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2014/12/15
カテゴリ：サプリメント
日本は放置していたサプリメントの法整備が２０１５年にやっと出来るそうですが、本当に消費者の役に立つ制度になることを期待したいです。
今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。 そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。 １９６１年に国民皆保険制度を達成し、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態で、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。  米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、 ・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用 ・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案 循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％ ・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用 ・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案 ・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用 ・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案 と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。 以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、 マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある とまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。 ・運動：しっかりやっている ・毎日のサプリメント：１８名全員 総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用 ・食習慣：それぞれに的を射ている ・飲酒：ゼロ～少量 日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。      日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルなのは、 ・的外れの健康行政 ・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民 ・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業 などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。 ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２７年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。 食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。 ****************************【以下転載】**************************** 来春制度導入、生鮮も対象 データを届け出 新しい食品の表示制度が２０１５年春に始まる。健康への効果や機能を国の審査を経ずに事業者の責任で表示できるようになる。サプリメントなどのほかに野菜や魚といった生鮮食品も対象だ。「体によい」をキーワードに食品市場の売り上げ増につながるとの期待がある。  新制度によって表示されるのは「機能性表示食品」で、遅くとも６月には店頭に並ぶ見込み。食品に含まれる「健康効果」を、どの成分が関与して、効く仕組みがどうなっているかなど、一定の科学的根拠が確認された場合に表示できる。「目や鼻の調子を整える」「骨の健康を保つ」といった表現も可能になる。 科学的な根拠を判断するのに必要な条件や表示内容について、消費者庁が今年度中に公表予定の指針（ガイドライン）などで示すが、満たしているかどうかの個別審査はしない。事業者は発売の６０日前までに消費者庁に有効性を判断したデータや成分の含有量などを届け出ればよい。 トクホより手軽 ドラッグストアなどに行けば、今もたくさんの健康食品が売られているが、国が健康効果を表示してよいとしているのは、特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品の２つのみ。トクホは商品ごとに有効性をみる臨床試験が義務付けられているほか、専門家による審査を経て消費者庁が許可する。栄養機能食品はビタミンやミネラルなど１７種類の成分を一定量含んでいなければならない。 機能性表示食品が誕生した背景には、規制改革による健康関連産業市場の育成を念頭に進められてきた経緯がある。酒や塩分などを必要以上にとるものを除き、対象を原則すべての食品に広げた。トクホや栄養機能食品では認められていなかった野菜や果物などにも表示ができる。 トクホの承認を得るには臨床試験などで多額の費用がかかり、手続きに一定の知識や期間が必要で、大手以外の中小企業にはハードルが高い。「チャンスなので健康に良いことを打ち出して消費拡大につなげたい」（ある農業協同組合幹部）などの声も高まる。 国の関与をできるだけ小さくする一方で、安全性や質を保つ仕組みも導入される見込み。例えば、企業が科学的根拠を評価する際に自己流にならないようにする。体に効果をもたらす成分の特定を求め、その成分を含む最終製品を使った臨床試験が難しい場合は、有効性を検討した査読付きの論文が十分あり、肯定的な結果があるなどの研究レビューを示せばよい。 サプリメントなどでは有効な成分が本当に一定量入っているか、体内できちんと分解されるかなどを示すデータも同庁への届け出項目に入っている。現在市販されているサプリメント類は品質がばらばらだからだ。国立医薬品食品衛生研究所の薬品部長である合田幸広さんが調べた健康食品のうち３割が原料が入っていないか、表示以外の原料が混ざっていた。 消費者庁は、商品の発売後、新制度に基づいた表示通りかを調べるため、商品を買い上げて専門機関で分析する予定。ライバル企業や消費者が表示と違うのではないかという申し出もできるようにする。もし違反がわかれば、法律に基づいて企業名の公表や勧告などを出す。「いいかげんな表示をすれば社会的制裁を受ける。それなりにハードルは高い」（消費者庁） 「消費者混乱」の声 玉石混交といわれる健康食品。トクホと栄養機能食品に次ぐ「第３の健康食品」をつくることで、本当に効果があるものとそうでないものとを分け、消費者が選べる仕組みをつくるのが狙いだ。 ただ、健康食品は効果を具体的に示さなくても、「□□が気になる方へ」「◎◎に潤いを」などの表示で、消費者に体によさそうな印象を持たせ、販促につなげているケースも多い。機能性表示食品の登場で、より健康食品の世界が複雑になり、消費者が混乱してしまうとの声も多い。 消費者庁の検討会の委員だった国立健康・栄養研究所の情報センター長の梅垣敬三さんは「機能性表示食品を含めて医薬品と混同・誤認されるリスクもある。専門知識を持って消費者の目的に合わせて説明や助言をする人材が必要」と指摘する。 キーワード 食品の機能性 食品の中にわずかに含まれている成分が、なんらかの健康効果を発揮すること。1980年代半ばに東京大学などを中心に研究された結果、世界に先駆けて日本から「機能性を持つ食品」の概念が生まれた。食品には病気予防や老化防止などの助けになる成分がいろいろ含まれており、これらを抽出して効果的に摂取できるよう工夫が進んだ。 生きていくために欠かせない栄養、食を楽しむ味覚や嗅覚に次ぐ食品の第３の機能として注目されるようになった。食物繊維を含んだ飲料などがヒットし、健康志向の広がりと合わせていろいろな商品が登場した。 （出典：日本経済新聞） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2014/12/15 08:57:40 AM
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