空間・計画研究所／An Architect

今日の日経新聞によれば、

温暖化、あるいは、温室化、

すなわち、

資源・エネルギー・環境問題に関連して、

新技術が華開きつつあるようである。



住友電気工業は東京電力の協力を得て、

摂氏零下百九十六度に冷やして材料を流れる

電気の抵抗がゼロになり、

送電に伴う電力の損失が殆どなくなる

ビスマス系超伝導材料を使った送電実験を、

変電所を動かす電力を供給することで、

２０１０年に始めると言う。

送電ロス減はCO2の削減に効果あるという。



超伝導は、これ以外にも、モーター、

鉄道、電力貯蔵などにも利用が期待されているという。



東レ・日産は炭素繊維で車台重量を半減し、

車全体としては１割軽くすることで、

燃費や安全性を改善しながら

資源・エネルギー・環境問題解決への

道筋を付けようとしている。



これに限らず、自動車を巡る素材間競争が

激しくなっており、

自動車を少しでも軽くし、燃料規制強化に対応するため、

アルミニウムや、

ポリエチレンやポリプロピレンなどの合成樹脂や、

薄肉化できる高張力鋼板などが実用化したり、

実用化に向けて開発されているという。



米国テキサス州のダウ・ケミカルでは、

化学品生産工程の副産物である水素を利用した

水素発電の実用化と高度化により、

全電力使用量の１０～２０％を水素でまかない、

CO2排出量の削減に成功したと言う。

２０１５年まで毎年２．５％ずつ

生産量単位当たりの温暖化ガス排出量を削減

する公約であるという。

そして２０２５年には生産量に関係なく、

温暖化ガスを１９９０年の水準より

引き下げることを目指すという。

また、GMと組んで燃料電池の実験を

初めており、環境問題の解決に向けて

最先端の技術をつぎ込んでゆくという。



米テキサス州の電力大手のTXUでは

ビッグブラウン石炭火力発電所で

CO2を回収・固定し水素を生み出す実験が

進んでいるという。

発電所から出る排ガスを冷却した後、

溶液に透してCO2を回収し、

別の装置で塩水から作った水酸化ナトリウムを

化学反応させ、一連の過程で

水素と重曹、塩素を取り出すという。

現時点では、発電所の排ガスの１％未満しか

使っていないが、含まれるCO2の

８０～９０％を回収できるという。



新エネルギーの導入をアメリカで急いでいるのは

環境負荷を減らすためだけではなく、

石油依存度を２０３０年までに半減化し、

資源ナショナリズムが世界的に高まるなか

石油の使用量を大幅に減らし、

エネルギー安全保障の思惑の下、

「水素社会」に移行してゆこうという

試みであるという。



こうした中、中国とインドが

地球温暖化防止の国内行動計画を策定し、

温暖化ガス削減に取り組む姿勢をみせ、

ポスト京都議定書をにらんで、

途上国への削減義務化への牽制を

意図しているという。



中国は、「中国気候変動対策国家方案」を

６月に発表し、

１）省エネルギー推進

２）新エネルギー導入加速

３）植林強化

４）人口増加抑制

の４施策を強調しているという。



インドでは、

「『自然は万人の必要は十分満たすが、

強欲は満たさない』。環境を守る上で

このガンジーの言葉を想起しよう」と

インド独立６０周年の８月１５日

シン首相は地球環境問題に

インドも無関心ではいられないと強調したという。



すでに、昨今の高温の気候現象が

地球温暖化の事実を証明している中で、

革新的な科学技術の開発が、

必要不可欠と成っている中、

日本政府としても、

資源・エネルギー・環境問題に対する

現実的な対応を迫られていると言えよう。