シュタイナーから読み解く神秘学入門

　年頭から激動の年になりそうな気配を感じています。何遍も紹介している例のサイトから、続けて抜粋して紹介します。新政権は、なんとなくドイツのナチスを思わせるものがあります。

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　ニュースの真相
　http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20121228/1356679669#seeall

　安倍晋三と対米従属と国防軍

　昨日の投稿で、米国傀儡の安倍政権が、選挙が終わった途端公約を破り、
　ＴＰＰ参加に前のめりになった！なんて記事を投稿しました。

　▼自公の公約撤回とＴＰＰへの参加
　http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20121225/1356394624

　不正選挙で、強引に政権の座に就かされた安倍政権の役割は、
　野田政権が敷いた消費増税＋ＴＰＰ参加で日本を貧困化、そして、原発再稼働で、次なる原発テロの受け入れ、ここに、憲法９条改正＋国防軍を加えて、日中戦争へ導く事！なんてお話でした。

　それを裏付けるような事を、元外務官僚の「情報屋」と呼ばれた孫崎氏が発言しています。

　孫崎享氏　安倍氏の「憲法改正、国防軍」発言は米の意向反映
　「日本を取り戻す」と宣言する安倍自民党だが、もしかしたらその主語は「アメリカが」なのかもしれない。元外務省国際情報局長・孫崎享氏が、安倍氏の対米追随路線に警鐘を鳴らす。

　＊　＊　＊

　原発再稼働、消費増税、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）……今回の総選挙の争点は、すべて米国が望む一方、日本国民の多くが反対している政策だった。しかし、上位3党を占めた安倍自民、野田民主、石原維新は一様に対米追随路線である。「対米関係」という争点は最後まで隠されたままだった。
　とりわけ安倍氏は、「憲法改正」や「国防軍の創設」など勇ましい発言を繰り返し、いかにも日本の自主路線を示しているように見えるが、実際には米国の意向を反映させたに過ぎない。
　2012年11月14日に、米国の保守系シンクタンク、ヘリテージ財団のブルース・クリングナー研究員が発表したレポートには、「米国は日本の政治的変化を利用して同盟を強化すべきだ」と述べられている。
　具体的には、「日本はより国際的な役務を担う」「防衛費を増大する」「集団的自衛権の行使に柔軟性をもたせる」「普天間基地の辺野古移転を進める」「日韓軍事協力を進める」などと提言している。
　ここから読み取れるのは、米国は自国のいいなりになる都合のいい軍隊を日本に求めていることであり、安倍氏はそれに呼応して、米国に「奉仕」する軍隊を創設しようとしている。
その先に米国が見据えているのは、日本の“参戦”である。米国にとって喫緊の問題は核開発疑惑のもたれるイランで、サイバー攻撃や核開発技術者の暗殺など「軍隊なき戦争」はすでに始まっている。安倍自民に米国が期待するのは、刻々と迫る対イラン戦争への積極的関与である。
　だが、もし米国がイランに軍事侵攻し、イランがホルムズ海峡を封鎖したりすれば、石油供給の9割を中東に依存している日本は危機的状況に陥る。さらに、日本が海上給油のような形でイラン戦争に協力すれば、アラブ諸国の反感を買い、テロの標的になる危険性も高まる。こういった国際社会の現実を安倍氏が理解しているのか、はなはだ疑問である。
　※週刊ポスト2013年1月1・11日号
　http://www.news-postseven.com/archives/20121225_161991.html

　一言で言えば、「アメリカが日本を取り戻す」という事だそうです（笑）

　孫崎氏の発言をまとめると・・・

　今回の選挙は、原発・消費増税・ＴＰＰという争点があり、全ての政策は、アメリカに利益をもたらす一方、日本国民には不利益をもたらす。

　つまり、今回の選挙は、対米従属派と対米自立派の戦いだった。
　まあ、もっとハッキリ言ってしまえば、アメリカからの静かな独立戦争だった訳です。

　そして、アメリカのチカラを背景に選挙に勝った安倍晋三ちゃんが言っているのは、「憲法改正」や「国防軍の創設」などの勇ましい言葉。

　ただし、その裏にはヘリテージ財団などの、アメリカ武器商人団体＝戦争屋達が居て、彼らの商売である戦争を、彼らの意向の通りにやってくれて、しかも白人の代わりに死んでくれる軍隊が欲しいとの事。

　それで、安倍ちゃんという自分達の工作員を強引に総理大臣にして、その全てを遂行させようとしているようです。

　▼安倍晋三と岸信介と統一教会
　http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120927/1348754351

　日中戦争だけでなく、イランにまで派遣出来る軍隊作り！

　まずは、不正選挙に対して声をあげて、何とか、この暴挙にストップをかけましょう！

　（続けて）

　自公政権、またもや公約を破って原発稼働に前向き！

　以前の投稿で、選挙が終わった途端安倍政権が公約を破って、ＴＰＰ参加に積極姿勢を見せ始めたというお話をしました。

　▼自公の公約撤回とＴＰＰへの参加
　http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20121225/1356394624

　すると、今度は原発稼働ゼロ目標を白紙に戻すそうです！
　またまた、変わり身、早っ！（笑）

　原発ゼロ、白紙に…石原環境相「現実的でない」
　第２次安倍内閣が、民主党政権が掲げた「２０３０年代の原子力発電稼働ゼロ」目標をいったん白紙に戻すことが確実になった。
　石原環境相は就任翌日の２７日、福島県を訪れ、「（原発稼働ゼロは）現実的ではない」と批判し、茂木経済産業相も就任直後の記者会見で「再検討が必要だ」と述べた。自民党は公明党との連立政権合意文書で、原発依存度を下げる方向で一致しており、今後、エネルギー政策全体をどのように見直すかが焦点になる。
　民主党政権は９月、原発の新増設を認めず、４０年運転制限を厳格に適用することなどを盛り込んだ革新的エネルギー・環境戦略を策定した。しかし、中長期的なエネルギー政策の全体像を示す「エネルギー基本計画」は結局、同戦略に批判的な有識者委員会との溝が埋まらず、先送りされたままだ。
　読売新聞 12月28日(金)7時58分配信
　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121228-00000194-yom-pol

　さすが、ユダヤ米国工作員のホープ安倍晋三センセーと愉快な仲間達、お仕事が早いっ！（笑）

　破綻寸前のアメリカに、日本の市場を献上するＴＰＰに続いて、今度は、ユダ公を中心とする原発マフィアの利権を護り、福島に続きアメリカの原子力テロを受け入れる事にしたそうです。
　（って、前から絶対こうなる！って言い続けて来た通りですがｗ）

　自民党と言えば、背後は統一教会＝ＣＩＡの政党ですので、日本国民のための政策ではなく、アメリカのための政策をするのは当然の流れ。

　でも、一応は、そのマニフェストの中で、「脱原発依存」を目標に掲げていた訳です！

　選挙さえ終わってしまえば、もうこっちのもの！という感じでしょうか？

　って言うよりも、もうこれからは堂々と不正選挙を押し通せば良いんだから、国民の投票なんかいらない！

　だから、公約なんか守らなくても、株式会社ムサシさんの技術とユダ米の後押しがあれば、
次もラクラク当選なんて思ってたりして？（笑）

　ところが、ネットの世界でも、リアルの世界でも、不正選挙の大拡散と政治的覚醒の嵐が巻き起こっています。

　ユダヤ米国と愉快な仲間達のみなさんは、そんな嘘っぱちが、いつまで通ると思っているのでしょうか？

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　嘘を巧みに利用してきたのがドイツのナチスでした！　背後にいるのは悪魔です。