の国力から言って「大陸の軍備を南方などへ転換せざるを得なくなる」（実際関東軍はそうなった）となれば、抗日戦の継続もまた可能となるからである。

また日ソ戦ともなれば、国共内戦としてソ連軍の支援をもとに共産党軍が参加してくる可能性が極めて高い。

我が国にとってもそうであるが、シナにとっても「進むも、退くも、留まる」も気分けて不都合な状況だったのである・

これを打開するために、もっとも好ましいのが「日米開戦」というシナリオ出会った。

十一月二十六日に我が国にもたらされた衝撃的な「ハル・ノート」。ハル国務長官は、外交的時間稼ぎでしかないが、「暫定協定案」を我が国に示すように指示していた。だが同時に関係国の了解も得るよう通達していた。

これに最も反発したのがシナである。「見殺しにするのか」と言っている。

また英国ではチャーチル首相がハル国務長官あてに
「シナの崩壊は、英米にとって危険を増す」とのメッセージを送っている。

この言葉は何を意味するのか？？？

私は、英米にとってシナの動向は、「戦争の性格」を決めるものになっていたと考えている。シナが英米側につくかつかないかで戦争の意味づけが変わるということである。

英米につかなければ、アジア。太平洋で繰り広げられる戦争は「白人対有色人」の戦いという、英米にとっては「自らの正義」を台無しにしかねないものとなる。実際彼らは「シナが日本帝国にくみしていないことを政治利用し「人種間戦争」ではないというメッセージを送った。

だが、やはり実態は「人種間戦争」なのである。

支那事変は、国共内戦のとばっちりを受けた形で、わが国が引きずり込まれていった。「満洲事変」における「満洲」はシナの一部ではない。

そして、さらに我が国を泥沼の戦いに引きずり込む必要があったのがシナ。蒋介石であったと見る。

現在、中東において「宗教間戦争」ではないとするために、中というイスラム国の動向を気にしている。というのと同じようなものである。

「英米にとって太平洋戦争は、日本の侵略に対する対応」である必要があったのである。

米国では、シナの宣伝工作により、シナに同情的であった。と考える人もあるが、それは米国人も騙されやすい人という答えが出てくる。米国にとってはそれは不名誉なことでしかない。

少なからぬ方々は、この辺りまではご存じのことと思うが

「暫定協定案」に対してオランダ外相が発したメッセージは、彼らの本音ともいうべき「人種偏見」そのンものである。
「正義とか秩序とか法というものは日本人には理解できないか。理解しようとしない言葉であるうえに、日本が枢軸同盟から抜けることなど今のところ最もありそうもないことに見える」
というものである。

我が国は「法」に従い、英米の行動を鏡のように行ってきた。我が国の行動が「不法」というもんもであるとするならば、彼ら自身の行動そのものが「不法」と断ぜられなければならないのである。

彼らのいう秩序とは一体何なのであろうか？
「白人至上主義」でしかないだろう。

このような「偏見」「悪意」の中で、わが国はある意味受動的すぎるほど受動的であった。
「因果」ということを忘れてはならない。

文責　上田　和哉